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8,075	都留文科大対策	本項は、都留文科大学の入学試験対策に関する事項である。都留文科大学は山梨県都留市田原3丁目8-1に本部を置く公立大学である。 1953年(昭和28年)山梨県立臨時教員養成所として発足し、1955年(昭和30年)に都留市立都留短期大学に、さらに1960年(昭和35年)に4年制の都留市立都留文科大学となった。文学部のみの単科大学であるが、公立大学で唯一の教員養成系大学であり、これまで多くの小・中・高等学校教員を全国に輩出しており、卒業生の多くが教職に就いている。とりわけ創設以来、小学校教員養成には力を注いでいる。国立大学とは別日程をとり教員志望者が「地元の国立大学とは別に受験する大学」という地位を徐々に築いてきた。なお、すべての学科で小学校教諭一種免許を取得することができる。本学の一般入試は後期日程の募集がなく、国立大学と同じ「前期日程」と公立大学独自の「公立大学中期日程(以下「中期日程」という)」の分離・分割方式である。本学の入試制度の特徴として、前期日程の募集人員より中期日程の募集人員のほうが多く、他の国公立大学と比べて募集人員の比率が逆転している。さらに中期日程は他の国立大学との併願が可能であるため志願者が多く、倍率も高くなる傾向にある。全国12か所(都留・札幌・仙台・東京・富山・名古屋・大阪・広島・高松・福岡・鹿児島・那覇)に試験会場を置く「地方試験」を導入しており、志願者が最寄りの試験地で受験することができる。入試の配点は全体的に「共通テスト重視型」と言えるが、個別学力検査(以下二次試験という)の比重は決して小さくない。まずは共通テストでできる限り高得点をとることが大切である。それに合わせて志望学科の二次試験対策もしておく必要があるだろう。なお前期日程では共通テストのみ課し、二次試験等は課さない。二次試験は学科・専攻ごとの出題である。一般入試(前期・中期日程)及び共通テスト利用推薦入試では、基本的に共通テストで2~3教科3科目を課される。科目数が少ないこともあり、特に一般入試においては高得点を取ることが必要である。具体的には、その年の難易度や受験人数にもよるが、3科目で80%程度の得点を取ることが望ましい。なお、共通テストにおいて必要科目数以上を受験した場合、選択科目では高得点の科目が利用される。科目は「小論文(1000字程度)」が課される。試験時間は100分である。日本語で書かれた課題文を読み、設問に対して自分なりの意見を論述していくものである。例年課題文1題に対して設問は2問である。必ずしも教育をテーマにした課題文であるとは限らない。難易度に関しては試験時間などを踏まえれば標準的である。問1は例年課題文の内容把握、説明を求めるもので200字程度である。問2は意見論述で600~800字程度である。毎年必ず条件が提示されており、「自分の経験や体験を踏まえて自分の意見を述べる」という条件が非常に多い。なお、解答用紙が2枚(同一のもの)配布されるため、一枚を下書き用紙として用いることができる。科目は「国語総合・現代文・古典」が課され、試験時間は100分である。例年、現代文・古文・漢文が各1題出題され、設問はすべて記述式である。現代文は比較的読みやすいが、記述が多いためやや難しい。古文・漢文は標準的な難易度と言える。科目は「英語(英語I・英語II・リーディング・ライティング)」が課され、試験時間は100分である。例年問題数は大問5題で、文章を読んでその意見を述べる問題1問、読解3問、英作文1問という構成。読解量が多いため速読は必要。また記号問題の割合が少なく、ほとんどが記述問題なのでその対策も必要になる。難易度はやや難しい。科目は「小論文(800字程度)」である。2005年度入試までは「総合問題」が課されていたが、2006年度入試から「小論文(1000字程度)」となり、さらに2007年度入試からは学科再編に伴い「現代社会専攻」・「環境コミュニティ創造専攻」が設置され、各専攻ごとの出題となり、字数も800字程度に変更された。いずれの専攻でも時事問題に対して関心を持ち、説得力のある意見を論述できるようにすることが大切である。難易度は標準的である。なお課題文は横書きである。日本語による課題文を読み、設問に対して自分の意見を述べるものである。問は2~3問程度で、試験時間は100分である。課題文の内容は時事的なもので、現代社会における政治・経済・思想・文化といったものである。日本語による課題文を読み、設問に対して自分の意見を述べるものである。問は3~4問程度、試験時間は100分である。課題文の内容は環境・地域社会・地域経済に関するものが中心である。科目は「英語(英語I・英語II)・小論文(600字程度)」の融合問題である。例年大問1題で英語の長文読解と英文の内容に関して自分の意見を600字程度述べる小論文が課せられる。試験時間は100分でほとんどが記述問題で、特に和訳問題が多い。英文の内容は毎年時事的なものが採りあげられる。難易度に関しては標準的である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、都留文科大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "都留文科大学は山梨県都留市田原3丁目8-1に本部を置く公立大学である。 1953年(昭和28年)山梨県立臨時教員養成所として発足し、1955年(昭和30年)に都留市立都留短期大学に、さらに1960年(昭和35年)に4年制の都留市立都留文科大学となった。文学部のみの単科大学であるが、公立大学で唯一の教員養成系大学であり、これまで多くの小・中・高等学校教員を全国に輩出しており、卒業生の多くが教職に就いている。とりわけ創設以来、小学校教員養成には力を注いでいる。国立大学とは別日程をとり教員志望者が「地元の国立大学とは別に受験する大学」という地位を徐々に築いてきた。なお、すべての学科で小学校教諭一種免許を取得することができる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本学の一般入試は後期日程の募集がなく、国立大学と同じ「前期日程」と公立大学独自の「公立大学中期日程(以下「中期日程」という)」の分離・分割方式である。本学の入試制度の特徴として、前期日程の募集人員より中期日程の募集人員のほうが多く、他の国公立大学と比べて募集人員の比率が逆転している。さらに中期日程は他の国立大学との併願が可能であるため志願者が多く、倍率も高くなる傾向にある。全国12か所(都留・札幌・仙台・東京・富山・名古屋・大阪・広島・高松・福岡・鹿児島・那覇)に試験会場を置く「地方試験」を導入しており、志願者が最寄りの試験地で受験することができる。入試の配点は全体的に「共通テスト重視型」と言えるが、個別学力検査(以下二次試験という)の比重は決して小さくない。まずは共通テストでできる限り高得点をとることが大切である。それに合わせて志望学科の二次試験対策もしておく必要があるだろう。なお前期日程では共通テストのみ課し、二次試験等は課さない。二次試験は学科・専攻ごとの出題である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "一般入試(前期・中期日程)及び共通テスト利用推薦入試では、基本的に共通テストで2~3教科3科目を課される。科目数が少ないこともあり、特に一般入試においては高得点を取ることが必要である。具体的には、その年の難易度や受験人数にもよるが、3科目で80%程度の得点を取ることが望ましい。なお、共通テストにおいて必要科目数以上を受験した場合、選択科目では高得点の科目が利用される。", "title": "共通テスト" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "科目は「小論文(1000字程度)」が課される。試験時間は100分である。日本語で書かれた課題文を読み、設問に対して自分なりの意見を論述していくものである。例年課題文1題に対して設問は2問である。必ずしも教育をテーマにした課題文であるとは限らない。難易度に関しては試験時間などを踏まえれば標準的である。", "title": "二次試験(中期日程)" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "問1は例年課題文の内容把握、説明を求めるもので200字程度である。問2は意見論述で600~800字程度である。毎年必ず条件が提示されており、「自分の経験や体験を踏まえて自分の意見を述べる」という条件が非常に多い。", "title": "二次試験(中期日程)" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "なお、解答用紙が2枚(同一のもの)配布されるため、一枚を下書き用紙として用いることができる。", "title": "二次試験(中期日程)" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "科目は「国語総合・現代文・古典」が課され、試験時間は100分である。例年、現代文・古文・漢文が各1題出題され、設問はすべて記述式である。現代文は比較的読みやすいが、記述が多いためやや難しい。古文・漢文は標準的な難易度と言える。", "title": "二次試験(中期日程)" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": 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1953年（昭和28年）山梨県立臨時教員養成所として発足し、1955年（昭和30年）に都留市立都留短期大学に、さらに1960年（昭和35年）に4年制の都留市立都留文科大学となった。文学部のみの単科大学であるが、公立大学で唯一の教員養成系大学であり、これまで多くの小・中・高等学校教員を全国に輩出しており、卒業生の多くが教職に就いている。とりわけ創設以来、小学校教員養成には力を注いでいる。国立大学とは別日程をとり教員志望者が「地元の国立大学とは別に受験する大学」という地位を徐々に築いてきた。なお、すべての学科で小学校教諭一種免許を取得することができる。本学の一般入試は後期日程の募集がなく、国立大学と同じ「前期日程」と公立大学独自の「公立大学中期日程（以下「中期日程」という）」の分離・分割方式である。本学の入試制度の特徴として、前期日程の募集人員より中期日程の募集人員のほうが多く、他の国公立大学と比べて募集人員の比率が逆転している。さらに中期日程は他の国立大学との併願が可能であるため志願者が多く、倍率も高くなる傾向にある。全国12か所（都留・札幌・仙台・東京・富山・名古屋・大阪・広島・高松・福岡・鹿児島・那覇）に試験会場を置く「地方試験」を導入しており、志願者が最寄りの試験地で受験することができる。入試の配点は全体的に「共通テスト重視型」と言えるが、個別学力検査（以下二次試験という）の比重は決して小さくない。まずは共通テストでできる限り高得点をとることが大切である。それに合わせて志望学科の二次試験対策もしておく必要があるだろう。なお前期日程では共通テストのみ課し、二次試験等は課さない。二次試験は学科・専攻ごとの出題である。	{{wikipedia\|都留文科大学}} [[日本の大学受験ガイド]] > [[都留文科大対策]] 本項は、[[w:都留文科大学\|都留文科大学]]の入学試験対策に関する事項である。都留文科大学は山梨県都留市田原3丁目8-1に本部を置く公立大学である。 1953年（昭和28年）山梨県立臨時教員養成所として発足し、1955年（昭和30年）に都留市立都留短期大学に、さらに1960年（昭和35年）に4年制の都留市立都留文科大学となった。文学部のみの単科大学であるが、公立大学で唯一の教員養成系大学であり、これまで多くの小・中・高等学校教員を全国に輩出しており、卒業生の多くが教職に就いている。とりわけ創設以来、小学校教員養成には力を注いでいる。国立大学とは別日程をとり教員志望者が「地元の国立大学とは別に受験する大学」という地位を徐々に築いてきた。なお、すべての学科で[[w:教員免許\|小学校教諭一種免許]]を取得することができる。本学の一般入試は後期日程の募集がなく、国立大学と同じ「前期日程」と公立大学独自の「公立大学中期日程（以下「中期日程」という）」の分離・分割方式である。本学の入試制度の特徴として、前期日程の募集人員より中期日程の募集人員のほうが多く、他の国公立大学と比べて募集人員の比率が逆転している。さらに中期日程は他の国立大学との併願が可能であるため志願者が多く、倍率も高くなる傾向にある。全国12か所（都留・札幌・仙台・東京・富山・名古屋・大阪・広島・高松・福岡・鹿児島・那覇）に試験会場を置く「地方試験」を導入しており、志願者が最寄りの試験地で受験することができる。入試の配点は全体的に「共通テスト重視型」と言えるが、個別学力検査（以下二次試験という）の比重は決して小さくない。まずは共通テストでできる限り高得点をとることが大切である。それに合わせて志望学科の二次試験対策もしておく必要があるだろう。なお前期日程では共通テストのみ課し、二次試験等は課さない。二次試験は学科・専攻ごとの出題である。 ==共通テスト== 一般入試(前期・中期日程)及び共通テスト利用推薦入試では、基本的に共通テストで2～3教科3科目を課される。科目数が少ないこともあり、特に一般入試においては高得点を取ることが必要である。具体的には、その年の難易度や受験人数にもよるが、3科目で80％程度の得点を取ることが望ましい。なお、共通テストにおいて必要科目数以上を受験した場合、選択科目では高得点の科目が利用される。 ==二次試験(中期日程)== ===初等教育学科=== 科目は「小論文（1000字程度）」が課される。試験時間は100分である。日本語で書かれた課題文を読み、設問に対して自分なりの意見を論述していくものである。例年課題文1題に対して設問は2問である。必ずしも教育をテーマにした課題文であるとは限らない。難易度に関しては試験時間などを踏まえれば標準的である。問1は例年課題文の内容把握、説明を求めるもので200字程度である。問2は意見論述で600～800字程度である。毎年必ず条件が提示されており、「自分の経験や体験を踏まえて自分の意見を述べる」という条件が非常に多い。なお、解答用紙が2枚(同一のもの)配布されるため、一枚を下書き用紙として用いることができる。 ===国文学科=== 科目は「国語総合・現代文・古典」が課され、試験時間は100分である。例年、現代文・古文・漢文が各1題出題され、設問はすべて記述式である。現代文は比較的読みやすいが、記述が多いためやや難しい。古文・漢文は標準的な難易度と言える。 ===英文学科=== 科目は「英語（英語Ⅰ・英語Ⅱ・リーディング・ライティング）」が課され、試験時間は100分である。例年問題数は大問5題で、文章を読んでその意見を述べる問題1問、読解3問、英作文1問という構成。読解量が多いため速読は必要。また記号問題の割合が少なく、ほとんどが記述問題なのでその対策も必要になる。難易度はやや難しい。 ===社会学科=== 科目は「小論文（800字程度）」である。2005年度入試までは「総合問題」が課されていたが、2006年度入試から「小論文（1000字程度）」となり、さらに2007年度入試からは学科再編に伴い「現代社会専攻」・「環境コミュニティ創造専攻」が設置され、各専攻ごとの出題となり、字数も800字程度に変更された。いずれの専攻でも時事問題に対して関心を持ち、説得力のある意見を論述できるようにすることが大切である。難易度は標準的である。なお課題文は横書きである。現代社会専攻日本語による課題文を読み、設問に対して自分の意見を述べるものである。問は2~3問程度で、試験時間は100分である。課題文の内容は時事的なもので、現代社会における政治・経済・思想・文化といったものである。 *環境コミュニティ創造専攻日本語による課題文を読み、設問に対して自分の意見を述べるものである。問は3~4問程度、試験時間は100分である。課題文の内容は環境・地域社会・地域経済に関するものが中心である。 ===比較文化学科=== 科目は「英語（英語Ⅰ・英語Ⅱ）・小論文（600字程度）」の融合問題である。例年大問1題で英語の長文読解と英文の内容に関して自分の意見を600字程度述べる小論文が課せられる。試験時間は100分でほとんどが記述問題で、特に和訳問題が多い。英文の内容は毎年時事的なものが採りあげられる。難易度に関しては標準的である。 [[カテゴリ:大学入試]]	null	2022-11-26T11:45:28Z	[ "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%83%BD%E7%95%99%E6%96%87%E7%A7%91%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,076	北九州市立大対策	本項は、北九州市立大学の入学試験対策に関する事項である。北九州市立大学は北九州市にある公立大学。外国語学部の実績が高い。また文系学部は私大と同じ文系3科目での受験が可能である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、北九州市立大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "北九州市立大学は北九州市にある公立大学。外国語学部の実績が高い。また文系学部は私大と同じ文系3科目での受験が可能である。", "title": "" } ]	日本の大学受験ガイド > 北九州市立大対策本項は、北九州市立大学の入学試験対策に関する事項である。北九州市立大学は北九州市にある公立大学。外国語学部の実績が高い。また文系学部は私大と同じ文系3科目での受験が可能である。	*[[日本の大学受験ガイド]] > [[北九州市立大対策]] 本項は、[[w:北九州市立大学\|北九州市立大学]]の入学試験対策に関する事項である。北九州市立大学は北九州市にある公立大学。外国語学部の実績が高い。また文系学部は私大と同じ文系3科目での受験が可能である。 [[カテゴリ:大学入試]]	null	2022-11-27T17:31:04Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%8C%97%E4%B9%9D%E5%B7%9E%E5%B8%82%E7%AB%8B%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,081	不動産登記法第6条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記所) 第6条本条は、不動産登記に関する事務を行う行政機関について定めたものである。本条の根拠として法務省設置法がある。すなわち、登記に関する事務は法務省の所掌事務とされ(同法第4条第21号)、この事務を分掌するために法務局及び地方法務局が置かれている(同法第15条・第18条第1項)。更に、法務大臣は、法務局又は地方法務局の所掌事務の一部を分掌させるために法務局又は地方法務局の支局を置くことができるとされており(同法第19条第1項)、また、法務大臣は、法務局もしくは地方法務局又はその支局の所掌事務の一部を分掌させるために法務局もしくは地方法務局又はその支局の出張所を置くことができるとされている(同法第20条第1項)。なお、法務局及び地方法務局の名称・位置・管轄区域は、法務省組織令に定められている。ただし、法務局又は地方法務局の支局、出張所又は支局の出張所を置く場合においては、法務省令の定めるところにより、法務局又は地方法務局の管轄区域(法務局長が管轄区域内の地方法務局の事務を指揮監督する事務以外の事務の管轄区域を)をその一部に限ることができるとされている(同令第71条・第68条第2項)。また、法務省組織規則第28条において、法務局及び地方法務局については、法務局及び地方法務局の支局及び出張所設置規則等で定めるとされている。具体的にいずれの不動産の所在地がいずれの登記所の管轄に属するかは同設置規則に定めれられている。ただし、登記事務委任規則により、一部事務が他に委任されている場合がある。本項における不動産とは建物のことである。土地については複数の登記所の管轄区域にまたがることはない。この理由は以下のとおりである。すなわち、1筆の土地には1つの地番が付され(不動産登記法第35条)、その地番は地番区域ごとに起番して定められ(不動産登記規則第98条第1項])、その地番区域は市・区・町・村・字又はこれに準ずる地域をもって定められるのである(同規則第97条])が、1筆の土地の一部が地番区域を異にすることとなったときは、登記官は職権で当該土地の分筆の登記をしなければならない(同法第39条第2項)。そして、分筆した土地が他の登記所の管轄に転属したときは、同規則第32条第1項の規定により、登記官は当該土地の登記記録等を当該他の登記所に移送しなければならない。よって、土地が複数の登記所の管轄区域にまたがることはない。本項にいう法務省令とは、不動産の管轄登記所等の指定に関する省令のことである。同省令第1条によれば、指定者は以下のようになる。上記の管轄指定に関する具体的な手続きについては、不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)に規定がある。上記1の場合には同準則別記第1号様式、上記2の場合には同準則別記第1号様式に準ずる様式、上記3の場合には別記第2号様式による指定請求書により、それぞれの指定者に請求することとされている(同準則第2条)。そして、上記1及び2の場合において、指定者が管轄登記所を指定するには、同準則別記第3号様式による指定書によりすることとされている(同準則第3条)。以上の請求書及び指定書の様式は以下のとおりである。本条第3項の規定に従って登記の申請をした場合において、申請を受けた登記所が管轄登記所に指定された場合は問題ない。申請を受けた登記所でない登記所が管轄登記所に指定された場合にいかなる処置を講ずるべきかが問題となるが、これについては不動産登記規則第40条に規定がある。登記の申請を受けた登記所の登記官は、管轄指定がされた他の登記所に当該申請に係る事件を移送し(不動産登記規則第40条第1項)、申請人に対してその旨を通知することとされている(同規則第40条第2項)。この移送は同準則別記第10号様式による移送書により、配達証明付書留郵便をもってすることとされており(同準則第11条第1項・第2項)、その様式は以下のとおりである。管轄指定がされた登記所の登記官は、当該指定に係る不動産について登記を完了したときは、速やかにその旨を他の登記所に通知することとされている(不動産登記規則第40条第3項)。この通知は同準則別記第73号様式による通知書によりすることとされており(同準則第118条第5号)、その様式は以下のとおりである。登記完了通知を受けた登記所の登記官は、適宜の様式の帳簿にその通知事項を記入することとされている(不動産登記規則第40条第4項)。この帳簿には、登記をした登記所の表示及び不動産所在事項(不動産登記規則第1条第9号参照)を記載するものとされている(同準則第119条第1項)。登記完了通知後、通知事項に変更を生じた場合、通知をした登記官は、速やかに同準則別記第86号様式により、変更事項を他の登記所に通知するものとされている(同準則第119条第3項)。そして、この通知を受けた登記所の登記官は、上記の同準則第119条第1項の規定により記載した事項の次に変更事項を記載して変更前の事項を朱抹し、備考欄に「平成何年何月何日変更」と記載して登記官印を押印するものとされている(同準則第119条第4項)。なお、この変更登記の通知書の様式は以下のとおりである。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記所)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第6条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は、不動産登記に関する事務を行う行政機関について定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "本条の根拠として法務省設置法がある。すなわち、登記に関する事務は法務省の所掌事務とされ(同法第4条第21号)、この事務を分掌するために法務局及び地方法務局が置かれている(同法第15条・第18条第1項)。更に、法務大臣は、法務局又は地方法務局の所掌事務の一部を分掌させるために法務局又は地方法務局の支局を置くことができるとされており(同法第19条第1項)、また、法務大臣は、法務局もしくは地方法務局又はその支局の所掌事務の一部を分掌させるために法務局もしくは地方法務局又はその支局の出張所を置くことができるとされている(同法第20条第1項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "なお、法務局及び地方法務局の名称・位置・管轄区域は、法務省組織令に定められている。ただし、法務局又は地方法務局の支局、出張所又は支局の出張所を置く場合においては、法務省令の定めるところにより、法務局又は地方法務局の管轄区域(法務局長が管轄区域内の地方法務局の事務を指揮監督する事務以外の事務の管轄区域を)をその一部に限ることができるとされている(同令第71条・第68条第2項)。また、法務省組織規則第28条において、法務局及び地方法務局については、法務局及び地方法務局の支局及び出張所設置規則等で定めるとされている。具体的にいずれの不動産の所在地がいずれの登記所の管轄に属するかは同設置規則に定めれられている。ただし、登記事務委任規則により、一部事務が他に委任されている場合がある。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "本項における不動産とは建物のことである。土地については複数の登記所の管轄区域にまたがることはない。この理由は以下のとおりである。すなわち、1筆の土地には1つの地番が付され(不動産登記法第35条)、その地番は地番区域ごとに起番して定められ(不動産登記規則第98条第1項])、その地番区域は市・区・町・村・字又はこれに準ずる地域をもって定められるのである(同規則第97条])が、1筆の土地の一部が地番区域を異にすることとなったときは、登記官は職権で当該土地の分筆の登記をしなければならない(同法第39条第2項)。そして、分筆した土地が他の登記所の管轄に転属したときは、同規則第32条第1項の規定により、登記官は当該土地の登記記録等を当該他の登記所に移送しなければならない。よって、土地が複数の登記所の管轄区域にまたがることはない。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "本項にいう法務省令とは、不動産の管轄登記所等の指定に関する省令のことである。同省令第1条によれば、指定者は以下のようになる。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "上記の管轄指定に関する具体的な手続きについては、不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)に規定がある。上記1の場合には同準則別記第1号様式、上記2の場合には同準則別記第1号様式に準ずる様式、上記3の場合には別記第2号様式による指定請求書により、それぞれの指定者に請求することとされている(同準則第2条)。そして、上記1及び2の場合において、指定者が管轄登記所を指定するには、同準則別記第3号様式による指定書によりすることとされている(同準則第3条)。以上の請求書及び指定書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "本条第3項の規定に従って登記の申請をした場合において、申請を受けた登記所が管轄登記所に指定された場合は問題ない。申請を受けた登記所でない登記所が管轄登記所に指定された場合にいかなる処置を講ずるべきかが問題となるが、これについては不動産登記規則第40条に規定がある。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "登記の申請を受けた登記所の登記官は、管轄指定がされた他の登記所に当該申請に係る事件を移送し(不動産登記規則第40条第1項)、申請人に対してその旨を通知することとされている(同規則第40条第2項)。この移送は同準則別記第10号様式による移送書により、配達証明付書留郵便をもってすることとされており(同準則第11条第1項・第2項)、その様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "管轄指定がされた登記所の登記官は、当該指定に係る不動産について登記を完了したときは、速やかにその旨を他の登記所に通知することとされている(不動産登記規則第40条第3項)。この通知は同準則別記第73号様式による通知書によりすることとされており(同準則第118条第5号)、その様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "登記完了通知を受けた登記所の登記官は、適宜の様式の帳簿にその通知事項を記入することとされている(不動産登記規則第40条第4項)。この帳簿には、登記をした登記所の表示及び不動産所在事項(不動産登記規則第1条第9号参照)を記載するものとされている(同準則第119条第1項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "登記完了通知後、通知事項に変更を生じた場合、通知をした登記官は、速やかに同準則別記第86号様式により、変更事項を他の登記所に通知するものとされている(同準則第119条第3項)。そして、この通知を受けた登記所の登記官は、上記の同準則第119条第1項の規定により記載した事項の次に変更事項を記載して変更前の事項を朱抹し、備考欄に「平成何年何月何日変更」と記載して登記官印を押印するものとされている(同準則第119条第4項)。なお、この変更登記の通知書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記所）第6条 # 登記の事務は、不動産の所在地を管轄する法務局若しくは地方法務局若しくはこれらの支局又はこれらの出張所（以下単に「[[w:登記所\|登記所]]」という。）がつかさどる。 # 不動産が二以上の登記所の管轄区域にまたがる場合は、法務省令で定めるところにより、[[w:法務大臣\|法務大臣]]又は法務局若しくは地方法務局の長が、当該不動産に関する登記の事務をつかさどる登記所を指定する。 # 前項に規定する場合において、同項の指定がされるまでの間、登記の申請は、当該二以上の登記所のうち、一の登記所にすることができる。 ==解説== ===本条の趣旨=== 本条は、不動産登記に関する事務を行う行政機関について定めたものである。本条の根拠として[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%96%40%96%b1%8f%c8&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=H11HO093&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 法務省設置法]がある。すなわち、登記に関する事務は法務省の所掌事務とされ（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO093.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000400000000001000000021000000000 同法第4条第21号]）、この事務を分掌するために法務局及び地方法務局が置かれている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO093.html#1000000000000000000000000000000000000000000000001500000000000000000000000000000 同法第15条]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO093.html#1000000000000000000000000000000000000000000000001800000000000000000000000000000 第18条第1項]）。更に、法務大臣は、法務局又は地方法務局の所掌事務の一部を分掌させるために法務局又は地方法務局の支局を置くことができるとされており（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO093.html#1000000000000000000000000000000000000000000000001900000000000000000000000000000 同法第19条第1項]）、また、法務大臣は、法務局もしくは地方法務局又はその支局の所掌事務の一部を分掌させるために法務局もしくは地方法務局又はその支局の出張所を置くことができるとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO093.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 同法第20条第1項]）。なお、法務局及び地方法務局の名称・位置・管轄区域は、[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%96%40%96%b1%8f%c8&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=H12SE248&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 法務省組織令]に定められている。ただし、法務局又は地方法務局の支局、出張所又は支局の出張所を置く場合においては、法務省令の定めるところにより、法務局又は地方法務局の管轄区域（法務局長が管轄区域内の地方法務局の事務を指揮監督する事務以外の事務の管轄区域を）をその一部に限ることができるとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H12/H12SE248.html#1000000000000000000000000000000000000000000000007100000000000000000000000000000 同令第71条]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H12/H12SE248.html#1000000000000000000000000000000000000000000000006800000000002000000000000000000 第68条第2項]）。また、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H13/H13F12001000001.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002800000000000000000000000000000 法務省組織規則第28条]において、法務局及び地方法務局については、[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%96%40%96%b1%8b%c7&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=H13F12001000012&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 法務局及び地方法務局の支局及び出張所設置規則]等で定めるとされている。具体的にいずれの不動産の所在地がいずれの登記所の管轄に属するかは同設置規則に定めれられている。ただし、[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%93%6f%8b%4c%8e%96%96%b1&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S24F00401000013&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 登記事務委任規則]により、一部事務が他に委任されている場合がある。 ===2項の諸問題=== 本項における不動産とは建物のことである。土地については複数の登記所の管轄区域にまたがることはない。この理由は以下のとおりである。すなわち、1筆の土地には1つの地番が付され（[[不動産登記法第35条]]）、その地番は地番区域ごとに起番して定められ（[[不動産登記規則第98条]]第1項]）、その地番区域は市・区・町・村・字又はこれに準ずる地域をもって定められるのである（[[不動産登記規則第97条\|同規則第97条]]]）が、1筆の土地の一部が地番区域を異にすることとなったときは、登記官は職権で当該土地の分筆の登記をしなければならない（[[不動産登記法第39条\|同法第39条第2項]]）。そして、分筆した土地が他の登記所の管轄に転属したときは、[[不動産登記規則第32条\|同規則第32条]]第1項の規定により、登記官は当該土地の登記記録等を当該他の登記所に移送しなければならない。よって、土地が複数の登記所の管轄区域にまたがることはない。本項にいう法務省令とは、[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%8a%c7%8a%8d%93%6f%8b%4c%8f%8a&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S50F03201000068&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 不動産の管轄登記所等の指定に関する省令]のことである。[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S50/S50F03201000068.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000100000000000000000000000000000 同省令第1条]によれば、指定者は以下のようになる。 #数個の登記所が同一の法務局又は地方法務局管内の登記所である場合、当該法務局又は地方法務局の長（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S50/S50F03201000068.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000100000000001000000001000000000 同省令第1項第1号]） #上記1の場合を除き、数個の登記所が同一の法務局の管轄区域（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H12/H12SE248.html#1000000000000000000000000000000000000000000000006800000000002000000000000000000 法務省組織令（平成12年政令第248号）第68条第2項] の事務に関する管轄区域をいう。）内の登記所である場合、当該法務局の長（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S50/S50F03201000068.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000100000000001000000002000000000 同省令第1項第2号]） #上記1及び2以外の場合、法務大臣（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S50/S50F03201000068.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000100000000001000000000000000000 同省令第1項柱書]）上記の管轄指定に関する具体的な手続きについては、[[s:不動産登記事務取扱手続準則\|不動産登記事務取扱手続準則]]（2005年（平成17年）2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。）に規定がある。上記1の場合には同準則別記第1号様式、上記2の場合には同準則別記第1号様式に準ずる様式、上記3の場合には別記第2号様式による指定請求書により、それぞれの指定者に請求することとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#2\|同準則第2条]]）。そして、上記1及び2の場合において、指定者が管轄登記所を指定するには、同準則別記第3号様式による指定書によりすることとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#3\|同準則第3条]]）。以上の請求書及び指定書の様式は以下のとおりである。 [[画像:管轄登記所指定請求書-（地方）法務局長.PNG\|none\|frame\|法務局長又は地方法務局長に対する管轄登記所指定請求書。「下記建物」という文言に要注目。]] [[画像:管轄登記所指定請求書-法務大臣.PNG\|none\|frame\|法務大臣に対する管轄登記所指定請求書]] [[画像:管轄登記所指定書.PNG\|none\|frame\|管轄登記所指定書]] ===3項の申請があった場合の処理=== ====概要==== 本条第3項の規定に従って登記の申請をした場合において、申請を受けた登記所が管轄登記所に指定された場合は問題ない。申請を受けた登記所でない登記所が管轄登記所に指定された場合にいかなる処置を講ずるべきかが問題となるが、これについては[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000004000000000000000000000000000000 不動産登記規則第40条]に規定がある。 ====申請を受けた登記所での処理==== 登記の申請を受けた登記所の登記官は、管轄指定がされた他の登記所に当該申請に係る事件を移送し（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000004000000000001000000000000000000 不動産登記規則第40条第1項]）、申請人に対してその旨を通知することとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000004000000000002000000000000000000 同規則第40条第2項]）。この移送は同準則別記第10号様式による移送書により、配達証明付書留郵便をもってすることとされており（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#11\|同準則第11条第1項]]・第2項）、その様式は以下のとおりである。 [[画像:管轄指定がされた場合の移送書.PNG\|none\|frame\|管轄指定がされた場合の移送書]] ====管轄指定がされた登記所での処理==== 管轄指定がされた登記所の登記官は、当該指定に係る不動産について登記を完了したときは、速やかにその旨を他の登記所に通知することとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000004000000000003000000000000000000 不動産登記規則第40条第3項]）。この通知は同準則別記第73号様式による通知書によりすることとされており（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#118\|同準則第118条第5号]]）、その様式は以下のとおりである。 [[画像:管轄区域がまたがる場合の登記完了通知書.PNG\|none\|frame\|管轄区域がまたがる場合の登記完了通知書]] ====登記完了通知発信後の処理==== 登記完了通知を受けた登記所の登記官は、適宜の様式の帳簿にその通知事項を記入することとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000004000000000004000000000000000000 不動産登記規則第40条第4項]）。この帳簿には、登記をした登記所の表示及び不動産所在事項（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000100000000001000000009000000000 不動産登記規則第1条第9号]参照）を記載するものとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#119\|同準則第119条第1項]]）。登記完了通知後、通知事項に変更を生じた場合、通知をした登記官は、速やかに同準則別記第86号様式により、変更事項を他の登記所に通知するものとされている（同準則第119条第3項）。そして、この通知を受けた登記所の登記官は、上記の同準則第119条第1項の規定により記載した事項の次に変更事項を記載して変更前の事項を朱抹し、備考欄に「平成何年何月何日変更」と記載して登記官印を押印するものとされている（同準則第119条第4項）。なお、この変更登記の通知書の様式は以下のとおりである。 [[画像:建物表題部変更登記通知書.PNG\|none\|frame\|建物表題部変更登記通知書]] ==参照条文== ==判例== ==参考文献== *香川保一　「新不動産登記法逐条解説(88)」『登記研究』716号、テイハン、2007年、57頁・60-61頁 ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s2\|第2章登記所及び登記官]]<br> \|[[不動産登記法第5条]]<br>（登記がないことを主張することができない第三者） \|[[不動産登記法第7条]]<br>（事務の委任） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|006]]	null	2023-02-06T02:37:00Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC6%E6%9D%A1
8,082	不動産登記法第9条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記官) 第9条本条は、登記事務を取り扱う者について定めたものである。本条にいう登記官は、法務局及び地方法務局組織規則第14条第2項にいう首席登記官・次席登記官・総括表示登記専門官等、同規則第34条第3項にいう首席登記官・次席登記官・総括表示登記専門官等、同規則第51条第1項にいう統括登記官、同規則第52条第1項にいう表示登記専門官とは異なる。ただし、兼任を禁じる規定はない。登記官がその事務を交替する場合、登記簿・地図等及び登記簿の附属書類その他の帳簿等を点検した上で、事務を引き継がなければならない(不動産登記事務取扱手続準則(平成17年2月25日民二第456号通達)第7条第1項)。事務の引継ぎを受けた登記官は、引き継いだ帳簿等を調査し、監督の法務局又は地方法務局の長に調査結果を報告した同準則別記第6号様式による報告書を提出することとされている(同準則第7条第2項)。この報告書の様式は以下のとおりである。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記官)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第9条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は、登記事務を取り扱う者について定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "本条にいう登記官は、法務局及び地方法務局組織規則第14条第2項にいう首席登記官・次席登記官・総括表示登記専門官等、同規則第34条第3項にいう首席登記官・次席登記官・総括表示登記専門官等、同規則第51条第1項にいう統括登記官、同規則第52条第1項にいう表示登記専門官とは異なる。ただし、兼任を禁じる規定はない。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "登記官がその事務を交替する場合、登記簿・地図等及び登記簿の附属書類その他の帳簿等を点検した上で、事務を引き継がなければならない(不動産登記事務取扱手続準則(平成17年2月25日民二第456号通達)第7条第1項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "事務の引継ぎを受けた登記官は、引き継いだ帳簿等を調査し、監督の法務局又は地方法務局の長に調査結果を報告した同準則別記第6号様式による報告書を提出することとされている(同準則第7条第2項)。この報告書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記官）第9条 : 登記所における事務は、登記官（登記所に勤務する法務事務官のうちから、法務局又は地方法務局の長が指定する者をいう。以下同じ。）が取り扱う。 ==解説== ===本条の趣旨=== 本条は、登記事務を取り扱う者について定めたものである。本条にいう登記官は、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H13/H13F12001000011.html#1000000000000000000000000000000000000000000000001400000000000000000000000000000 法務局及び地方法務局組織規則第14条第2項]にいう首席登記官・次席登記官・総括表示登記専門官等、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H13/H13F12001000011.html#1000000000000000000000000000000000000000000000003400000000000000000000000000000 同規則第34条第3項]にいう首席登記官・次席登記官・総括表示登記専門官等、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H13/H13F12001000011.html#1000000000000000000000000000000000000000000000005100000000000000000000000000000 同規則第51条第1項]にいう統括登記官、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H13/H13F12001000011.html#1000000000000000000000000000000000000000000000005200000000000000000000000000000 同規則第52条第1項]にいう表示登記専門官とは異なる。ただし、兼任を禁じる規定はない。 ===登記官の交替=== 登記官がその事務を交替する場合、登記簿・地図等及び登記簿の附属書類その他の帳簿等を点検した上で、事務を引き継がなければならない（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#7\|不動産登記事務取扱手続準則（平成17年2月25日民二第456号通達）第7条第1項]]）。事務の引継ぎを受けた登記官は、引き継いだ帳簿等を調査し、監督の法務局又は地方法務局の長に調査結果を報告した同準則別記第6号様式による報告書を提出することとされている（同準則第7条第2項）。この報告書の様式は以下のとおりである。 [[画像:登記官交替事務引継報告書.PNG\|none\|frame\|登記官交替事務引継報告書]] ==参照条文== ==判例== ==参考文献== 香川保一　「不動産登記法逐条解説(6)」『登記研究』618号、テイハン、1999年、13頁・16頁 ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s2\|第2章登記所及び登記官]]<br> \|[[不動産登記法第8条]]<br>（事務の停止） \|[[不動産登記法第10条]]<br>（登記官の除斥） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|009]]	null	2010-09-22T22:16:12Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC9%E6%9D%A1
8,085	民事訴訟法第335条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第335条 (口頭弁論に代わる審尋)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第335条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(口頭弁論に代わる審尋)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第335条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第335条]] ==条文== （口頭弁論に代わる[[w:審尋\|審尋]]） ;第335条 : 抗告裁判所は、抗告について口頭弁論をしない場合には、抗告人その他の利害関係人を審尋することができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-3\|第3章抗告]] \|[[民事訴訟法第334条\|第334条]]<br>（原裁判の執行停止） \|[[民事訴訟法第336条\|第336条]]<br>（特別抗告） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|335]]	null	2023-01-03T00:37:57Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC335%E6%9D%A1
8,086	民事訴訟法第164条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第164条 (準備的口頭弁論の開始)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第164条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(準備的口頭弁論の開始)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第164条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第164条]] ==条文== （準備的口頭弁論の開始） ;第164条 : 裁判所は、争点及び証拠の整理を行うため必要があると認めるときは、[[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3-1\|この款]]に定めるところにより、準備的口頭弁論を行うことができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3\|第3節争点及び証拠の整理手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3-1\|第1款準備的口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第163条\|第163条]]<br>（当事者照会） \|[[民事訴訟法第165条\|第165条]]<br>（証明すべき事実の確認等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|164]]	null	2023-01-02T04:16:04Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC164%E6%9D%A1
8,087	民事訴訟法第167条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第167条 (準備的口頭弁論終了後の攻撃防御方法の提出)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第167条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(準備的口頭弁論終了後の攻撃防御方法の提出)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第167条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第167条]] ==条文== （準備的口頭弁論終了後の攻撃防御方法の提出） ;第167条 : 準備的口頭弁論の終了後に攻撃又は防御の方法を提出した当事者は、相手方の求めがあるときは、相手方に対し、準備的口頭弁論の終了前にこれを提出することができなかった理由を説明しなければならない。 ==解説== ==参照条文== ==判例== {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3\|第3節争点及び証拠の整理手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3-1\|第1款準備的口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第166条\|第166条]]<br>（当事者の不出頭等による終了） \|[[民事訴訟法第168条\|第168条]]<br>（弁論準備手続の開始） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|167]]	null	2023-01-02T04:16:54Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC167%E6%9D%A1
8,097	中学校音楽	この書籍は、中学校の教科「中学校音楽」に関する参考書です。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "この書籍は、中学校の教科「中学校音楽」に関する参考書です。", "title": "" } ]	この書籍は、中学校の教科「中学校音楽」に関する参考書です。	[[小学校・中学校・高等学校の学習]]>[[中学校の学習]]>中学校音楽この書籍は、中学校の教科「中学校音楽」に関する参考書です。{{進捗状況}} == 目次 == === パノラマ資料 === * 日本の楽器 * 管楽器の種類と歴史 * 弦楽器の種類と歴史 * 打楽器の種類と歴史 * 鍵盤楽器の種類と歴史 === 表現の基礎 === * いろいろな音色 * 音色の組み合わせ * 音符と休符 * 拍と拍子 * [[中学校音楽/速度記号・反復記号\|速度記号・反復記号]]{{進捗\|50%\|2024-03-10}} * [[中学校音楽/強弱記号・演奏する時に使う記号\|強弱記号・演奏する時に使う記号]]{{進捗\|25%\|2024-03-10}} * 譜表 * 音名と音程 * 音階 * 調 * 音の重なり（テクスチュア） * 和音 * コードネーム * 構成・形式・反復と変化 * [[中学校音楽/発声・合唱について\|発声・合唱について]]{{進捗\|25%\|2024-03-11}} === 表現のために === * [[中学校音楽/赤とんぼ\|赤とんぼ]]{{進捗\|75%\|2024-03-10}} * 浜辺の歌 * 夏の思い出 * 荒城の月 * 花 * 早春賦 * 花の街 * サンタ　ルチア * 帰れソレントへ === 鑑賞のために === * ルネサンスの音楽 * バロックの音楽Ⅰ［春］ * バロックの音楽Ⅱ［フーガト短調］ * 古典派の音楽［交響曲第５番ハ短調］ * ロマン派の音楽Ⅰ［魔王］ * ロマン派の音楽Ⅱ［アイーダ］ * 国民楽派の音楽Ⅰ［展覧会の絵］ * 国民楽派の音楽Ⅱ［ブルタバ］ * 国民楽派の音楽Ⅲ［シェエラザード］ * 近代・現代の音楽Ⅰ［アランフェス協奏曲］ * 近代・現代の音楽Ⅱ［ボレロ］ * バレエ音楽 * ミュージカル * 映画音楽 * ポピュラー音楽 * 暮らしの中の音・音楽 * 日本の伝統音楽 * 日本の民謡 * 日本の民俗芸能 * 世界の諸民族の音楽・芸能 * 音楽史 * 指揮について * オペラの舞台「アイーダ」より * オーケストラを編成する楽器 === 合唱曲 === [[Category:中学校教育\|おんかく]] [[Category:中学校音楽]]	2008-03-26T01:49:02Z	2024-03-11T12:17:35Z	[ "テンプレート:進捗状況", "テンプレート:進捗" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%AD%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E9%9F%B3%E6%A5%BD
8,101	小学校図画工作	小学校の図画工作の学習は、材料や場所と関わりながら色やかたちなどで遊んでみたり、絵や立体や工作で表したり、鑑賞したりします。いろいろなざいりょうであそぶ板を固定して切ります。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "小学校の図画工作の学習は、材料や場所と関わりながら色やかたちなどで遊んでみたり、絵や立体や工作で表したり、鑑賞したりします。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "いろいろなざいりょうであそぶ", "title": "造形遊びをする" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "板を固定して切ります。", "title": "道具の使い方" } ]	小学校(しょうがっこう)の図画工作(ずがこうさく)の学習(がくしゅう)は、材料(ざいりょう)や場所(ばしょ)と関(かか)わりながら色(いろ)やかたちなどで遊(あそ)んでみたり、絵(え)や立体(りったい)や工作(こうさく)で表(あらわ)したり、鑑賞(かんしょう)したりします。	{{Pathnav\|小学校・中学校・高等学校の学習\|小学校の学習\|frame=1}} <!-- 小学生が見ることも考えられますので、編集の際、難しい漢字の利用は避けてください。あるいは、振り仮名をつけるようにしてください。ただし、学年に応じて利用してください。 --> {{ruby\|小学校\|しょうがっこう}}の{{ruby\|図画工作\|ずがこうさく}}の{{ruby\|学習\|がくしゅう}}は、{{ruby\|材料\|ざいりょう}}や{{ruby\|場所\|ばしょ}}と{{ruby\|関\|かか}}わりながら{{ruby\|色\|いろ}}やかたちなどで{{ruby\|遊\|あそ}}んでみたり、{{ruby\|絵\|え}}や{{ruby\|立体\|りったい}}や{{ruby\|工作\|こうさく}}で{{ruby\|表\|あらわ}}したり、{{ruby\|鑑賞\|かんしょう}}したりします。 =={{ruby\|造形遊\|ぞうけいあそ}}びをする== '''いろいろな　ざいりょうで　あそぶ''' ::(1)おく、ならべる :::{{ruby\|枝\|えだ}}やはっぱをみつけてきて　すきなところに　おいたり　ならべたりして　たのしもう。 ::(2)つむ、くみあわせる :::{{ruby\|木\|き}}の{{ruby\|材料\|ざいりょう}}を　つんだり　くみあわせて　たのしもう。 ::(3)てざわりやへんかをたのしむ :::いろいろな{{ruby\|色\|いろ}}のえのぐを　つくってたのしもう。 :::つくったえのぐを　{{ruby\|画用紙\|がようし}}に　{{ruby\|手\|て}}でぬって　へんかをたのしもう。 ::(4)ばしょと　かかわる :::{{ruby\|風\|かぜ}}のふいているばしょに　たくさんのかさぶくろをむすびつけて　風のかたちをみつけよう。 == {{ruby\|絵\|え}}や{{ruby\|立体\|りったい}}、{{ruby\|工作\|こうさく}}で{{ruby\|表\|あらわ}}す== {{ruby\|絵\|え}}や{{ruby\|立体\|りったい}} {{ruby\|工作\|こうさく}} == {{ruby\|鑑賞\|かんしょう}}する == == {{ruby\|道具\|どうぐ}}の{{ruby\|使\|つか}}い{{ruby\|方\|かた}} == {{ruby\|絵\|え}}の{{ruby\|具\|ぐ}} カッターナイフ *糸のこぎり板を固定して切ります。 {{Stub}} [[Category:小学校教育\|すかこうさく]]	null	2020-05-14T13:40:06Z	[ "テンプレート:Pathnav", "テンプレート:Ruby", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%B0%8F%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%9B%B3%E7%94%BB%E5%B7%A5%E4%BD%9C
8,104	中学校技術	中学校の学習 > 中学校技術この書籍は、中学校の科目「技術家庭科」の技術分野に関する教科書です。技術科では、もの作りの手法などを学習します。加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。「材料と加工に関する技術」から「プログラムによる計測・制御」まで、指導要領では教育内容を上記のように定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "中学校の学習 > 中学校技術", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "この書籍は、中学校の科目「技術家庭科」の技術分野に関する教科書です。技術科では、もの作りの手法などを学習します。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。「材料と加工に関する技術」から「プログラムによる計測・制御」まで、指導要領では教育内容を上記のように定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。", "title": "目次" } ]	中学校の学習＞中学校技術この書籍は、中学校の科目「技術家庭科」の技術分野に関する教科書です。技術科では、もの作りの手法などを学習します。	[[中学校の学習]] ＞中学校技術 ---- この書籍は、中学校の科目「技術家庭科」の技術分野に関する教科書です。技術科では、もの作りの手法などを学習します。 == 目次 == {{進捗状況}} * [[中学校技術/実習での注意事項\|実習での注意事項]] # 材料と加工に関する技術（木材加工・機械分野） ## [[中学校技術/生活や産業の中で利用されている技術\|生活や産業の中で利用されている技術]] ## [[中学校技術/材料と加工法\|材料と加工法]] {{進捗\|75%\|2014-09-16}} (木材加工・工業材料・構造) ## [[中学校技術/材料と加工に関する技術を利用した製作品の設計・製作\|材料と加工に関する技術を利用した製作品の設計・製作]] {{進捗\|75%\|2014-09-16}} (機械製図・機械加工) # エネルギー変換に関する技術 (機械分野・電気分野) ## [[中学校技術/エネルギー変換機器の仕組みと保守点検\|エネルギー変換機器の仕組みと保守点検]] {{進捗\|50%\|2013-10-23}} (機械要素・機構学・内燃機関・電気) ## [[中学校技術/エネルギー変換に関する技術を活用した製作品の設計・製作\|エネルギー変換に関する技術を活用した製作品の設計・製作]] {{進捗\|00%\|2014-09-16}} # 設計の手法 (※ 一部は範囲外) ## [[中学校技術/工業規格\|工業規格]] {{進捗\|50%\|2017-06-12}} # 生物育成に関する技術（栽培分野） ## [[中学校技術/生物の生育環境と育成技術\|生物の生育環境と育成技術]] {{進捗\|25%\|2013-10-23}} ## [[中学校技術/生物育成に関する技術を利用した栽培又は飼育\|生物育成に関する技術を利用した栽培又は飼育]] # 情報に関する技術 (情報分野) ## [[中学校技術/情報通信ネットワークと情報モラル\|情報通信ネットワークと情報モラル]] {{進捗\|75%\|2013-10-28}} ## 参考: [[高等学校情報/社会と情報/ウェブページの仕組み]] {{進捗\|50%\|2019-01-14}} ## [[中学校技術/ディジタル作品の設計・制作\|ディジタル作品の設計・制作]] {{進捗\|25%\|2013-10-28}} ## [[中学校技術/プログラムによる計測・制御\|プログラムによる計測・制御]] {{進捗\|50%\|2013-10-28}} ## 参考: [[中学校技術/プログラミング言語\|プログラミング言語]] {{進捗\|50%\|2019-01-14}} ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。「材料と加工に関する技術」から「プログラムによる計測・制御」まで、指導要領では教育内容を上記のように定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。 == 範囲外 == * [[中学校技術/マルチメディア関係の技術]] {{進捗\|25%\|2017-06-03}}(「美術」科目などにある話題のうち、工学的な話題を紹介し、解説を追加。) [[Category:中学校技術\|*]] [[Category:中学校教育\|きしゆつ]]	null	2020-03-15T07:46:00Z	[ "テンプレート:進捗状況", "テンプレート:進捗" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%AD%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E6%8A%80%E8%A1%93
8,108	特別支援学校の学習	小学校、中学校、または高校での生活の中で、特別支援学校(学級)での教育についてあらわした。目が見えない生徒が通うここは、職員はチャイムなどには敏感に配慮しなければならない。耳が聞こえない人の通う学校では、一例として、黒板の上にはチャイムスピーカーと2種のランプがあり、そのチャイムが鳴ると同時に、開始なら上のボタンが、終了なら下のボタンが光るという仕組みがあるところがある。沖縄では、甲子園に出場した記録を持つ、驚異的な学校があった。総合的に身体障碍がある人が通う学校では、それなりに配慮した学校が増えている。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "小学校、中学校、または高校での生活の中で、特別支援学校(学級)での教育についてあらわした。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "目が見えない生徒が通うここは、職員はチャイムなどには敏感に配慮しなければならない。", "title": "盲学校の教育" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "耳が聞こえない人の通う学校では、一例として、黒板の上にはチャイムスピーカーと2種のランプがあり、そのチャイムが鳴ると同時に、開始なら上のボタンが、終了なら下のボタンが光るという仕組みがあるところがある。沖縄では、甲子園に出場した記録を持つ、驚異的な学校があった。", "title": "聾学校の教育" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "総合的に身体障碍がある人が通う学校では、それなりに配慮した学校が増えている。", "title": "養護学校の教育" } ]	小学校、中学校、または高校での生活の中で、特別支援学校(学級)での教育についてあらわした。	[[小学校]]、[[中学校]]、または[[高校]]での生活の中で、特別支援学校(学級)での教育についてあらわした。 == 盲学校の教育 == 目が見えない生徒が通うここは、職員はチャイムなどには敏感に配慮しなければならない。 == 聾学校の教育 == 耳が聞こえない人の通う学校では、一例として、黒板の上にはチャイムスピーカーと2種のランプがあり、そのチャイムが鳴ると同時に、開始なら上のボタンが、終了なら下のボタンが光るという仕組みがあるところがある。沖縄では、甲子園に出場した記録を持つ、驚異的な学校があった。 == 養護学校の教育 == 総合的に身体障碍がある人が通う学校では、それなりに配慮した学校が増えている。 == 特記項目 == * いずれも都市部はいいが、地方には学校は非常に少ないため遠すぎて通うことができなくて、やむを得ずふつうの学校に通う人もいる。 {{stub}}	null	2020-04-05T12:16:55Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E7%89%B9%E5%88%A5%E6%94%AF%E6%8F%B4%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E3%81%AE%E5%AD%A6%E7%BF%92
8,116	横綱	横綱とは、日本相撲協会の番付における最高位、およびその人が腰に付ける麻の注連縄である。待遇は大関以下とはまったく異なる。付き人が7~8人つき、身の回りの世話をし、土俵入りでは綱を締め土俵入りをすることができる。月給は300万円である(他に諸手当と給金等あり)。横綱はちきゅうのおおきさ休場しても陥落することはない。従って力士の模範として常に最高の成績と堂々の取り口を求められる。横審の内規では、「品格・力量が抜群であり、大関で2場所連続優勝又はそれに準ずる成績」と規定する。第60代・双羽黒は1場所も優勝せぬまま昇進し、結局廃業まで優勝することなく終わった。一方、小錦は14勝(優勝)、12勝(次点)、11勝、13勝(優勝)の成績を挙げたが横綱審議委員会の諮問にもかけられなかった。さらに63代・旭富士は14勝(同点)、13勝(次点)、13勝(同点)であったがこの時昇進できなかった。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "横綱とは、日本相撲協会の番付における最高位、およびその人が腰に付ける麻の注連縄である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "待遇は大関以下とはまったく異なる。付き人が7~8人つき、身の回りの世話をし、土俵入りでは綱を締め土俵入りをすることができる。月給は300万円である(他に諸手当と給金等あり)。横綱はちきゅうのおおきさ", "title": "待遇" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "休場しても陥落することはない。従って力士の模範として常に最高の成績と堂々の取り口を求められる。", "title": "役割" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "横審の内規では、「品格・力量が抜群であり、大関で2場所連続優勝又はそれに準ずる成績」と規定する。", "title": "昇進の条件" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "第60代・双羽黒は1場所も優勝せぬまま昇進し、結局廃業まで優勝することなく終わった。一方、小錦は14勝(優勝)、12勝(次点)、11勝、13勝(優勝)の成績を挙げたが横綱審議委員会の諮問にもかけられなかった。さらに63代・旭富士は14勝(同点)、13勝(次点)、13勝(同点)であったがこの時昇進できなかった。", "title": "昇進の条件" } ]	横綱とは、日本相撲協会の番付における最高位、およびその人が腰に付ける麻の注連縄である。	'''横綱'''とは、日本[[相撲]]協会の番付における最高位、およびその人が腰に付ける麻の注連縄である。 ==待遇== 待遇は大関以下とはまったく異なる。付き人が7～8人つき、身の回りの世話をし、土俵入りでは綱を締め土俵入りをすることができる。月給は300万円である（他に諸手当と給金等あり）。 ==役割== 休場しても陥落することはない。従って力士の模範として常に最高の成績と堂々の取り口を求められる。 ==昇進の条件== 横審の内規では、「品格・力量が抜群であり、大関で2場所連続優勝又はそれに準ずる成績」と規定する。 ===例外=== 第60代・双羽黒は1場所も優勝せぬまま昇進し、結局廃業まで優勝することなく終わった。一方、小錦は14勝(優勝)、12勝（次点）、11勝、13勝（優勝）の成績を挙げたが横綱審議委員会の諮問にもかけられなかった。さらに63代・旭富士は14勝（同点）、13勝（次点）、13勝（同点）であったがこの時昇進できなかった。 [[カテゴリ:スポーツ]]	2008-03-28T00:58:57Z	2023-10-12T04:45:15Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%A8%AA%E7%B6%B1
8,117	More C++ Idioms/初期化中の仮想関数呼び出し(Calling Virtuals During Initialization)	オブジェクトの初期化中に仮想関数の呼び出しをシミュレートする。初期化中の動的束縛イディオム(Dynamic Binding During Initialization idiom) 派生クラスのオブジェクトを初期化中に仮想関数を呼び出したいときがある。言語規格では、これを明示的に禁止している。なぜなら、オブジェクトの派生クラス相当部分が初期化される前に、派生クラスのメンバ関数を呼び出すことが危険だからである。仮想関数が生成中のデータメンバにアクセスしない場合、これは問題にならない。しかし、これを保証する一般的な方法がない。やりたいことを実現する方法は複数ある。それぞれに、利点と欠点がある。一般的に、これらの方法は 2 つに分類できる。一つは、二段階初期化(two phase initialization)を用いるものであり、他方は、一段階初期化(single phase initialization)のみを用いるものである。二段階初期化技法は、オブジェクトの状態初期化から、オブジェクトの生成を分離するものである。そのような初期化はいつでも可能とは限らない。オブジェクトの状態初期化は単独の関数に分離される。この関数はメンバ関数にも、フリー関数(非メンバ関数)にもなりうる。これが非テンプレート版によるこのアプローチの例である。 factory 関数は、基本クラス内に移動することもできるが、静的関数である必要がある。クラス Derived のコンストラクタは、使用者が誤って使わないように private にするべきである。インタフェースは正しく使うことが簡単で誤って使うことが難しくなっているべきである点に留意せよ。その上で、factory 関数は派生クラスの friend とするべきである。メンバ関数による生成を行う場合には、Base クラスは、Derived クラスの friend とすることができる。補助的な階層を用いることでやりたいことを実現する方法が、に記載されている。しかし、余分なクラス階層を維持することは望ましいことではない。また、ポインタを静的メンバ関数に渡すのは C 風である。この状況では、奇妙に再帰したテンプレートパターンイディオム(Curiously Recurring Template Pattern idiom)が有用になりうる。メンバによる基本クラスの初期化イディオム(Base-from-Member idiom)を用いることで、このイディオムのより複雑な変種ができる。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "オブジェクトの初期化中に仮想関数の呼び出しをシミュレートする。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "初期化中の動的束縛イディオム(Dynamic Binding During Initialization idiom)", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "派生クラスのオブジェクトを初期化中に仮想関数を呼び出したいときがある。言語規格では、これを明示的に禁止している。なぜなら、オブジェクトの派生クラス相当部分が初期化される前に、派生クラスのメンバ関数を呼び出すことが危険だからである。仮想関数が生成中のデータメンバにアクセスしない場合、これは問題にならない。しかし、これを保証する一般的な方法がない。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "やりたいことを実現する方法は複数ある。それぞれに、利点と欠点がある。一般的に、これらの方法は 2 つに分類できる。一つは、二段階初期化(two phase initialization)を用いるものであり、他方は、一段階初期化(single phase initialization)のみを用いるものである。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "二段階初期化技法は、オブジェクトの状態初期化から、オブジェクトの生成を分離するものである。そのような初期化はいつでも可能とは限らない。オブジェクトの状態初期化は単独の関数に分離される。この関数はメンバ関数にも、フリー関数(非メンバ関数)にもなりうる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "これが非テンプレート版によるこのアプローチの例である。 factory 関数は、基本クラス内に移動することもできるが、静的関数である必要がある。", "title": "" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "クラス Derived のコンストラクタは、使用者が誤って使わないように private にするべきである。インタフェースは正しく使うことが簡単で誤って使うことが難しくなっているべきである点に留意せよ。その上で、factory 関数は派生クラスの friend とするべきである。メンバ関数による生成を行う場合には、Base クラスは、Derived クラスの friend とすることができる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "補助的な階層を用いることでやりたいことを実現する方法が、に記載されている。しかし、余分なクラス階層を維持することは望ましいことではない。また、ポインタを静的メンバ関数に渡すのは C 風である。この状況では、奇妙に再帰したテンプレートパターンイディオム(Curiously Recurring Template Pattern idiom)が有用になりうる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "メンバによる基本クラスの初期化イディオム(Base-from-Member idiom)を用いることで、このイディオムのより複雑な変種ができる。", "title": "" } ]	null	=<center>初期化中の仮想関数呼び出し (Calling Virtuals During Initialization)</center>= === 意図 === オブジェクトの初期化中に仮想関数の呼び出しをシミュレートする。 === 別名 === 初期化中の動的束縛イディオム(Dynamic Binding During Initialization idiom) === 動機 === 派生クラスのオブジェクトを初期化中に仮想関数を呼び出したいときがある。言語規格では、これを明示的に禁止している。なぜなら、オブジェクトの派生クラス相当部分が初期化される前に、派生クラスのメンバ関数を呼び出すことが危険だからである。仮想関数が生成中のデータメンバにアクセスしない場合、これは問題にならない。しかし、これを保証する一般的な方法がない。 <source lang="cpp"> class Base { public: Base(); ... virtual void foo(int n) const; // しばしば純粋仮想関数 virtual double bar() const; // しばしば純粋仮想関数 }; Base::Base() { ... foo(42) ... bar() ... // これらの呼び出しは動的束縛されない。 // 目標：これらの呼び出しにおいて動的束縛をシミュレートする。 } class Derived : public Base { public: ... virtual void foo(int n) const; virtual double bar() const; }; </source> === 解法とサンプルコード === やりたいことを実現する方法は複数ある。それぞれに、利点と欠点がある。一般的に、これらの方法は 2 つに分類できる。一つは、二段階初期化(two phase initialization)を用いるものであり、他方は、一段階初期化(single phase initialization)のみを用いるものである。二段階初期化技法は、オブジェクトの状態初期化から、オブジェクトの生成を分離するものである。そのような初期化はいつでも可能とは限らない。オブジェクトの状態初期化は単独の関数に分離される。この関数はメンバ関数にも、フリー関数(非メンバ関数)にもなりうる。 <source lang="cpp"> class Base { public: void init(); // 仮想関数かもしれないし、そうではないかもしれない ... virtual void foo(int n) const; // しばしば純粋仮想関数 virtual double bar() const; // しばしば純粋仮想関数 }; void Base::init() { ... foo(42) ... bar() ... // ほとんどはオリジナルの Base::Base() からのコピー } class Derived : public Base { public: Derived (const char ); virtual void foo(int n) const; virtual double bar() const; }; </source> 非メンバ関数の使用 <source lang="cpp"> template <class Derived, class Parameter> std::auto_ptr <Base> factory (Parameter p) { std::auto_ptr <Base> ptr (new Derived (p)); p->init (); return p; } </source> これが非テンプレート版によるこのアプローチの例である。 factory 関数は、基本クラス内に移動することもできるが、静的関数である必要がある。 <source lang="cpp"> class Base { public: template <class D, class Parameter> static std::auto_ptr <Base> Create (Parameter p) { std::auto_ptr <Base> ptr (new D (p)); p->init (); return p; } }; int main () { std::auto_ptr <Base> b = Base::Create <Derived> ("para"); } </source> クラス Derived のコンストラクタは、使用者が誤って使わないように private にするべきである。インタフェースは正しく使うことが簡単で誤って使うことが難しくなっているべきである点に留意せよ。その上で、factory 関数は派生クラスの friend とするべきである。メンバ関数による生成を行う場合には、Base クラスは、Derived クラスの friend とすることができる。 * 二段階初期化を使用しない場合補助的な階層を用いることでやりたいことを実現する方法が、<ref>http://www.parashift.com/c++-faq-lite/strange-inheritance.html#faq-23.6</ref>に記載されている。しかし、余分なクラス階層を維持することは望ましいことではない。また、ポインタを静的メンバ関数に渡すのは C 風である。この状況では、奇妙に再帰したテンプレートパターンイディオム(Curiously Recurring Template Pattern idiom)が有用になりうる。 <source lang="cpp"> class Base { }; template <class D> class InitTimeCaller : public Base { protected: InitTimeCaller () { D::foo (); D::bar (); } }; class Derived : public InitTimeCaller <Derived> { public: Derived () : InitTimeCaller <Derived> () { cout << "Derived::Derived()\n"; } static void foo () { cout << "Derived::foo()\n"; } static void bar () { cout << "Derived::bar()\n"; } }; </source> メンバによる基本クラスの初期化イディオム(Base-from-Member idiom)を用いることで、このイディオムのより複雑な変種ができる。 === 別名 === === 関連するイディオム === === References === <references/> <noinclude> [[en:More C++ Idioms/Calling Virtuals During Initialization]] </noinclude> [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|しよきかちゆうのかそうかんすうよひたし]]	null	2008-06-05T15:53:47Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E5%88%9D%E6%9C%9F%E5%8C%96%E4%B8%AD%E3%81%AE%E4%BB%AE%E6%83%B3%E9%96%A2%E6%95%B0%E5%91%BC%E3%81%B3%E5%87%BA%E3%81%97(Calling_Virtuals_During_Initialization)
8,118	集合論	数学>集合論集合(set)とは、物の集まりであって、何か物を持ってきたときにそこに属すのか属さないのかどちらかに必ず定まるもののことである。例えば、「標高8500m以上の山」「都道府県であって、人口500万人未満のもの」「すべての二等辺三角形」「正の奇数すべて」などは集合である。ただし、「頭がいい人」のような、何が属して何が属さないのかが曖昧なものは集合とは呼ばないことにする。集合に属している物のことを元 (element)と呼ぶ。先ほどの例から、「標高8500m以上の山」という集合では、「エベレスト、K2、カンチェンジュンガ、ローツェの4つの元がある」などと言う。「正の奇数すべて」の集合は、「1,3,5,...という無限個の元から成っている」と言える。元が集合に属していることを「 ∈ {\displaystyle \in } 」という記号で表す。例えば、自然数の全体という集合を N {\displaystyle \mathbb {N} } とすると、 1 ∈ N {\displaystyle 1\in \mathbb {N} } と書ける。なお、元が1つもない集合も集合とみなすことにする。そのような集合を空集合 (empty set、null set)と呼び、 ∅ {\displaystyle \varnothing } で表す。集合をあらわすには、その集合に属している元をすべて書き表すのが最も簡単だ。例えば「1桁の素数」という集合なら { 2 , 3 , 5 , 7 } {\displaystyle \{2,3,5,7\}} と書ける。このような書き方を外延的記法という。しかし、集合の元の数が多くなってくると外延的記法は難しくなってくる。例えば、人口500万人未満の都道府県は38個もあるので全部列挙していたら大変だ。それどころか、正の奇数すべての集合の元は無限個あるので、全部書き表すことは不可能で、{1,3,5,7,...}と書くしかない。しかし、このような書き方は、どのような集合なのか誤解を招きやすい。ある人は、「奇数の素数と1」という集合{1,3,5,7,11,13,17,...}の意味でこのように書くかもしれない。そこで、ある集合の元が満たすべき性質を書くことで集合をあらわすことを考える。そのような記法を内包的記法という。内包的記法では、集合の元を代表する文字と満たすべき条件を縦棒を挟んで並べて書く。例えば、正の奇数の集合は { x ∣ x = 2 n − 1 , n ∈ N } {\displaystyle \{x\mid x=2n-1,n\in \mathbb {N} \}} と書ける。集合Sのすべての元が集合Tに属しているとき、SはTの部分集合 (subset)であるといい、 S ⊂ T {\displaystyle S\subset T} と表す。空集合は任意の集合の部分集合である。また、S自身もSの部分集合である。S自身以外の部分集合をSの真部分集合といい、TがSの真部分集合であることを T ⊊ S {\displaystyle T\subsetneq S} とあらわす。元が集合に属しているという関係と、元がひとつだけの集合が別の集合の部分集合であるという関係とは似て非なるものである。すなわち、 x ∈ X {\displaystyle x\in X} と { x } ⊂ X {\displaystyle \{x\}\subset X} とは、同値ではあるが表していることは異なる。この違いにはよく注意すべきである。 X ⊂ Y {\displaystyle X\subset Y} かつ Y ⊂ X {\displaystyle Y\subset X} を満たすとき X = Y {\displaystyle X=Y} と書き、この2つの集合は等しいという。何をくだらないことを定義するのか、と思ってはいけない。数学ではしばしばまったく別の方法で定義した2つの集合X,Yが実は同じ集合であることを証明すべきときがある。そのようなときには、 X ⊂ Y {\displaystyle X\subset Y} かつ Y ⊂ X {\displaystyle Y\subset X} を示せばよいのである。集合があるとき、その集合の部分集合の集合というものを考えることができる。これをその集合の冪(べき)集合という。きちんと集合の記法で書けば、のことを、Xの冪集合という。 P ( { 1 , 2 , 3 } ) = { ∅ , { 1 } , { 2 } , { 3 } , { 1 , 2 } , { 1 , 3 } , { 2 , 3 } , { 1 , 2 , 3 } } {\displaystyle {\mathcal {P}}(\{1,2,3\})=\{\varnothing ,\{1\},\{2\},\{3\},\{1,2\},\{1,3\},\{2,3\},\{1,2,3\}\}} この例を見てもわかるように、有限個の元から成る集合(厳密な定義は後の節を参照)Xの冪集合 P ( X ) {\displaystyle {\mathcal {P}}(X)} の元の個数は、Xの元の個数の2の冪である(この例でいえば、2=8個)ので、 P ( X ) {\displaystyle {\mathcal {P}}(X)} のことを 2 X {\displaystyle 2^{X}} と書くこともある。また P ( X ) {\displaystyle {\mathfrak {P}}(X)} とも書かれる。集合 S {\displaystyle S} と集合 T {\displaystyle T} の元をあわせた集合 { x \| x ∈ S ∨ x ∈ T } {\displaystyle \{x\|x\in S\lor x\in T\}} を和集合(sum)ないしは合併(union)といい、 S ∪ T {\displaystyle S\cup T} と表す。例えば、 { 1 , 2 , 3 } ∪ { 3 , 4 , 5 } = { 1 , 2 , 3 , 4 , 5 } {\displaystyle \{1,2,3\}\cup \{3,4,5\}=\{1,2,3,4,5\}} である。集合 S {\displaystyle S} から集合 T {\displaystyle T} の元を除いた集合 { x \| x ∈ S ∧ x ∉ T } {\displaystyle \{x\|x\in S\land x\notin T\}} を差集合(difference set)といい、 S − T {\displaystyle S-T} または S ∖ T {\displaystyle S\setminus T} と表す。例えば、 { 1 , 2 , 3 } ∖ { 3 , 4 , 5 } = { 1 , 2 } {\displaystyle \{1,2,3\}\setminus \{3,4,5\}=\{1,2\}} である。集合 S {\displaystyle S} と集合 T {\displaystyle T} の共通する元の集合 { x \| x ∈ S ∧ x ∈ T } {\displaystyle \{x\|x\in S\land x\in T\}} を積集合(intersection)ないしは共通部分(meet)といい、 S ∩ T {\displaystyle S\cap T} と表す。例えば、 { 1 , 2 , 3 } ∩ { 3 , 4 , 5 } = { 3 } {\displaystyle \{1,2,3\}\cap \{3,4,5\}=\{3\}} である。これらに関しては、次の性質(ド・モルガンの法則)が成り立つ。SとTをXの部分集合とすると、また、次の性質(吸収法則)もよく知られている。集合 S {\displaystyle S} と集合 T {\displaystyle T} の元の組の集合 { ( x , y ) \| x ∈ S ∧ y ∈ T } {\displaystyle \{(x,y)\|x\in S\land y\in T\}} を直積(direct product)といい、 S × T {\displaystyle S\times T} と表す。例えば、 { 1 , 2 } × { 3 , 4 } = { ( 1 , 3 ) , ( 1 , 4 ) , ( 2 , 3 ) , ( 2 , 4 ) } {\displaystyle \{1,2\}\times \{3,4\}=\{(1,3),(1,4),(2,3),(2,4)\}} である。我々は、関数という概念を既に知っている。fが関数(function)であるとは、xという数に対して別の数f(x)がただひとつ定まることであった。ここでは、関数の概念を一般化した写像という概念を考える。すなわち、集合XとYについて、任意の x ∈ X {\displaystyle x\in X} に対して f ( x ) ∈ Y {\displaystyle f(x)\in Y} がただひとつ定まるとき、この対応fはXからYへの写像 (mapping)であるといい、と書くことにする。2つの写像 f 1 , f 2 : X → Y {\displaystyle f_{1},f_{2}:X\to Y} について、と定める。 2つの写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} と g : Y → Z {\displaystyle g:Y\to Z} があるとき、写像 h : X → Z , x ↦ g ( f ( x ) ) {\displaystyle h:X\to Z,x\mapsto g(f(x))} が定まる。これをfとgの合成 (composite)といい、 g ∘ f {\displaystyle g\circ f} と書く。写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} とXの部分集合Sがあるとき、Yの部分集合 { f ( x ) \| x ∈ S } {\displaystyle \{f(x)\|x\in S\}} をfによるSの像 (image)といい、 f ( S ) {\displaystyle f(S)} と書く。写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} とYの部分集合Tがあるとき、Xの部分集合 { x \| f ( x ) ∈ T } {\displaystyle \{x\|f(x)\in T\}} をfによるTの逆像 (inverse image)といい、 f − 1 ( T ) {\displaystyle f^{-1}(T)} と書く。特に T = { y } {\displaystyle T=\{y\}} のときには f − 1 ( { y } ) {\displaystyle f^{-1}(\{y\})} を単に f − 1 ( y ) {\displaystyle f^{-1}(y)} と書くこともしばしばある。しかし、この記号は少し紛らわしいので注意すべきである。 f ( S ) {\displaystyle f(S)} と f − 1 ( T ) {\displaystyle f^{-1}(T)} はどちらも集合であるのに対して、 f ( x ) {\displaystyle f(x)} は集合の元だが f − 1 ( y ) {\displaystyle f^{-1}(y)} は集合である。写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} が f ( x ) = f ( x ′ ) ⇒ x = x ′ {\displaystyle f(x)=f(x')\Rightarrow x=x'} (対偶を取れば、 x ≠ x ′ ⇒ f ( x ) ≠ f ( x ′ ) {\displaystyle x\neq x'\Rightarrow f(x)\neq f(x')} )を満たすとき、fは単射 (injection)であるという。また、 f ( X ) = Y {\displaystyle f(X)=Y} を満たすとき、fは全射 (surjection)であるという。全射かつ単射であることを全単射 (bijection)であるという。例集合Xと部分集合Sが与えられているとする。このとき、 i : S → X {\displaystyle i:S\to X} をi(x)=xで定めると、これは単射である。このiを包含写像という。特にS=Xのとき、iは全単射である。このとき恒等写像 (identity mapping)と呼び、特に i d X {\displaystyle id_{X}} と書く。特に空集合は任意の集合の部分集合なので、空集合からは任意の集合へ包含写像を考えることができる(実質的には何も定めていない写像だが、集合論的に考えることはできる、ということである)。これを特に空写像という。写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} と g : Y → X {\displaystyle g:Y\to X} があって、 g ∘ f = i d X {\displaystyle g\circ f=id_{X}} かつ f ∘ g = i d Y {\displaystyle f\circ g=id_{Y}} を満たすとき、gはfの逆写像 (inverse mapping)であるといい、 f − 1 {\displaystyle f^{-1}} と書く。命題写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} に逆写像が存在することと、写像fが全単射であることは同値である。この命題があるため、写像が全単射であることを証明するために、全射かつ単射であることを示すより、具体的に逆写像を構成してしまったほうが簡単な場合がしばしばある。より細かくみると、次が成り立つ。命題 Xが空集合でないとき、写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} が単射であることは、 r ∘ f = i d X {\displaystyle r\circ f=id_{X}} を満たす写像 r : Y → X {\displaystyle r:Y\to X} (fの左逆写像、またはレトラクトという)が存在することと同値である。また、写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} が全射であることは、 f ∘ s = i d Y {\displaystyle f\circ s=id_{Y}} を満たす写像 s : Y → X {\displaystyle s:Y\to X} (fの右逆写像、またはセクションという)が存在することと同値である。単射・全射については以下の命題も成り立つ。命題写像 g : Y → Z {\displaystyle g:Y\to Z} が単射で、 f 1 , f 2 : X → Y {\displaystyle f_{1},f_{2}:X\to Y} が g ∘ f 1 = g ∘ f 2 {\displaystyle g\circ f_{1}=g\circ f_{2}} を満たすとき、 f 1 = f 2 {\displaystyle f_{1}=f_{2}} 命題写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} が全射で、 g 1 , g 2 : Y → Z {\displaystyle g_{1},g_{2}:Y\to Z} が g 1 ∘ f = g 2 ∘ f {\displaystyle g_{1}\circ f=g_{2}\circ f} を満たすとき、 g 1 = g 2 {\displaystyle g_{1}=g_{2}} これらの命題は、単射や全射という概念を、集合の元という概念を用いずに特徴づけているという点で重要な命題である。写像 f : X → Y {\displaystyle f:X\to Y} と集合 S ⊂ X {\displaystyle S\subset X} があるとき、 x ∈ S {\displaystyle x\in S} に対して x ↦ f ( x ) {\displaystyle x\mapsto f(x)} と定めることで、写像 S → Y {\displaystyle S\to Y} が自然に定まる。このようにして定めた写像をfのSへの制限といい、 f \| S {\displaystyle f\|_{S}} であらわす。はじめはfと f \| S {\displaystyle f\|_{S}} はほとんど同じもののように感じるかもしれないが、区別したほうが便利である。たとえば、 f : R → R , x ↦ x 2 {\displaystyle f:\mathbb {R} \to \mathbb {R} ,x\mapsto x^{2}} と S = { x ∈ R \| x ≥ 0 } ⊂ R {\displaystyle S=\{x\in \mathbb {R} \|x\geq 0\}\subset \mathbb {R} } を考えると、fは全射でも単射でもないが、 f \| S {\displaystyle f\|_{S}} は単射である。写像の制限は、包含写像を使って表すことができる。 i : S → X {\displaystyle i:S\to X} を包含写像とすると、である。「~」が集合A上の二項関係であるとは、任意の a , b ∈ A {\displaystyle a,b\in A} について、a~bであるかまたはそうでないかが必ず定まることである。例えば、実数の集合における「=」「≦」などは二項関係である。さらに、二項関係であって次の3つを満たすもののことを同値関係 (equivalent relation)と呼ぶ。先ほど挙げた「=」は同値関係であるが、「≦」は対称律を満たさないので同値関係ではない。他に同値関係の例として、自然数の集合上の、ある自然数nで割った余りが等しいという関係「≡(mod n)」などを挙げておく。さて、同値関係が与えられたときに、各 a ∈ A {\displaystyle a\in A} について次の集合を考える。 C ( a ) = { x ∈ A \| x ∼ a } {\displaystyle C(a)=\{x\in A\|x\sim a\}} すなわちC(a)とは、同値関係~によってaと同値な元全体の集合である。これを~に関するaの同値類 (equivalent class)と呼ぶ。このように定めると、次の性質が成り立つことが容易にわかる。この2番目の性質は、同値関係が与えられると、元の集合Aは、互いに交わらない部分集合族によって分割(直和分解)されることを表している。この、Aを分割する部分集合族のことを、Aを同値関係~で割った商集合 (quotient set)といい、A/~と書く。集合の言葉できちんと書くと下のようになる。 A / ∼= { C ( a ) \| a ∈ A } {\displaystyle A/\sim =\{C(a)\|a\in A\}} 商集合は同値関係にある元を同じものとして同一視した集合であると言える。 A {\displaystyle A} を三次元ユークリッド空間内の有向線分全体の集合とする。この集合 A {\displaystyle A} に同値関係 ∼ {\displaystyle \sim } を v ∼ w ⟺ v , w {\displaystyle v\sim w\iff v,w} の方向が同じでかつ長さが等しいで定める。このとき、商集合 A / ∼ {\displaystyle A/\sim } は空間ベクトル全体の集合である。集合Aと部分集合Sを考えると、SからAへは包含写像という自然な単射を考えることができた。商集合でも、次のような自然な写像を考えることができる。 π : A → A / ∼ , x ↦ C ( x ) {\displaystyle \pi :A\to A/\sim ,x\mapsto C(x)} この写像は明らかに全射である。この写像のことを、標準的全射とか、自然な全射という。以下の命題が成り立つ。命題集合 A {\displaystyle A} 上の同値関係 ∼ {\displaystyle \sim } と写像 f : A → B {\displaystyle f:A\to B} について、次の3条件は同値である。 ∀ λ ∈ Λ {\displaystyle \forall \lambda \in \Lambda } に対して集合 A λ {\displaystyle A_{\lambda }} が対応するとき、集合 A λ {\displaystyle A_{\lambda }} たちすべてを元とする集合を考えることができる。これを { A λ } λ ∈ Λ {\displaystyle \{A_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }} と表し、 Λ {\displaystyle \Lambda } を添え字とする集合族という。このとき、 Λ {\displaystyle \Lambda } を添字集合といい、 λ {\displaystyle \lambda } を A λ {\displaystyle A_{\lambda }} の添字という。 ∀ λ ∈ Λ {\displaystyle \forall \lambda \in \Lambda } に対し A λ ⊂ X {\displaystyle A_{\lambda }\subset X} であるとき、集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\displaystyle \{A_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }} は X {\displaystyle X} の部分集合族であるという。集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\displaystyle \{A_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }} を構成するすべての集合 A λ {\displaystyle A_{\lambda }} の合併をとった集合 { x \| ∃ λ ∈ Λ , x ∈ A λ } {\displaystyle \{x\|\exists \lambda \in \Lambda ,x\in A_{\lambda }\}} を和集合といい、 ⋃ λ ∈ Λ A λ {\displaystyle \bigcup _{\lambda \in \Lambda }A_{\lambda }} と表す。特に i , j ∈ Λ , i ≠ j ⇒ A i ∩ A j = ∅ {\displaystyle i,j\in \Lambda ,i\neq j\Rightarrow A_{i}\cap A_{j}=\varnothing } のとき、集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\displaystyle \{A_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }} の和集合を ∐ λ ∈ Λ A λ {\displaystyle \coprod _{\lambda \in \Lambda }A_{\lambda }} と表し、直和という。集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\displaystyle \{A_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }} を構成するすべての集合に含まれている元の集合 { x \| ∀ λ ∈ Λ , x ∈ A λ } {\displaystyle \{x\|\forall \lambda \in \Lambda ,x\in A_{\lambda }\}} を共通部分といい、 ⋂ λ ∈ Λ A λ {\displaystyle \bigcap _{\lambda \in \Lambda }A_{\lambda }} と表す。集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\displaystyle \{A_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }} を構成するすべての集合の直積をとった集合 { { a λ } λ ∈ Λ \| ∀ λ ∈ Λ , a λ ∈ A λ } {\displaystyle \{\{a_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }\|\forall \lambda \in \Lambda ,a_{\lambda }\in A_{\lambda }\}} を直積といい、 ∏ λ ∈ Λ A λ {\displaystyle \prod _{\lambda \in \Lambda }A_{\lambda }} と表す。直積 ∏ λ ∈ Λ A λ {\displaystyle \prod _{\lambda \in \Lambda }A_{\lambda }} を定義域とする写像 π μ : ∏ λ ∈ Λ A λ → A μ ; { a λ } λ ∈ Λ ↦ a μ {\displaystyle \pi _{\mu }:\prod _{\lambda \in \Lambda }A_{\lambda }\to A_{\mu };\{a_{\lambda }\}_{\lambda \in \Lambda }\mapsto a_{\mu }} を第 μ {\displaystyle \mu } -成分への射影という。この節では、集合の元の個数について考える。いま、素朴に「個数」と書いたが、この概念は自明な概念ではない。確かに、 { 1 , 2 , 3 } {\displaystyle \{1,2,3\}} という集合の元の個数は3個である、といったことは、素朴に考えてもすぐに言うことができる。しかし、では元が「無限個」ある場合はどうしたらよいのだろうか?これは案外難しい。そこで、個数という概念を直接定義するのではなく、2つの集合の元の個数がひとしいとはどういうことなのか、ということをまず定義することにしたい。これはそれほど難しくない。以下のようにすればよい。定義 2つの集合AとBの間に全単射があるとき、AとBは対等であるという。元が有限個の場合に、これまでの素朴な「個数がひとしい」という概念と一致していることは容易にわかる。さて、この集合と集合が対等であるという関係は、同値関係である。そこで、この同値関係によるAの同値類を Card ( A ) {\displaystyle \operatorname {Card} (A)} と書き、これをAの濃度 (cardinality)という。2つの集合が対等であるということを、2つの集合の濃度がひとしいという言葉で言い換えただけである。これによって、任意の集合に適用できる「個数」にあたる概念を手に入れることができた。もちろん(くどいかもしれないが)この濃度の概念は有限集合の場合は素朴な「個数」の概念と一致する。 2つの集合があったとき、その2つの集合の濃度がひとしいか否かというのはしばしば気になることである。しかし、2つの集合の濃度がひとしいということを示すには、今のところは全単射を具体的に構成するしかなく、これはしばしば大変なこともある。例えば、閉区間[0,1]と R {\displaystyle \mathbb {R} } とは濃度がひとしいのだが、全単射を具体的に作るのは容易ではない。そこで役に立つのが、次に挙げる定理である。定理(Bernstein)集合AとBがあり、AからBへの単射と、BからAへの単射があるとき、 card A=card B AからBへの単射があることと、BからAへの全射があることは同値であるから、定理のステートメントの「単射」をすべて「全射」と書き換えても構わない。この定理を用いて、自然数の集合 N {\displaystyle \mathbb {N} } と、有理数の集合 Q {\displaystyle \mathbb {Q} } が対等であることを示してみよう。 N {\displaystyle \mathbb {N} } から Q {\displaystyle \mathbb {Q} } へは自明な単射が存在するから、逆向きの単射を作ればよい。 Q {\displaystyle \mathbb {Q} } から N × N {\displaystyle \mathbb {N} \times \mathbb {N} } への単射は容易に作れるので、結局 N × N {\displaystyle \mathbb {N} \times \mathbb {N} } から N {\displaystyle \mathbb {N} } への単射を作ればよい。 ( a , b ) ∈ N × N {\displaystyle (a,b)\in \mathbb {N} \times \mathbb {N} } に対して f ( ( a , b ) ) = 2 a − 1 ( 2 b − 1 ) {\displaystyle f((a,b))=2^{a-1}(2b-1)} と定めると、これは N {\displaystyle \mathbb {N} } への単射である。したがって、これらを合成すると Q {\displaystyle \mathbb {Q} } から N {\displaystyle \mathbb {N} } への単射が構成でき、Bernsteinの定理より N {\displaystyle \mathbb {N} } と Q {\displaystyle \mathbb {Q} } は対等である。問 Bernsteinの定理を用いて、閉区間[0,1]と R {\displaystyle \mathbb {R} } は濃度が等しいことを証明せよ。これまで「有限」という言葉をナイーブに未定義のままで使ってきたが、ここできちんと定義しておく。定義 [ n ] = { 1 , 2 , . . . , n } {\displaystyle [n]=\{1,2,...,n\}} とする。特に [ 0 ] = ∅ {\displaystyle [0]=\varnothing } とする。集合Aが有限集合(finite set)であるとは、ある自然数nに対してAと [ n ] {\displaystyle [n]} が対等であることである。これまでナイーブに想像していた概念と一致することを確認してほしい。有限集合でない集合のことを無限集合(infinite set)という。有限集合であるための同値な条件はこのほかにもあるが、ここではひとつ挙げておく。命題集合Aが有限集合であることは、Aと対等なAの真部分集合が存在しないことと同値。たとえば、偶数の集合は整数の集合の真部分集合だが、これらは対等である。有限集合ではこのようなことは起きない。無限集合の中でも、特に N {\displaystyle \mathbb {N} } と対等な集合は特別視して、可算集合(countable set)という(可算無限集合ということもあるが、重言である)。先ほどの議論から、 Q {\displaystyle \mathbb {Q} } は可算集合である。有限集合と可算集合を合わせて高々可算な集合といい、高々可算でない集合のことを非可算集合という。なぜ無限集合の中で可算集合を特別視するかというと、可算集合は「最も小さい」無限集合だからである。すなわち、命題任意の無限集合Aは、可算な部分集合を持つ。つまり、非可算集合とは、自然数の集合よりも大きい集合のことである。次の命題とその証明は非常によく知られている。命題 R {\displaystyle \mathbb {R} } は非可算集合である。 (証明) 全射 p : N → R {\displaystyle p:\mathbb {N} \to \mathbb {R} } が存在したとすると、 n ↦ {\displaystyle n\mapsto } ( p ( n ) {\displaystyle p(n)} の小数部分)と定めることで、全射 f : N → ( 0 , 1 ) {\displaystyle f:\mathbb {N} \to (0,1)} を作ることができる。したがって、任意の写像 f : N → ( 0 , 1 ) {\displaystyle f:\mathbb {N} \to (0,1)} が全射でないことを示せば十分である。 f ( n ) {\displaystyle f(n)} の小数第n桁目を a n {\displaystyle a_{n}} と定める。(ただし、小数による実数の表示は一意ではないので、ここでは同じ実数について無限に9が続く表示と無限に0が続く表示がある場合は後者を採用することにする。)このとき、数列 b n {\displaystyle b_{n}} をと定め、cを、整数部分が0で、小数第n桁目が b n {\displaystyle b_{n}} であるような実数とする。すると、明らかにcはfの値域に入っていない。よって、fは全射ではない。// この有名な議論を、Cantorの対角線論法という。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "数学>集合論", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "集合(set)とは、物の集まりであって、何か物を持ってきたときにそこに属すのか属さないのかどちらかに必ず定まるもののことである。例えば、「標高8500m以上の山」「都道府県であって、人口500万人未満のもの」「すべての二等辺三角形」「正の奇数すべて」などは集合である。ただし、「頭がいい人」のような、何が属して何が属さないのかが曖昧なものは集合とは呼ばないことにする。", "title": "集合とはなにか？" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "集合に属している物のことを元 (element)と呼ぶ。先ほどの例から、「標高8500m以上の山」という集合では、「エベレスト、K2、カンチェンジュンガ、ローツェの4つの元がある」などと言う。「正の奇数すべて」の集合は、「1,3,5,...という無限個の元から成っている」と言える。元が集合に属していることを「 ∈ {\\displaystyle \\in } 」という記号で表す。例えば、自然数の全体という集合を N {\\displaystyle \\mathbb {N} } とすると、 1 ∈ N {\\displaystyle 1\\in \\mathbb {N} } と書ける。", "title": "集合とはなにか？" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "なお、元が1つもない集合も集合とみなすことにする。そのような集合を空集合 (empty set、null set)と呼び、 ∅ {\\displaystyle \\varnothing } で表す。", "title": "集合とはなにか？" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "集合をあらわすには、その集合に属している元をすべて書き表すのが最も簡単だ。例えば「1桁の素数」という集合なら", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "{ 2 , 3 , 5 , 7 } {\\displaystyle \\{2,3,5,7\\}}", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "と書ける。このような書き方を外延的記法という。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "しかし、集合の元の数が多くなってくると外延的記法は難しくなってくる。例えば、人口500万人未満の都道府県は38個もあるので全部列挙していたら大変だ。それどころか、正の奇数すべての集合の元は無限個あるので、全部書き表すことは不可能で、{1,3,5,7,...}と書くしかない。しかし、このような書き方は、どのような集合なのか誤解を招きやすい。ある人は、「奇数の素数と1」という集合{1,3,5,7,11,13,17,...}の意味でこのように書くかもしれない。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "そこで、ある集合の元が満たすべき性質を書くことで集合をあらわすことを考える。そのような記法を内包的記法という。内包的記法では、集合の元を代表する文字と満たすべき条件を縦棒を挟んで並べて書く。例えば、正の奇数の集合は", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "{ x ∣ x = 2 n − 1 , n ∈ N } {\\displaystyle \\{x\\mid x=2n-1,n\\in \\mathbb {N} \\}}", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "と書ける。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "集合Sのすべての元が集合Tに属しているとき、SはTの部分集合 (subset)であるといい、 S ⊂ T {\\displaystyle S\\subset T} と表す。空集合は任意の集合の部分集合である。また、S自身もSの部分集合である。S自身以外の部分集合をSの真部分集合といい、TがSの真部分集合であることを T ⊊ S {\\displaystyle T\\subsetneq S} とあらわす。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "元が集合に属しているという関係と、元がひとつだけの集合が別の集合の部分集合であるという関係とは似て非なるものである。すなわち、 x ∈ X {\\displaystyle x\\in X} と { x } ⊂ X {\\displaystyle \\{x\\}\\subset X} とは、同値ではあるが表していることは異なる。この違いにはよく注意すべきである。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "X ⊂ Y {\\displaystyle X\\subset Y} かつ Y ⊂ X {\\displaystyle Y\\subset X} を満たすとき X = Y {\\displaystyle X=Y} と書き、この2つの集合は等しいという。何をくだらないことを定義するのか、と思ってはいけない。数学ではしばしばまったく別の方法で定義した2つの集合X,Yが実は同じ集合であることを証明すべきときがある。そのようなときには、 X ⊂ Y {\\displaystyle X\\subset Y} かつ Y ⊂ X {\\displaystyle Y\\subset X} を示せばよいのである。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "集合があるとき、その集合の部分集合の集合というものを考えることができる。これをその集合の冪(べき)集合という。きちんと集合の記法で書けば、", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "のことを、Xの冪集合という。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 16, "tag": "p", "text": "P ( { 1 , 2 , 3 } ) = { ∅ , { 1 } , { 2 } , { 3 } , { 1 , 2 } , { 1 , 3 } , { 2 , 3 } , { 1 , 2 , 3 } } {\\displaystyle {\\mathcal {P}}(\\{1,2,3\\})=\\{\\varnothing ,\\{1\\},\\{2\\},\\{3\\},\\{1,2\\},\\{1,3\\},\\{2,3\\},\\{1,2,3\\}\\}}", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 17, "tag": "p", "text": "この例を見てもわかるように、有限個の元から成る集合(厳密な定義は後の節を参照)Xの冪集合 P ( X ) {\\displaystyle {\\mathcal {P}}(X)} の元の個数は、Xの元の個数の2の冪である(この例でいえば、2=8個)ので、 P ( X ) {\\displaystyle {\\mathcal {P}}(X)} のことを 2 X {\\displaystyle 2^{X}} と書くこともある。また P ( X ) {\\displaystyle {\\mathfrak {P}}(X)} とも書かれる。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "集合 S {\\displaystyle S} と集合 T {\\displaystyle T} の元をあわせた集合 { x \| x ∈ S ∨ x ∈ T } {\\displaystyle \\{x\|x\\in S\\lor x\\in T\\}} を和集合(sum)ないしは合併(union)といい、 S ∪ T {\\displaystyle S\\cup T} と表す。例えば、 { 1 , 2 , 3 } ∪ { 3 , 4 , 5 } = { 1 , 2 , 3 , 4 , 5 } {\\displaystyle \\{1,2,3\\}\\cup \\{3,4,5\\}=\\{1,2,3,4,5\\}} である。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "集合 S {\\displaystyle S} から集合 T {\\displaystyle T} の元を除いた集合 { x \| x ∈ S ∧ x ∉ T } {\\displaystyle \\{x\|x\\in S\\land x\\notin T\\}} を差集合(difference set)といい、 S − T {\\displaystyle S-T} または S ∖ T {\\displaystyle S\\setminus T} と表す。例えば、 { 1 , 2 , 3 } ∖ { 3 , 4 , 5 } = { 1 , 2 } {\\displaystyle \\{1,2,3\\}\\setminus \\{3,4,5\\}=\\{1,2\\}} である。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "集合 S {\\displaystyle S} と集合 T {\\displaystyle T} の共通する元の集合 { x \| x ∈ S ∧ x ∈ T } {\\displaystyle \\{x\|x\\in S\\land x\\in T\\}} を積集合(intersection)ないしは共通部分(meet)といい、 S ∩ T {\\displaystyle S\\cap T} と表す。例えば、 { 1 , 2 , 3 } ∩ { 3 , 4 , 5 } = { 3 } {\\displaystyle \\{1,2,3\\}\\cap \\{3,4,5\\}=\\{3\\}} である。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 21, "tag": "p", "text": "これらに関しては、次の性質(ド・モルガンの法則)が成り立つ。SとTをXの部分集合とすると、", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "また、次の性質(吸収法則)もよく知られている。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "集合 S {\\displaystyle S} と集合 T {\\displaystyle T} の元の組の集合 { ( x , y ) \| x ∈ S ∧ y ∈ T } {\\displaystyle \\{(x,y)\|x\\in S\\land y\\in T\\}} を直積(direct product)といい、 S × T {\\displaystyle S\\times T} と表す。例えば、 { 1 , 2 } × { 3 , 4 } = { ( 1 , 3 ) , ( 1 , 4 ) , ( 2 , 3 ) , ( 2 , 4 ) } {\\displaystyle \\{1,2\\}\\times \\{3,4\\}=\\{(1,3),(1,4),(2,3),(2,4)\\}} である。", "title": "記法と演算" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "我々は、関数という概念を既に知っている。fが関数(function)であるとは、xという数に対して別の数f(x)がただひとつ定まることであった。ここでは、関数の概念を一般化した写像という概念を考える。すなわち、集合XとYについて、任意の x ∈ X {\\displaystyle x\\in X} に対して f ( x ) ∈ Y {\\displaystyle f(x)\\in Y} がただひとつ定まるとき、この対応fはXからYへの写像 (mapping)であるといい、", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "と書くことにする。2つの写像 f 1 , f 2 : X → Y {\\displaystyle f_{1},f_{2}:X\\to Y} について、", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 26, "tag": "p", "text": "と定める。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 27, "tag": "p", "text": "2つの写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} と g : Y → Z {\\displaystyle g:Y\\to Z} があるとき、写像 h : X → Z , x ↦ g ( f ( x ) ) {\\displaystyle h:X\\to Z,x\\mapsto g(f(x))} が定まる。これをfとgの合成 (composite)といい、 g ∘ f {\\displaystyle g\\circ f} と書く。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 28, "tag": "p", "text": "写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} とXの部分集合Sがあるとき、Yの部分集合 { f ( x ) \| x ∈ S } {\\displaystyle \\{f(x)\|x\\in S\\}} をfによるSの像 (image)といい、 f ( S ) {\\displaystyle f(S)} と書く。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 29, "tag": "p", "text": "写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} とYの部分集合Tがあるとき、Xの部分集合 { x \| f ( x ) ∈ T } {\\displaystyle \\{x\|f(x)\\in T\\}} をfによるTの逆像 (inverse image)といい、 f − 1 ( T ) {\\displaystyle f^{-1}(T)} と書く。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 30, "tag": "p", "text": "特に T = { y } {\\displaystyle T=\\{y\\}} のときには f − 1 ( { y } ) {\\displaystyle f^{-1}(\\{y\\})} を単に f − 1 ( y ) {\\displaystyle f^{-1}(y)} と書くこともしばしばある。しかし、この記号は少し紛らわしいので注意すべきである。 f ( S ) {\\displaystyle f(S)} と f − 1 ( T ) {\\displaystyle f^{-1}(T)} はどちらも集合であるのに対して、 f ( x ) {\\displaystyle f(x)} は集合の元だが f − 1 ( y ) {\\displaystyle f^{-1}(y)} は集合である。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 31, "tag": "p", "text": "写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} が f ( x ) = f ( x ′ ) ⇒ x = x ′ {\\displaystyle f(x)=f(x')\\Rightarrow x=x'} (対偶を取れば、 x ≠ x ′ ⇒ f ( x ) ≠ f ( x ′ ) {\\displaystyle x\\neq x'\\Rightarrow f(x)\\neq f(x')} )を満たすとき、fは単射 (injection)であるという。また、 f ( X ) = Y {\\displaystyle f(X)=Y} を満たすとき、fは全射 (surjection)であるという。全射かつ単射であることを全単射 (bijection)であるという。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 32, "tag": "p", "text": "例集合Xと部分集合Sが与えられているとする。このとき、 i : S → X {\\displaystyle i:S\\to X} をi(x)=xで定めると、これは単射である。このiを包含写像という。特にS=Xのとき、iは全単射である。このとき恒等写像 (identity mapping)と呼び、特に i d X {\\displaystyle id_{X}} と書く。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 33, "tag": "p", "text": "特に空集合は任意の集合の部分集合なので、空集合からは任意の集合へ包含写像を考えることができる(実質的には何も定めていない写像だが、集合論的に考えることはできる、ということである)。これを特に空写像という。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 34, "tag": "p", "text": "写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} と g : Y → X {\\displaystyle g:Y\\to X} があって、 g ∘ f = i d X {\\displaystyle g\\circ f=id_{X}} かつ f ∘ g = i d Y {\\displaystyle f\\circ g=id_{Y}} を満たすとき、gはfの逆写像 (inverse mapping)であるといい、 f − 1 {\\displaystyle f^{-1}} と書く。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 35, "tag": "p", "text": "命題写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} に逆写像が存在することと、写像fが全単射であることは同値である。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 36, "tag": "p", "text": "この命題があるため、写像が全単射であることを証明するために、全射かつ単射であることを示すより、具体的に逆写像を構成してしまったほうが簡単な場合がしばしばある。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 37, "tag": "p", "text": "より細かくみると、次が成り立つ。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 38, "tag": "p", "text": "命題 Xが空集合でないとき、写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} が単射であることは、 r ∘ f = i d X {\\displaystyle r\\circ f=id_{X}} を満たす写像 r : Y → X {\\displaystyle r:Y\\to X} (fの左逆写像、またはレトラクトという)が存在することと同値である。また、写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} が全射であることは、 f ∘ s = i d Y {\\displaystyle f\\circ s=id_{Y}} を満たす写像 s : Y → X {\\displaystyle s:Y\\to X} (fの右逆写像、またはセクションという)が存在することと同値である。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 39, "tag": "p", "text": "単射・全射については以下の命題も成り立つ。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 40, "tag": "p", "text": "命題写像 g : Y → Z {\\displaystyle g:Y\\to Z} が単射で、 f 1 , f 2 : X → Y {\\displaystyle f_{1},f_{2}:X\\to Y} が g ∘ f 1 = g ∘ f 2 {\\displaystyle g\\circ f_{1}=g\\circ f_{2}} を満たすとき、 f 1 = f 2 {\\displaystyle f_{1}=f_{2}}", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 41, "tag": "p", "text": "命題写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} が全射で、 g 1 , g 2 : Y → Z {\\displaystyle g_{1},g_{2}:Y\\to Z} が g 1 ∘ f = g 2 ∘ f {\\displaystyle g_{1}\\circ f=g_{2}\\circ f} を満たすとき、 g 1 = g 2 {\\displaystyle g_{1}=g_{2}}", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 42, "tag": "p", "text": "これらの命題は、単射や全射という概念を、集合の元という概念を用いずに特徴づけているという点で重要な命題である。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 43, "tag": "p", "text": "写像 f : X → Y {\\displaystyle f:X\\to Y} と集合 S ⊂ X {\\displaystyle S\\subset X} があるとき、 x ∈ S {\\displaystyle x\\in S} に対して x ↦ f ( x ) {\\displaystyle x\\mapsto f(x)} と定めることで、写像 S → Y {\\displaystyle S\\to Y} が自然に定まる。このようにして定めた写像をfのSへの制限といい、 f \| S {\\displaystyle f\|_{S}} であらわす。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 44, "tag": "p", "text": "はじめはfと f \| S {\\displaystyle f\|_{S}} はほとんど同じもののように感じるかもしれないが、区別したほうが便利である。たとえば、 f : R → R , x ↦ x 2 {\\displaystyle f:\\mathbb {R} \\to \\mathbb {R} ,x\\mapsto x^{2}} と S = { x ∈ R \| x ≥ 0 } ⊂ R {\\displaystyle S=\\{x\\in \\mathbb {R} \|x\\geq 0\\}\\subset \\mathbb {R} } を考えると、fは全射でも単射でもないが、 f \| S {\\displaystyle f\|_{S}} は単射である。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 45, "tag": "p", "text": "写像の制限は、包含写像を使って表すことができる。 i : S → X {\\displaystyle i:S\\to X} を包含写像とすると、", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 46, "tag": "p", "text": "である。", "title": "写像" }, { "paragraph_id": 47, "tag": "p", "text": "「~」が集合A上の二項関係であるとは、任意の a , b ∈ A {\\displaystyle a,b\\in A} について、a~bであるかまたはそうでないかが必ず定まることである。例えば、実数の集合における「=」「≦」などは二項関係である。さらに、二項関係であって次の3つを満たすもののことを同値関係 (equivalent relation)と呼ぶ。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 48, "tag": "p", "text": "先ほど挙げた「=」は同値関係であるが、「≦」は対称律を満たさないので同値関係ではない。他に同値関係の例として、自然数の集合上の、ある自然数nで割った余りが等しいという関係「≡(mod n)」などを挙げておく。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 49, "tag": "p", "text": "さて、同値関係が与えられたときに、各 a ∈ A {\\displaystyle a\\in A} について次の集合を考える。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 50, "tag": "p", "text": "C ( a ) = { x ∈ A \| x ∼ a } {\\displaystyle C(a)=\\{x\\in A\|x\\sim a\\}}", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 51, "tag": "p", "text": "すなわちC(a)とは、同値関係~によってaと同値な元全体の集合である。これを~に関するaの同値類 (equivalent class)と呼ぶ。このように定めると、次の性質が成り立つことが容易にわかる。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 52, "tag": "p", "text": "この2番目の性質は、同値関係が与えられると、元の集合Aは、互いに交わらない部分集合族によって分割(直和分解)されることを表している。この、Aを分割する部分集合族のことを、Aを同値関係~で割った商集合 (quotient set)といい、A/~と書く。集合の言葉できちんと書くと下のようになる。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 53, "tag": "p", "text": "A / ∼= { C ( a ) \| a ∈ A } {\\displaystyle A/\\sim =\\{C(a)\|a\\in A\\}}", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 54, "tag": "p", "text": "商集合は同値関係にある元を同じものとして同一視した集合であると言える。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 55, "tag": "p", "text": "A {\\displaystyle A} を三次元ユークリッド空間内の有向線分全体の集合とする。この集合 A {\\displaystyle A} に同値関係 ∼ {\\displaystyle \\sim } を v ∼ w ⟺ v , w {\\displaystyle v\\sim w\\iff v,w} の方向が同じでかつ長さが等しいで定める。このとき、商集合 A / ∼ {\\displaystyle A/\\sim } は空間ベクトル全体の集合である。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 56, "tag": "p", "text": "集合Aと部分集合Sを考えると、SからAへは包含写像という自然な単射を考えることができた。商集合でも、次のような自然な写像を考えることができる。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 57, "tag": "p", "text": "π : A → A / ∼ , x ↦ C ( x ) {\\displaystyle \\pi :A\\to A/\\sim ,x\\mapsto C(x)}", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 58, "tag": "p", "text": "この写像は明らかに全射である。この写像のことを、標準的全射とか、自然な全射という。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 59, "tag": "p", "text": "以下の命題が成り立つ。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 60, "tag": "p", "text": "命題集合 A {\\displaystyle A} 上の同値関係 ∼ {\\displaystyle \\sim } と写像 f : A → B {\\displaystyle f:A\\to B} について、次の3条件は同値である。", "title": "同値関係と商集合" }, { "paragraph_id": 61, "tag": "p", "text": "∀ λ ∈ Λ {\\displaystyle \\forall \\lambda \\in \\Lambda } に対して集合 A λ {\\displaystyle A_{\\lambda }} が対応するとき、集合 A λ {\\displaystyle A_{\\lambda }} たちすべてを元とする集合を考えることができる。これを { A λ } λ ∈ Λ {\\displaystyle \\{A_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }} と表し、 Λ {\\displaystyle \\Lambda } を添え字とする集合族という。このとき、 Λ {\\displaystyle \\Lambda } を添字集合といい、 λ {\\displaystyle \\lambda } を A λ {\\displaystyle A_{\\lambda }} の添字という。 ∀ λ ∈ Λ {\\displaystyle \\forall \\lambda \\in \\Lambda } に対し A λ ⊂ X {\\displaystyle A_{\\lambda }\\subset X} であるとき、集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\\displaystyle \\{A_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }} は X {\\displaystyle X} の部分集合族であるという。", "title": "集合族" }, { "paragraph_id": 62, "tag": "p", "text": "集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\\displaystyle \\{A_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }} を構成するすべての集合 A λ {\\displaystyle A_{\\lambda }} の合併をとった集合 { x \| ∃ λ ∈ Λ , x ∈ A λ } {\\displaystyle \\{x\|\\exists \\lambda \\in \\Lambda ,x\\in A_{\\lambda }\\}} を和集合といい、 ⋃ λ ∈ Λ A λ {\\displaystyle \\bigcup _{\\lambda \\in \\Lambda }A_{\\lambda }} と表す。特に i , j ∈ Λ , i ≠ j ⇒ A i ∩ A j = ∅ {\\displaystyle i,j\\in \\Lambda ,i\\neq j\\Rightarrow A_{i}\\cap A_{j}=\\varnothing } のとき、集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\\displaystyle \\{A_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }} の和集合を ∐ λ ∈ Λ A λ {\\displaystyle \\coprod _{\\lambda \\in \\Lambda }A_{\\lambda }} と表し、直和という。", "title": "集合族" }, { "paragraph_id": 63, "tag": "p", "text": "集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\\displaystyle \\{A_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }} を構成するすべての集合に含まれている元の集合 { x \| ∀ λ ∈ Λ , x ∈ A λ } {\\displaystyle \\{x\|\\forall \\lambda \\in \\Lambda ,x\\in A_{\\lambda }\\}} を共通部分といい、 ⋂ λ ∈ Λ A λ {\\displaystyle \\bigcap _{\\lambda \\in \\Lambda }A_{\\lambda }} と表す。", "title": "集合族" }, { "paragraph_id": 64, "tag": "p", "text": "集合族 { A λ } λ ∈ Λ {\\displaystyle \\{A_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }} を構成するすべての集合の直積をとった集合 { { a λ } λ ∈ Λ \| ∀ λ ∈ Λ , a λ ∈ A λ } {\\displaystyle \\{\\{a_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }\|\\forall \\lambda \\in \\Lambda ,a_{\\lambda }\\in A_{\\lambda }\\}} を直積といい、 ∏ λ ∈ Λ A λ {\\displaystyle \\prod _{\\lambda \\in \\Lambda }A_{\\lambda }} と表す。直積 ∏ λ ∈ Λ A λ {\\displaystyle \\prod _{\\lambda \\in \\Lambda }A_{\\lambda }} を定義域とする写像 π μ : ∏ λ ∈ Λ A λ → A μ ; { a λ } λ ∈ Λ ↦ a μ {\\displaystyle \\pi _{\\mu }:\\prod _{\\lambda \\in \\Lambda }A_{\\lambda }\\to A_{\\mu };\\{a_{\\lambda }\\}_{\\lambda \\in \\Lambda }\\mapsto a_{\\mu }} を第 μ {\\displaystyle \\mu } -成分への射影という。", "title": "集合族" }, { "paragraph_id": 65, "tag": "p", "text": "この節では、集合の元の個数について考える。いま、素朴に「個数」と書いたが、この概念は自明な概念ではない。確かに、 { 1 , 2 , 3 } {\\displaystyle \\{1,2,3\\}} という集合の元の個数は3個である、といったことは、素朴に考えてもすぐに言うことができる。しかし、では元が「無限個」ある場合はどうしたらよいのだろうか?これは案外難しい。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 66, "tag": "p", "text": "そこで、個数という概念を直接定義するのではなく、2つの集合の元の個数がひとしいとはどういうことなのか、ということをまず定義することにしたい。これはそれほど難しくない。以下のようにすればよい。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 67, "tag": "p", "text": "定義 2つの集合AとBの間に全単射があるとき、AとBは対等であるという。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 68, "tag": "p", "text": "元が有限個の場合に、これまでの素朴な「個数がひとしい」という概念と一致していることは容易にわかる。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 69, "tag": "p", "text": "さて、この集合と集合が対等であるという関係は、同値関係である。そこで、この同値関係によるAの同値類を Card ( A ) {\\displaystyle \\operatorname {Card} (A)} と書き、これをAの濃度 (cardinality)という。2つの集合が対等であるということを、2つの集合の濃度がひとしいという言葉で言い換えただけである。これによって、任意の集合に適用できる「個数」にあたる概念を手に入れることができた。もちろん(くどいかもしれないが)この濃度の概念は有限集合の場合は素朴な「個数」の概念と一致する。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 70, "tag": "p", "text": "2つの集合があったとき、その2つの集合の濃度がひとしいか否かというのはしばしば気になることである。しかし、2つの集合の濃度がひとしいということを示すには、今のところは全単射を具体的に構成するしかなく、これはしばしば大変なこともある。例えば、閉区間[0,1]と R {\\displaystyle \\mathbb {R} } とは濃度がひとしいのだが、全単射を具体的に作るのは容易ではない。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 71, "tag": "p", "text": "そこで役に立つのが、次に挙げる定理である。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 72, "tag": "p", "text": "定理(Bernstein)集合AとBがあり、AからBへの単射と、BからAへの単射があるとき、", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 73, "tag": "p", "text": "card A=card B", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 74, "tag": "p", "text": "AからBへの単射があることと、BからAへの全射があることは同値であるから、定理のステートメントの「単射」をすべて「全射」と書き換えても構わない。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 75, "tag": "p", "text": "この定理を用いて、自然数の集合 N {\\displaystyle \\mathbb {N} } と、有理数の集合 Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } が対等であることを示してみよう。 N {\\displaystyle \\mathbb {N} } から Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } へは自明な単射が存在するから、逆向きの単射を作ればよい。 Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } から N × N {\\displaystyle \\mathbb {N} \\times \\mathbb {N} } への単射は容易に作れるので、結局 N × N {\\displaystyle \\mathbb {N} \\times \\mathbb {N} } から N {\\displaystyle \\mathbb {N} } への単射を作ればよい。 ( a , b ) ∈ N × N {\\displaystyle (a,b)\\in \\mathbb {N} \\times \\mathbb {N} } に対して f ( ( a , b ) ) = 2 a − 1 ( 2 b − 1 ) {\\displaystyle f((a,b))=2^{a-1}(2b-1)} と定めると、これは N {\\displaystyle \\mathbb {N} } への単射である。したがって、これらを合成すると Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } から N {\\displaystyle \\mathbb {N} } への単射が構成でき、Bernsteinの定理より N {\\displaystyle \\mathbb {N} } と Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } は対等である。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 76, "tag": "p", "text": "問 Bernsteinの定理を用いて、閉区間[0,1]と R {\\displaystyle \\mathbb {R} } は濃度が等しいことを証明せよ。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 77, "tag": "p", "text": "これまで「有限」という言葉をナイーブに未定義のままで使ってきたが、ここできちんと定義しておく。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 78, "tag": "p", "text": "定義 [ n ] = { 1 , 2 , . . . , n } {\\displaystyle [n]=\\{1,2,...,n\\}} とする。特に [ 0 ] = ∅ {\\displaystyle [0]=\\varnothing } とする。集合Aが有限集合(finite set)であるとは、ある自然数nに対してAと [ n ] {\\displaystyle [n]} が対等であることである。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 79, "tag": "p", "text": "これまでナイーブに想像していた概念と一致することを確認してほしい。有限集合でない集合のことを無限集合(infinite set)という。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 80, "tag": "p", "text": "有限集合であるための同値な条件はこのほかにもあるが、ここではひとつ挙げておく。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 81, "tag": "p", "text": "命題集合Aが有限集合であることは、Aと対等なAの真部分集合が存在しないことと同値。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 82, "tag": "p", "text": "たとえば、偶数の集合は整数の集合の真部分集合だが、これらは対等である。有限集合ではこのようなことは起きない。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 83, "tag": "p", "text": "無限集合の中でも、特に N {\\displaystyle \\mathbb {N} } と対等な集合は特別視して、可算集合(countable set)という(可算無限集合ということもあるが、重言である)。先ほどの議論から、 Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } は可算集合である。有限集合と可算集合を合わせて高々可算な集合といい、高々可算でない集合のことを非可算集合という。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 84, "tag": "p", "text": "なぜ無限集合の中で可算集合を特別視するかというと、可算集合は「最も小さい」無限集合だからである。すなわち、", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 85, "tag": "p", "text": "命題任意の無限集合Aは、可算な部分集合を持つ。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 86, "tag": "p", "text": "つまり、非可算集合とは、自然数の集合よりも大きい集合のことである。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 87, "tag": "p", "text": "次の命題とその証明は非常によく知られている。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 88, "tag": "p", "text": "命題 R {\\displaystyle \\mathbb {R} } は非可算集合である。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 89, "tag": "p", "text": "(証明) 全射 p : N → R {\\displaystyle p:\\mathbb {N} \\to \\mathbb {R} } が存在したとすると、 n ↦ {\\displaystyle n\\mapsto } ( p ( n ) {\\displaystyle p(n)} の小数部分)と定めることで、全射 f : N → ( 0 , 1 ) {\\displaystyle f:\\mathbb {N} \\to (0,1)} を作ることができる。したがって、任意の写像 f : N → ( 0 , 1 ) {\\displaystyle f:\\mathbb {N} \\to (0,1)} が全射でないことを示せば十分である。", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 90, "tag": "p", "text": "f ( n ) {\\displaystyle f(n)} の小数第n桁目を a n {\\displaystyle a_{n}} と定める。(ただし、小数による実数の表示は一意ではないので、ここでは同じ実数について無限に9が続く表示と無限に0が続く表示がある場合は後者を採用することにする。)このとき、数列 b n {\\displaystyle b_{n}} を", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 91, "tag": "p", "text": "と定め、cを、整数部分が0で、小数第n桁目が b n {\\displaystyle b_{n}} であるような実数とする。すると、明らかにcはfの値域に入っていない。よって、fは全射ではない。//", "title": "濃度" }, { "paragraph_id": 92, "tag": "p", "text": "この有名な議論を、Cantorの対角線論法という。", "title": "濃度" } ]	数学＞集合論	[[数学]]＞集合論 == 集合とはなにか？ == 集合（set）とは、物の集まりであって、何か物を持ってきたときにそこに属すのか属さないのかどちらかに必ず定まるもののことである。例えば、「標高8500m以上の山」「都道府県であって、人口500万人未満のもの」「すべての二等辺三角形」「正の奇数すべて」などは集合である。ただし、「頭がいい人」のような、何が属して何が属さないのかが曖昧なものは集合とは呼ばないことにする。集合に属している物のことを'''元''' （element）と呼ぶ。先ほどの例から、「標高8500m以上の山」という集合では、「エベレスト、K2、カンチェンジュンガ、ローツェの4つの元がある」などと言う。「正の奇数すべて」の集合は、「1,3,5,...という無限個の元から成っている」と言える。元が集合に属していることを「<math>\in</math>」という記号で表す。例えば、自然数の全体という集合を<math>\mathbb{N}</math>とすると、<math>1 \in \mathbb{N}</math>と書ける。なお、元が1つもない集合も集合とみなすことにする。そのような集合を'''空集合''' （empty set、null set）と呼び、<math>\varnothing</math>で表す。 == 記法と演算 == ===外延的記法と内包的記法=== 集合をあらわすには、その集合に属している元をすべて書き表すのが最も簡単だ。例えば「1桁の素数」という集合なら <math> \{ 2,3,5,7\}</math> と書ける。このような書き方を'''外延的記法'''という。しかし、集合の元の数が多くなってくると外延的記法は難しくなってくる。例えば、人口500万人未満の都道府県は38個もあるので全部列挙していたら大変だ。それどころか、正の奇数すべての集合の元は無限個あるので、全部書き表すことは不可能で、{1,3,5,7,...}と書くしかない。しかし、このような書き方は、どのような集合なのか誤解を招きやすい。ある人は、「奇数の素数と1」という集合{1,3,5,7,11,13,17,...}の意味でこのように書くかもしれない。そこで、ある集合の元が満たすべき性質を書くことで集合をあらわすことを考える。そのような記法を'''内包的記法'''という。内包的記法では、集合の元を代表する文字と満たすべき条件を縦棒を挟んで並べて書く。例えば、正の奇数の集合は <math> \{ x \mid x=2n-1 , n \in \mathbb{N}\}</math> と書ける。 === 部分集合 === 集合Sのすべての元が集合Tに属しているとき、SはTの'''部分集合''' （subset）であるといい、<math>S \subset T</math>と表す。空集合は任意の集合の部分集合である。また、S自身もSの部分集合である。S自身以外の部分集合をSの'''真部分集合'''といい、TがSの真部分集合であることを<math>T \subsetneq S</math>とあらわす。元が集合に属しているという関係と、元がひとつだけの集合が別の集合の部分集合であるという関係とは似て非なるものである。すなわち、<math>x \in X</math>と<math>\{ x \} \subset X</math>とは、同値ではあるが表していることは異なる。この違いにはよく注意すべきである。 <math>X \subset Y</math>かつ<math>Y \subset X</math>を満たすとき<math>X=Y</math>と書き、この2つの集合は等しいという。何をくだらないことを定義するのか、と思ってはいけない。数学ではしばしばまったく別の方法で定義した2つの集合X,Yが実は同じ集合であることを証明すべきときがある。そのようなときには、<math>X \subset Y</math>かつ<math>Y \subset X</math>を示せばよいのである。 ; 冪集合集合があるとき、その集合の部分集合の集合というものを考えることができる。これをその集合の冪（べき）集合という。きちんと集合の記法で書けば、 :<math>\mathcal{P}(X) = \{ S \| S \subset X \} </math> のことを、Xの冪集合という。 ; 例 <math>\mathcal{P}(\{ 1,2,3 \} ) = \{\varnothing,\{1\},\{2\},\{3\},\{1,2\},\{1,3\},\{2,3\},\{1,2,3\}\}</math> この例を見てもわかるように、有限個の元から成る集合（厳密な定義は後の節を参照）Xの冪集合<math>\mathcal{P}(X)</math>の元の個数は、Xの元の個数の2の冪である（この例でいえば、2<sup>3</sup>=8個）ので、<math>\mathcal{P}(X)</math>のことを<math>2^X</math>と書くこともある。また<math>\mathfrak{P}(X)</math>とも書かれる。 === 集合算 === 集合<math>S</math>と集合<math>T</math>の元をあわせた集合<math>\{ x \| x \in S \lor x \in T \}</math>を'''和集合'''（sum）ないしは'''合併'''（union）といい、<math>S \cup T</math>と表す。例えば、<math>\{1,2,3\} \cup \{3,4,5\} = \{1,2,3,4,5\}</math>である。集合<math>S</math>から集合<math>T</math>の元を除いた集合<math>\{ x \| x \in S \land x \notin T \}</math>を'''差集合'''（difference set）といい、<math>S - T</math>または<math>S \setminus T</math>と表す。例えば、<math>\{1,2,3\} \setminus \{3,4,5\} = \{1,2\}</math>である。集合<math>S</math>と集合<math>T</math>の共通する元の集合<math>\{ x \| x\in S \land x \in T \}</math>を'''積集合'''（intersection）ないしは'''共通部分'''（meet）といい、<math>S \cap T</math>と表す。例えば、<math>\{1,2,3\} \cap \{3,4,5\} = \{3\}</math>である。これらに関しては、次の性質（ド・モルガンの法則）が成り立つ。SとTをXの部分集合とすると、 :<math>X \setminus (S \cap T) = (X \setminus S) \cup (X \setminus T) </math> :<math>X \setminus (S \cup T) = (X \setminus S) \cap (X \setminus T) </math> また、次の性質（吸収法則）もよく知られている。 :<math>(S \cap T) \cup S = S</math> :<math>(S \cup T) \cap S = S</math> 集合<math>S</math>と集合<math>T</math>の元の組の集合<math>\{ (x,y) \| x \in S \land y \in T \}</math>を'''直積'''（direct product）といい、<math>S \times T</math>と表す。例えば、<math>\{ 1,2 \} \times \{ 3,4 \} = \{ (1,3),(1,4),(2,3),(2,4) \}</math>である。 == 写像 == 我々は、関数という概念を既に知っている。fが関数（function）であるとは、xという数に対して別の数f(x)がただひとつ定まることであった。ここでは、関数の概念を一般化した写像という概念を考える。すなわち、集合XとYについて、任意の<math>x \in X</math>に対して<math>f(x) \in Y</math>がただひとつ定まるとき、この対応fはXからYへの'''写像''' （mapping）であるといい、 :<math>f:X \to Y , x \mapsto f(x)</math> と書くことにする。2つの写像<math>f_1,f_2:X \to Y</math>について、 :<math>f_1=f_2 \Leftrightarrow \forall x \in X \ f_1(x)=f_2(x)</math> と定める。 2つの写像<math>f:X \to Y</math>と<math>g:Y \to Z</math>があるとき、写像<math>h:X \to Z , x \mapsto g(f(x))</math>が定まる。これをfとgの'''合成''' （composite）といい、<math>g \circ f</math>と書く。 === 像と逆像 === 写像<math>f:X \to Y</math>とXの部分集合Sがあるとき、Yの部分集合<math>\{ f(x)\|x \in S \}</math>をfによるSの'''像''' （image）といい、<math>f(S)</math>と書く。写像<math>f:X \to Y</math>とYの部分集合Tがあるとき、Xの部分集合<math>\{ x\|f(x) \in T \}</math>をfによるTの'''逆像''' （inverse image）といい、<math>f^{-1}(T)</math>と書く。特に<math>T= \{ y \}</math>のときには<math>f^{-1}( \{ y \} )</math>を単に<math>f^{-1} (y)</math>と書くこともしばしばある。しかし、この記号は少し紛らわしいので注意すべきである。<math>f(S)</math>と<math>f^{-1}(T)</math>はどちらも集合であるのに対して、<math>f(x)</math>は集合の元だが<math>f^{-1}(y)</math>は集合である。 === 単射と全射 === 写像<math>f:X \to Y</math>が<math>f(x)=f(x') \Rightarrow x=x'</math>(対偶を取れば、<math>x \neq x' \Rightarrow f(x) \neq f(x')</math>)を満たすとき、fは'''単射''' （injection）であるという。また、<math>f(X)=Y</math>を満たすとき、fは'''全射''' （surjection）であるという。全射かつ単射であることを'''全単射''' （bijection）であるという。 <gallery> file:Surjection.svg\|全射であり単射でない file:Injection.svg\|単射であり全射でない file:Bijection.svg\|全単射 file:Total function.svg\|全射でも単射でもない </gallery> '''例'''　集合Xと部分集合Sが与えられているとする。このとき、<math>i:S \to X</math>をi(x)=xで定めると、これは単射である。このiを'''包含写像'''という。特にS=Xのとき、iは全単射である。このとき'''恒等写像''' （identity mapping）と呼び、特に<math>id_X</math>と書く。特に空集合は任意の集合の部分集合なので、空集合からは任意の集合へ包含写像を考えることができる（実質的には何も定めていない写像だが、集合論的に考えることはできる、ということである）。これを特に空写像という。 ==== 逆写像 ==== 写像<math>f:X \to Y</math>と<math>g:Y \to X</math>があって、<math>g \circ f =id_X</math>かつ<math>f \circ g =id_Y</math>を満たすとき、gはfの'''逆写像''' （inverse mapping）であるといい、<math>f^{-1}</math>と書く。 '''命題'''　写像<math>f:X \to Y</math>に逆写像が存在することと、写像''f''が全単射であることは同値である。 :（証明）''f''に逆写像<math>f^{-1}</math>が存在するとは、''Y''の任意の要素''y''に対してただ一つの''X''の元''x''が存在して<math>y=f(x)</math>を満たすことであり、これは''f''が全単射であることにほかならない。// この命題があるため、写像が全単射であることを証明するために、全射かつ単射であることを示すより、具体的に逆写像を構成してしまったほうが簡単な場合がしばしばある。より細かくみると、次が成り立つ。 '''命題'''<sup></sup><ref name="AC" />　''X''が空集合でないとき、写像<math>f:X \to Y</math>が単射であることは、<math>r \circ f=id_X</math>を満たす写像<math>r:Y \to X</math>（''f''の左逆写像、またはレトラクトという）が存在することと同値である。また、写像<math>f:X \to Y</math>が全射であることは、<math>f \circ s=id_Y</math>を満たす写像<math>s:Y \to X</math>（''f''の右逆写像、またはセクションという）が存在することと同値である。 :（証明） :（単射性）''f''が単射のとき、<math>y \in Y</math>に対して<math>y=f(x)</math>を満たす''x''が存在すれば（ただ一つなので）その''x''を<math>r(y)</math>とし、<math>y=f(x)</math>を満たす''x''が存在しなければ適当な''X''の元<math>x_0</math>を<math>r(y)</math>とすることで写像''r''が定まり、この''r''は<math>r \circ f=id_X</math>を満たす。 :逆に、''f''に左逆写像''r''が存在するとき、<math>f(x)=f(x')</math>ならば<math>r(f(x))=r(f(x'))</math>であり、すなわち<math>x=x'</math>なので、''f''は単射であることがわかる。 :（全射性）''f''が全射のとき、<math>y \in Y</math>を任意にとると<math>y=f(x)</math>を満たす''x''が存在するのでその中から適当に一つを選び（ここで選択公理を用いる）それを<math>s(y)</math>とすることで写像''s''が定まり、この''s''は<math>f \circ s=id_Y</math>を満たす。 :逆に、''f''に右逆写像''s''が存在するとき、任意の<math>y \in Y</math>に対し<math>s(y) \in X</math>は<math>f(s(y))=y</math>を満たす''X''の元であるから、''f''は全射であることがわかる。// ==== 普遍性 ==== 単射・全射については以下の命題も成り立つ。 '''命題''' 写像<math>g:Y \to Z</math>が単射で、<math>f_1,f_2:X \to Y</math>が<math>g \circ f_1=g \circ f_2</math>を満たすとき、<math>f_1=f_2</math> :（証明）<br /><math>x \in X</math>を任意にとると、<math>g(f_1(x))=g(f_2(x))</math>であり、''g''が単射なので、<math>f_1(x)=f_2(x)</math>である。よって<math>f_1=f_2</math>である。 '''命題''' 写像<math>f:X \to Y</math>が全射で、<math>g_1,g_2:Y \to Z</math>が<math>g_1 \circ f=g_2 \circ f</math>を満たすとき、<math>g_1=g_2</math> :（証明）<br /><math>y \in Y</math>を任意にとると、''f''が全射なので、<math>f(x)=y</math>なる<math>x \in X</math>がある。<math>g_1(f(x))=g_2(f(x))</math>なので、<math>g_1(y)=g_2(y)</math>である。よって、<math>g_1=g_2</math>である。これらの命題は、単射や全射という概念を、集合の元という概念を用いずに特徴づけているという点で重要な命題である。 === 写像の制限 === 写像<math>f:X \to Y</math>と集合<math>S \subset X</math>があるとき、<math>x \in S</math>に対して<math>x \mapsto f(x)</math>と定めることで、写像<math>S \to Y</math>が自然に定まる。このようにして定めた写像を''f''の''S''への'''制限'''といい、<math>f\|_S</math>であらわす。はじめは''f''と<math>f\|_S</math>はほとんど同じもののように感じるかもしれないが、区別したほうが便利である。たとえば、<math>f:\mathbb{R} \to \mathbb{R},x \mapsto x^2</math>と<math>S=\{ x \in \mathbb{R}\| x \ge 0 \} \subset \mathbb{R}</math>を考えると、''f''は全射でも単射でもないが、<math>f\|_S</math>は単射である。写像の制限は、包含写像を使って表すことができる。<math>i:S \to X</math>を包含写像とすると、 :<math>f\|_S=f \circ i</math> である。 == 同値関係と商集合 == === 同値関係 === 「～」が集合A上の二項関係であるとは、任意の<math>a,b \in A</math>について、a～bであるかまたはそうでないかが必ず定まることである。例えば、実数の集合における「＝」「≦」などは二項関係である。さらに、二項関係であって次の3つを満たすもののことを'''同値関係''' （equivalent relation）と呼ぶ。 # <math>a \in A \Rightarrow a \sim a</math>（反射律） # <math>a \sim b \Rightarrow b \sim a</math>（対称律） # <math>a \sim b , b \sim c \Rightarrow a \sim c</math>（推移律）先ほど挙げた「＝」は同値関係であるが、「≦」は対称律を満たさないので同値関係ではない。他に同値関係の例として、自然数の集合上の、ある自然数nで割った余りが等しいという関係「≡(mod n)」などを挙げておく。 === 商集合 === さて、同値関係が与えられたときに、各<math>a \in A</math>について次の集合を考える。 <math>C(a)= \{ x \in A \| x \sim a \}</math> すなわちC(a)とは、同値関係～によってaと同値な元全体の集合である。これを～に関するaの'''同値類''' （equivalent class）と呼ぶ。このように定めると、次の性質が成り立つことが容易にわかる。 # <math> C(a)=C(b) \Leftrightarrow a \sim b</math> # <math> C(a) \neq C(b) \Rightarrow C(a) \cap C(b) = \varnothing</math> ;証明 # <math>\Rightarrow :</math> <math>a \in C(a)</math>なので<math>a \in C(b)</math>よって<math>a \sim b</math> #:<math> \Leftarrow :</math><math>x \sim a </math> なら <math>x \sim b</math> なので <math>C(a) \subset C(b)</math> 同様に <math> C(b) \subset C(a)</math> # 対偶 <math> C(a) \cap C(b) \neq \varnothing \Rightarrow C(a) = C(b)</math>を証明する。<math> x\in C(a) \cap C(b)</math>となる<math>x \in A</math> が存在して <math> x \sim a</math> かつ <math> x \sim b</math> なので(1)より <math> C(x) = C(a), C(x) = C(b)</math> この2番目の性質は、同値関係が与えられると、元の集合Aは、互いに交わらない部分集合族によって分割（直和分解）されることを表している。この、Aを分割する部分集合族のことを、Aを同値関係～で割った'''商集合''' （quotient set）といい、A/～と書く。集合の言葉できちんと書くと下のようになる。 <math> A/ \sim = \{ C(a) \| a \in A \} </math> 商集合は同値関係にある元を同じものとして同一視した集合であると言える。 ;例 <math>A</math> を三次元ユークリッド空間内の有向線分全体の集合とする。この集合 <math>A</math> に同値関係<math>\sim</math> を<math>v \sim w \iff v, w</math> の方向が同じでかつ長さが等しいで定める。このとき、商集合<math>A/\sim</math>は空間ベクトル全体の集合である。 === 自然な写像 === 集合Aと部分集合Sを考えると、SからAへは包含写像という自然な単射を考えることができた。商集合でも、次のような自然な写像を考えることができる。 <math>\pi : A \to A/\sim , x \mapsto C(x)</math> この写像は明らかに全射である。この写像のことを、'''標準的全射'''とか、'''自然な全射'''という。以下の命題が成り立つ。 '''命題'''　集合<math>A</math>上の同値関係<math>\sim</math>と写像<math>f:A \to B</math>について、次の3条件は同値である。 # <math>f=g \circ \pi</math>を満たす写像<math>g:A/\sim \to B</math>がただひとつ存在する。 # <math>a,a' \in A</math>とするとき、<math>a \sim a'</math>ならば<math>f(a)=f(a')</math>である。 # <math>a \in A</math>とするとき、写像<math>f</math>の集合<math>C(a) \subset A</math>への制限<math>f\|_{C(a)}:C(a) \to B</math>は定数写像である。 :（証明） :（<math>1.\Rightarrow 2.</math>）　<math>a \sim a'</math>のとき、<math>\pi(a)=\pi(a')</math>なので、<math>f(a)=g(\pi(a))=g(\pi(a'))=f(a')</math>である。 :（<math>2.\Rightarrow 3.</math>）　<math>a' \in C(a)</math>に対して、<math>a \sim a'</math>であるから、<math>f(a')=f(a)</math>である。 :（<math>3.\Rightarrow 1.</math>）　<math>f\|_{C(a)}</math>が定数写像なので、その像を<math>b</math>とし、<math>g:A/\sim \to B</math>を、<math>g(C(a))=b</math>と定める。このとき、確かに<math>f=g \circ \pi</math>が成り立つ。このような写像がただひとつであることは<math>\pi</math>が全射であることから従う。// ==集合族== <math>\forall \lambda \in \Lambda</math>に対して集合<math>A_{\lambda}</math>が対応するとき、集合<math>A_{\lambda}</math>たちすべてを元とする集合を考えることができる。これを<math>\{ A_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda}</math>と表し、<math>\Lambda</math>を添え字とする'''集合族'''という。このとき、<math>\Lambda</math>を'''添字集合'''といい、<math>\lambda</math>を<math>A_{\lambda}</math>の添字という。 <math>\forall \lambda \in \Lambda</math>に対し<math>A_{\lambda} \subset X</math>であるとき、集合族<math>\{ A_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda}</math>は<math>X</math>の'''部分集合族'''であるという。 === 用語 === 集合族<math>\{ A_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda}</math>を構成するすべての集合<math>A_{\lambda}</math>の合併をとった集合<math>\{ x \| \exists \lambda \in \Lambda , x \in A_{\lambda} \}</math>を'''和集合'''といい、<math>\bigcup_{\lambda \in \Lambda} A_{\lambda}</math>と表す。特に<math>i,j \in \Lambda, i \ne j \Rightarrow A_i \cap A_j = \varnothing</math>のとき、集合族<math>\{ A_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda}</math>の和集合を<math>\coprod_{\lambda \in \Lambda} A_{\lambda}</math>と表し、'''直和'''という。集合族<math>\{ A_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda}</math>を構成するすべての集合に含まれている元の集合<math>\{ x \| \forall \lambda \in \Lambda , x \in A_{\lambda} \}</math>を'''共通部分'''といい、<math>\bigcap_{\lambda \in \Lambda} A_{\lambda}</math>と表す。集合族<math>\{ A_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda}</math>を構成するすべての集合の直積をとった集合<math>\{ \{ a_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda} \| \forall \lambda \in \Lambda , a_{\lambda} \in A_{\lambda} \}</math>を'''直積'''といい、<math>\prod_{\lambda \in \Lambda} A_{\lambda}</math>と表す。直積<math>\prod_{\lambda \in \Lambda} A_{\lambda}</math>を定義域とする写像<math>\pi_\mu : \prod_{\lambda \in \Lambda} A_{\lambda} \to A_\mu ; \{ a_{\lambda} \}_{\lambda \in \Lambda} \mapsto a_\mu</math>を第<math>\mu</math>-成分への'''射影'''という。 == 濃度 == === 濃度の概念 === この節では、集合の元の個数について考える。いま、素朴に「個数」と書いたが、この概念は自明な概念ではない。確かに、<math> \{ 1,2,3 \}</math>という集合の元の個数は3個である、といったことは、素朴に考えてもすぐに言うことができる。しかし、では元が「無限個」ある場合はどうしたらよいのだろうか？これは案外難しい。そこで、個数という概念を直接定義するのではなく、2つの集合の元の個数がひとしいとはどういうことなのか、ということをまず定義することにしたい。これはそれほど難しくない。以下のようにすればよい。 '''定義'''　2つの集合AとBの間に全単射があるとき、AとBは対等であるという。元が有限個の場合に、これまでの素朴な「個数がひとしい」という概念と一致していることは容易にわかる。さて、この集合と集合が対等であるという関係は、同値関係である。そこで、この同値関係によるAの同値類を<math>\operatorname{Card}(A)</math> と書き、これをAの'''濃度''' （cardinality）という。2つの集合が対等であるということを、2つの集合の濃度がひとしいという言葉で言い換えただけである。これによって、任意の集合に適用できる「個数」にあたる概念を手に入れることができた。もちろん（くどいかもしれないが）この濃度の概念は有限集合の場合は素朴な「個数」の概念と一致する。 === Bernsteinの定理 === 2つの集合があったとき、その2つの集合の濃度がひとしいか否かというのはしばしば気になることである。しかし、2つの集合の濃度がひとしいということを示すには、今のところは全単射を具体的に構成するしかなく、これはしばしば大変なこともある。例えば、閉区間[0,1]と<math>\mathbb{R}</math>とは濃度がひとしいのだが、全単射を具体的に作るのは容易ではない。そこで役に立つのが、次に挙げる定理である。 '''定理'''(Bernstein)<br />集合AとBがあり、AからBへの単射と、BからAへの単射があるとき、 card A=card B AからBへの単射があることと、BからAへの全射があることは同値であるから、定理のステートメントの「単射」をすべて「全射」と書き換えても構わない。この定理を用いて、自然数の集合<math>\mathbb{N}</math>と、有理数の集合<math>\mathbb{Q}</math>が対等であることを示してみよう。<math>\mathbb{N}</math>から<math>\mathbb{Q}</math>へは自明な単射が存在するから、逆向きの単射を作ればよい。<math>\mathbb{Q}</math>から<math>\mathbb{N} \times \mathbb{N}</math>への単射は容易に作れるので、結局<math>\mathbb{N} \times \mathbb{N}</math>から<math>\mathbb{N}</math>への単射を作ればよい。<math>(a,b) \in \mathbb{N} \times \mathbb{N}</math>に対して<math>f((a,b))=2^{a-1}(2b-1)</math>と定めると、これは<math>\mathbb{N}</math>への単射である。したがって、これらを合成すると<math>\mathbb{Q}</math>から<math>\mathbb{N}</math>への単射が構成でき、Bernsteinの定理より<math>\mathbb{N}</math>と<math>\mathbb{Q}</math>は対等である。 '''問'''　Bernsteinの定理を用いて、閉区間[0,1]と<math>\mathbb{R}</math>は濃度が等しいことを証明せよ。 === 有限集合・可算集合・非可算集合 === これまで「有限」という言葉をナイーブに未定義のままで使ってきたが、ここできちんと定義しておく。 '''定義'''　<math>[n]=\{1,2,...,n\}</math>とする。特に<math>[0]=\varnothing</math>とする。集合Aが有限集合（finite set）であるとは、ある自然数nに対してAと<math>[n]</math>が対等であることである。これまでナイーブに想像していた概念と一致することを確認してほしい。有限集合でない集合のことを無限集合（infinite set）という。有限集合であるための同値な条件はこのほかにもあるが、ここではひとつ挙げておく。 '''命題<sup></sup><ref name="AC">「<sup></sup>」を付した命題は、選択公理のもとで成り立つ命題である。このページでは[[公理的集合論]]には深く立ち入らないが、気になる読者のために軽く述べておくと、現代的な集合論は集合を「ものの集まり」といった漠然とした形で定義せず、いくつかの公理を満たすものとして定義している。これを公理的集合論という。この公理は当然直感的に「成り立ちそう」な公理を集めているのだが、その中にある選択公理という公理は「怪しい」結果を招くことから歴史的に他の公理群と区別されてきた。そのため、選択公理を含まない公理系でも成り立つ命題なのか、選択公理を含む公理系でしか成り立たない命題なのかは、このように区別することがしばしばある。</ref>'''　集合Aが有限集合であることは、Aと対等なAの真部分集合が存在しないことと同値。たとえば、偶数の集合は整数の集合の真部分集合だが、これらは対等である。有限集合ではこのようなことは起きない。無限集合の中でも、特に<math>\mathbb{N}</math>と対等な集合は特別視して、可算集合（countable set）という（可算無限集合ということもあるが、重言である）。先ほどの議論から、<math>\mathbb{Q}</math>は可算集合である。有限集合と可算集合を合わせて高々可算な集合といい、高々可算でない集合のことを非可算集合という。なぜ無限集合の中で可算集合を特別視するかというと、可算集合は「最も小さい」無限集合だからである。すなわち、 '''命題<sup></sup><ref name="AC" />'''　任意の無限集合Aは、可算な部分集合を持つ。つまり、非可算集合とは、自然数の集合よりも大きい集合のことである。次の命題とその証明は非常によく知られている。 '''命題'''　<math>\mathbb{R}</math>は非可算集合である。（証明）<br /> 全射<math>p:\mathbb{N} \to \mathbb{R}</math>が存在したとすると、<math>n \mapsto </math>(<math>p(n)</math>の小数部分)と定めることで、全射<math>f:\mathbb{N} \to (0,1)</math>を作ることができる。したがって、任意の写像<math>f:\mathbb{N} \to (0,1)</math>が全射でないことを示せば十分である。 <math>f(n)</math>の小数第n桁目を<math>a_n</math>と定める。（ただし、小数による実数の表示は一意ではないので、ここでは同じ実数について無限に9が続く表示と無限に0が続く表示がある場合は後者を採用することにする。）このとき、数列<math>b_n</math>を :<math>b_n=\begin{cases}0 & if \ a_n=1 \\ 1 & if \ a_n \ne 1\end{cases}</math> と定め、cを、整数部分が0で、小数第n桁目が<math>b_n</math>であるような実数とする。すると、明らかにcはfの値域に入っていない。よって、fは全射ではない。// この有名な議論を、Cantorの対角線論法という。 == 脚注 == <references/> [[Category:数学]]	2008-03-28T07:13:33Z	2024-03-13T05:45:48Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%9B%86%E5%90%88%E8%AB%96
8,120	More C++ Idioms/ポインタ参照前後での実行(Execute-Around Pointer)	あるオブジェクトに対する各関数呼び出し前後で、透過的に(全ての関数について同じ)何らかの動作を実行するスマートポインタオブジェクトを提供する。スマートポインタの二重適用しばしば、あるクラスのメンバ関数呼び出しの度に、何らかの機能を実行する必要がある場合がある。例えば、マルチスレッドアプリケーションでは、データ構造を変更する前にロックし、その後でロックを解除しなくてはならない。データ構造の可視化アプリケーションでは、毎回の挿入・削除操作後のデータ構造のサイズに興味があるかもしれない。このような関数呼び出しの繰り返しはエラーを招きやすく退屈である。自動的に可視化コードが呼び出されるのが理想だろう。 Visualizer は std::list<int> についても同様にも使われうるだろう。このように、単一のクラスの一部分ではなく、むしろ複数のクラスに渡るものは、一般にアスペクト(aspect)として知られている。このイディオムは、単純なアスペクトを設計し実装するのに有用である。 VisualizableVector のオーバーロードされた -> 演算子は一時的な proxy オブジェクトを生成し、返す。 proxy オブジェクトのコンストラクタでは vector のサイズをログ出力する。その後、proxy オブジェクトのオーバーロードされた -> 演算子が呼び出され、ベースとしている vector オブジェクトに対する素のポインタを返すことによって、単に vector オブジェクトに呼び出しを転送する。 vector への実際の呼び出しが終了した後、proxy のデストラクタが再びサイズをログ出力する。このように、可視化用のログは透過的であり、main 関数はぐちゃぐちゃにならずに済む。このイディオムは、より汎用的で強力な Execute Around Proxy idiom の特別な場合である。賢くテンプレートと組み合わせ、オーバーロードされた -> 演算子を連鎖させた時に、このイディオムの真の力が現れる。スマートポインタ(Smart Pointer)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "あるオブジェクトに対する各関数呼び出し前後で、透過的に(全ての関数について同じ)何らかの動作を実行するスマートポインタオブジェクトを提供する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "スマートポインタの二重適用", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "しばしば、あるクラスのメンバ関数呼び出しの度に、何らかの機能を実行する必要がある場合がある。例えば、マルチスレッドアプリケーションでは、データ構造を変更する前にロックし、その後でロックを解除しなくてはならない。データ構造の可視化アプリケーションでは、毎回の挿入・削除操作後のデータ構造のサイズに興味があるかもしれない。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "このような関数呼び出しの繰り返しはエラーを招きやすく退屈である。自動的に可視化コードが呼び出されるのが理想だろう。 Visualizer は std::list<int> についても同様にも使われうるだろう。このように、単一のクラスの一部分ではなく、むしろ複数のクラスに渡るものは、一般にアスペクト(aspect)として知られている。このイディオムは、単純なアスペクトを設計し実装するのに有用である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "VisualizableVector のオーバーロードされた -> 演算子は一時的な proxy オブジェクトを生成し、返す。 proxy オブジェクトのコンストラクタでは vector のサイズをログ出力する。その後、proxy オブジェクトのオーバーロードされた -> 演算子が呼び出され、ベースとしている vector オブジェクトに対する素のポインタを返すことによって、単に vector オブジェクトに呼び出しを転送する。 vector への実際の呼び出しが終了した後、proxy のデストラクタが再びサイズをログ出力する。このように、可視化用のログは透過的であり、main 関数はぐちゃぐちゃにならずに済む。このイディオムは、より汎用的で強力な Execute Around Proxy idiom の特別な場合である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "賢くテンプレートと組み合わせ、オーバーロードされた -> 演算子を連鎖させた時に、このイディオムの真の力が現れる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "スマートポインタ(Smart Pointer)", "title": "" } ]	null	=<center>ポインタ参照前後での実行(Execute-Around Pointer)</center>= === 意図 === あるオブジェクトに対する各関数呼び出し前後で、透過的に(全ての関数について同じ)何らかの動作を実行するスマートポインタオブジェクトを提供する。<ref>Execute Around Sequences - Kevlin Henney</ref> === 別名 === スマートポインタの二重適用 === 動機 === しばしば、あるクラスのメンバ関数呼び出しの度に、何らかの機能を実行する必要がある場合がある。例えば、マルチスレッドアプリケーションでは、データ構造を変更する前にロックし、その後でロックを解除しなくてはならない。データ構造の可視化アプリケーションでは、毎回の挿入・削除操作後のデータ構造のサイズに興味があるかもしれない。 <source lang="cpp"> using namespace std; class Visualizer { std::vector <int> & vect; public: Visualizer (vector<int> &v) : vect(v) {} void data_changed () { std::cout << "現在のサイズ: " << vect.size(); } }; int main () // データ可視化アプリケーション { std::vector <int> vector; Visualizer visu (vector); //... vector.push_back (10); visu.data_changed (); vector.push_back (20); visu.data_changed (); // もっとたくさんの insert/remove の呼び出しと // 対応する可視化コードの呼び出し } </source> このような関数呼び出しの繰り返しはエラーを招きやすく退屈である。自動的に可視化コードが呼び出されるのが理想だろう。 Visualizer は std::list<int> についても同様にも使われうるだろう。このように、単一のクラスの一部分ではなく、むしろ複数のクラスに渡るものは、一般にアスペクト(aspect)として知られている。このイディオムは、単純なアスペクトを設計し実装するのに有用である。 === Solution and Sample Code === <source lang="cpp"> class VisualizableVector { public: class proxy { public: proxy (vector<int> v) : vect (v) { std::cout << "呼び出し前のサイズ: " << vect->size (); } vector<int> operator -> () { return vect; } ~proxy () { std::cout << "呼び出し後のサイズ: " << vect->size (); } private: vector <int> * vect; }; VisualizableVector (vector<int> v) : vect(v) {} proxy operator -> () { return proxy (vect); } private: vector <int> vect; }; int main() { VisualizableVector vector (new vector<int>); //... vector->push_back (10); // . 演算子ではなく -> 演算子が使われていることに注意せよ vector->push_back (20); } </source> VisualizableVector のオーバーロードされた -> 演算子は一時的な proxy オブジェクトを生成し、返す。 proxy オブジェクトのコンストラクタでは vector のサイズをログ出力する。その後、proxy オブジェクトのオーバーロードされた -> 演算子が呼び出され、ベースとしている vector オブジェクトに対する素のポインタを返すことによって、単に vector オブジェクトに呼び出しを転送する。 vector への実際の呼び出しが終了した後、proxy のデストラクタが再びサイズをログ出力する。このように、可視化用のログは透過的であり、main 関数はぐちゃぐちゃにならずに済む。このイディオムは、より汎用的で強力な Execute Around Proxy idiom の特別な場合である。賢くテンプレートと組み合わせ、オーバーロードされた -> 演算子を連鎖させた時に、このイディオムの真の力が現れる。 <source lang="cpp"> template <class NextAspect, class Para> class Aspect { protected: Aspect (Para p): para_(p) {} Para para_; public: NextAspect operator -> () { return para_; } }; template <class NextAspect, class Para> struct Visualizing : Aspect <NextAspect, Para> { public: Visualizing (Para p) : Aspect <NextAspect, Para> (p) { std::cout << "可視化アスペクト前" << std::endl; } ~Visualizing () { std::cout << "可視化アスペクト後" << std::endl; } }; template <class NextAspect, class Para> struct Locking : Aspect <NextAspect, Para> { public: Locking (Para p) : Aspect <NextAspect, Para> (p) { std::cout << "ロックアスペクト前" << std::endl; } ~Locking () { std::cout << "ロックアスペクト後" << std::endl; } }; template <class NextAspect, class Para> struct Logging : Aspect <NextAspect, Para> { public: Logging (Para p) : Aspect <NextAspect, Para> (p) { std::cout << "ログアスペクト前" << std::endl; } ~Logging () { std::cout << "ログアスペクト後" << std::endl; } }; template <class Aspect, class Para> class AspectWeaver { public: AspectWeaver (Para p) : para_(p) {} Aspect operator -> () { return Aspect (para_); } private: Para para_; }; #define AW1(T,U) AspectWeaver <T <U, U>, U > #define AW2(T,U,V) AspectWeaver <T < U <V, V> , V>, V > #define AW3(T,U,V,X) AspectWeaver <T < U <V <X, X>, X> , X>, X > int main() { AW3(Visualizing, Locking, Logging, vector <int> *) X (new vector<int>); //... X->push_back (10); // . 演算子ではなく -> 演算子が使われていることに注意せよ X->push_back (20); return 0; } </source> === 既知の利用 === === 関連するイディオム === [[More C%2B%2B Idioms/スマートポインタ(Smart Pointer)\|スマートポインタ(Smart Pointer)]] === References === <References/> [[en:More C++ Idioms/Execute-Around Pointer]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2008-11-22T11:03:02Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E3%83%9D%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%BF%E5%8F%82%E7%85%A7%E5%89%8D%E5%BE%8C%E3%81%A7%E3%81%AE%E5%AE%9F%E8%A1%8C(Execute-Around_Pointer)
8,121	More C++ Idioms/薄いテンプレート(Thin Template)	多数の型に対してクラステンプレートがインスタンス化された時の、オブジェクトコードの重複を削減する。テンプレートはソースコードを再利用する方法の一つであり、オブジェクトコードの再利用はしない。テンプレートはクラスの一族全体を定義することができる。その一族のインスタンス化された各要素(クラス)は、それぞれのオブジェクトコードを必要とする。クラステンプレートや関数テンプレートがインスタンス化される場合はいつでも、その型独自のオブジェクトコードが生成される。パラメータ化された型の数が増えると、オブジェクトコードも増える。よく最適化されたコンパイラは、プログラム中で使用されているクラステンプレートの関数に対するオブジェクトコードだけを生成する。それでも、オブジェクトコードの重複はメモリがそれほど潤沢ではない環境では問題となりうる。同じオブジェクトコードの再利用は、命令キャッシュの効率と従ってアプリケーションの性能も改善しうる。従って、オブジェクトコードの重複を削減することが望ましい。薄いテンプレートイディオムは、オブジェクトコードの重複を削減するために使用される。オブジェクトコードレベルで再利用可能なコードは、一般的には基本クラスで一度だけ書かれ、別に配置可能な .dll や .so ファイルにコンパイルされる。基本クラスは型安全ではないが、型安全な「薄いテンプレート」ラッパが、ほとんど(あるいは全く)オブジェクトコードの重複なしに、失われた型安全性を提供する。基本クラスは非常に大きいかもしれないし、任意の量のコードを含むかもしれない。このクラスはインライン関数のみを使用しているので、追加のコードは生成されない。しかし、キャストがインライン関数のなかにカプセル化されているため、このクラスは使用者にとっては型安全である。テンプレート化されたクラスは薄い。 Symbian OS はこのイディオムを多数使用している。例えばで、CArrayFixBase が全ての作業を行う。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "多数の型に対してクラステンプレートがインスタンス化された時の、オブジェクトコードの重複を削減する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "テンプレートはソースコードを再利用する方法の一つであり、オブジェクトコードの再利用はしない。テンプレートはクラスの一族全体を定義することができる。その一族のインスタンス化された各要素(クラス)は、それぞれのオブジェクトコードを必要とする。クラステンプレートや関数テンプレートがインスタンス化される場合はいつでも、その型独自のオブジェクトコードが生成される。パラメータ化された型の数が増えると、オブジェクトコードも増える。よく最適化されたコンパイラは、プログラム中で使用されているクラステンプレートの関数に対するオブジェクトコードだけを生成する。それでも、オブジェクトコードの重複はメモリがそれほど潤沢ではない環境では問題となりうる。同じオブジェクトコードの再利用は、命令キャッシュの効率と従ってアプリケーションの性能も改善しうる。従って、オブジェクトコードの重複を削減することが望ましい。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "薄いテンプレートイディオムは、オブジェクトコードの重複を削減するために使用される。オブジェクトコードレベルで再利用可能なコードは、一般的には基本クラスで一度だけ書かれ、別に配置可能な .dll や .so ファイルにコンパイルされる。基本クラスは型安全ではないが、型安全な「薄いテンプレート」ラッパが、ほとんど(あるいは全く)オブジェクトコードの重複なしに、失われた型安全性を提供する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "基本クラスは非常に大きいかもしれないし、任意の量のコードを含むかもしれない。このクラスはインライン関数のみを使用しているので、追加のコードは生成されない。しかし、キャストがインライン関数のなかにカプセル化されているため、このクラスは使用者にとっては型安全である。テンプレート化されたクラスは薄い。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "Symbian OS はこのイディオムを多数使用している。例えば", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "で、CArrayFixBase が全ての作業を行う。", "title": "" } ]	null	=薄いテンプレート(Thin Template)= === 意図 === 多数の型に対してクラステンプレートがインスタンス化された時の、オブジェクトコードの重複を削減する。 === 別名 === === 動機 === テンプレートはソースコードを再利用する方法の一つであり、オブジェクトコードの再利用はしない。テンプレートはクラスの一族全体を定義することができる。その一族のインスタンス化された各要素(クラス)は、それぞれのオブジェクトコードを必要とする。クラステンプレートや関数テンプレートがインスタンス化される場合はいつでも、その型独自のオブジェクトコードが生成される。パラメータ化された型の数が増えると、オブジェクトコードも増える。よく最適化されたコンパイラは、プログラム中で使用されているクラステンプレートの関数に対するオブジェクトコードだけを生成する。それでも、オブジェクトコードの重複はメモリがそれほど潤沢ではない環境では問題となりうる。同じオブジェクトコードの再利用は、命令キャッシュの効率と従ってアプリケーションの性能も改善しうる。従って、オブジェクトコードの重複を削減することが望ましい。 === 解法とサンプルコード === 薄いテンプレートイディオムは、オブジェクトコードの重複を削減するために使用される。オブジェクトコードレベルで再利用可能なコードは、一般的には基本クラスで一度だけ書かれ、別に配置可能な .dll や .so ファイルにコンパイルされる。基本クラスは型安全ではないが、型安全な「薄いテンプレート」ラッパが、ほとんど(あるいは全く)オブジェクトコードの重複なしに、失われた型安全性を提供する。 <source lang="cpp"> // 非テンプレート class VectorBase { void insert (void ); void at (int index); }; template <class T> class Vector<T> // 薄いテンプレート : VectorBase { inline void insert (T t) { VectorBase::insert (t); } inline T *at (int index) { return VectorBase::at (index); } }; </source> 基本クラスは非常に大きいかもしれないし、任意の量のコードを含むかもしれない。このクラスはインライン関数のみを使用しているので、追加のコードは生成されない。しかし、キャストがインライン関数のなかにカプセル化されているため、このクラスは使用者にとっては型安全である。テンプレート化されたクラスは薄い。 === 既知の利用 === Symbian OS はこのイディオムを多数使用している。例えば <source lang="cpp"> template <class T> class CArrayFix : public CArrayFixBase </source> で、CArrayFixBase が全ての作業を行う。 === 関連するイディオム === === References === <noinclude> [[en:More C++ Idioms/Thin Template]] </noinclude> [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|うすいてんふれえと]]	null	2021-10-21T03:28:36Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E8%96%84%E3%81%84%E3%83%86%E3%83%B3%E3%83%97%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%83%88(Thin_Template)
8,122	民事訴訟法第39条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第39条 (共同訴訟人の地位)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第39条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(共同訴訟人の地位)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第39条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第39条]] ==条文== （[[w:共同訴訟\|共同訴訟]]人の地位） ;第39条 : 共同訴訟人の一人の訴訟行為、共同訴訟人の一人に対する相手方の訴訟行為及び共同訴訟人の一人について生じた事項は、他の共同訴訟人に影響を及ぼさない。 ==解説== ==参照条文== ==判例== {{最高裁判例\|base=jhsp0030\|id=66670\|label=建物所有権移転登記手続等請求\|date=昭和45年1月23日}} :共同訴訟人間における証拠共通の原則 {{最高裁判例\|base=jhsp0030\|id=54101\|label=建物収去土地明渡請求\|date=昭和43年9月12日}} :主張共通の可否 ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-2\|第2節共同訴訟]] \|[[民事訴訟法第38条\|第38条]]<br>（共同訴訟の要件） \|[[民事訴訟法第40条\|第40条]]<br>（必要的共同訴訟） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|039]]	null	2023-01-02T02:43:44Z	[ "テンプレート:最高裁判例", "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC39%E6%9D%A1
8,133	不動産登記法第14条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (地図等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(地図等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （地図等） ;第14条 #登記所には、地図及び建物所在図を備え付けるものとする。 #前項の地図は、1筆又は2筆以上の土地ごとに作成し、各土地の区画を明確にし、地番を表示するものとする。 #第1項の建物所在図は、1個又は2個以上の建物ごとに作成し、各建物の位置及び家屋番号を表示するものとする。 #第1項の規定にかかわらず、登記所には、同項の規定により地図が備え付けられるまでの間、これに代えて、地図に準ずる図面を備え付けることができる。 #前項の地図に準ずる図面は、1筆又は2筆以上の土地ごとに土地の位置、形状及び地番を表示するものとする。 #第1項の地図及び建物所在図並びに第4項の地図に準ずる図面は、電磁的記録に記録することができる。 ==解説== ==参照条文== *[[不動産登記法第39条]]（分筆又は合筆の登記） ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s3\|第3章登記記録等]]<br> \|[[不動産登記法第13条]]<br>（登記記録の滅失と回復) \|[[不動産登記法第15条]]<br>（法務省令への委任） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|014]]	null	2010-06-05T23:03:49Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC14%E6%9D%A1
8,134	不動産登記法第10条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記官の除斥) 第10条本条は、登記官が登記をすることができない場合について定めた条文である。本条にいう「配偶者」に内縁の夫又は妻が含まれるか否かについては、法令上の規定も先例も存在しないが、含まれるとする見解がある(登記研究717-5頁)。本条が登記官の職権による登記(不動産登記法第28条など)の場合にも適用されるか否かについては、法令上の規定も先例も存在しないが、適用されるとする見解がある(登記研究717-2・3頁)。本条に違背した登記については、法令上の規定も先例も存在しないが、無効ではないとする見解がある(登記研究717-5頁、小池Q&A-79頁)。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記官の除斥)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第10条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は、登記官が登記をすることができない場合について定めた条文である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "本条にいう「配偶者」に内縁の夫又は妻が含まれるか否かについては、法令上の規定も先例も存在しないが、含まれるとする見解がある(登記研究717-5頁)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "本条が登記官の職権による登記(不動産登記法第28条など)の場合にも適用されるか否かについては、法令上の規定も先例も存在しないが、適用されるとする見解がある(登記研究717-2・3頁)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "本条に違背した登記については、法令上の規定も先例も存在しないが、無効ではないとする見解がある(登記研究717-5頁、小池Q&A-79頁)。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記官の除斥）第10条 :登記官又はその配偶者若しくは四親等内の親族（配偶者又は四親等内の親族であった者を含む。以下この条において同じ。）が登記の申請人であるときは、当該登記官は、当該登記をすることができない。登記官又はその配偶者若しくは四親等内の親族が申請人を代表して申請するときも、同様とする。 ==解説== 本条は、登記官が登記をすることができない場合について定めた条文である。本条にいう「配偶者」に内縁の夫又は妻が含まれるか否かについては、法令上の規定も先例も存在しないが、含まれるとする見解がある（登記研究717-5頁）。本条が登記官の職権による登記（[[不動産登記法第28条]]など）の場合にも適用されるか否かについては、法令上の規定も先例も存在しないが、適用されるとする見解がある（登記研究717-2・3頁）。本条に違背した登記については、法令上の規定も先例も存在しないが、無効ではないとする見解がある（登記研究717-5頁、小池Q&A-79頁）。 ==参照条文== ==参考文献== 香川保一　「新不動産登記法逐条解説(89)」『登記研究』717号、テイハン、2007年、2頁・3頁・5頁小池信行・藤谷定勝監修　不動産登記実務研究会編著　『Q&A権利に関する登記の実務I 第1編総論（上）』　[[w:日本加除出版\|日本加除出版]]、2006年、79頁、ISBN 4-8178-3746-2 ---- {{前後\|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]]\|[[コンメンタール不動産登記法#第2章　登記所及び登記官（第6条～第10条）\|第2章登記所及び登記官]]\|[[不動産登記法第9条]]<br>（登記官）\|[[不動産登記法第11条]]<br>（登記）}} {{stub}} [[category:不動産登記法\|010]]	null	2010-09-22T22:23:45Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC10%E6%9D%A1
8,136	民事訴訟法第143条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴えの変更)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴えの変更)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴えの変更） ;第143条 # 原告は、請求の基礎に変更がない限り、口頭弁論の終結に至るまで、請求又は請求の原因を変更することができる。ただし、これにより著しく訴訟手続を遅滞させることとなるときは、この限りでない。 # 請求の変更は、書面でしなければならない。 # 前項の書面は、相手方に送達しなければならない。 # 裁判所は、請求又は請求の原因の変更を不当であると認めるときは、申立てにより又は職権で、その変更を許さない旨の決定をしなければならない。 ==解説== ==参照条文== *[[行政事件訴訟法第19条]]（原告による請求の追加的併合） ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-1\|第1章訴え]]<br> \|[[民事訴訟法第142条\|第142条]]<br>（重複する訴えの提起の禁止） \|[[民事訴訟法第144条\|第144条]]<br>（選定者に係る請求の追加） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|143]]	null	2023-01-02T04:08:51Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC143%E6%9D%A1
8,137	More C++ Idioms/throw しない swap(Non-throwing swap)	swap の典型的な実装は次のようになる。同じ型の大きく複雑なオブジェクトの swap は、中間的な一時オブジェクトのためのリソースの獲得と解放により、非常に非効率になりうる。また、前述の swap の実装では、リソースが利用可能ではなかった場合、例外が送出されるかもしれない。そもそも新しいリソースの要求が必要でなかった場合には、そのような挙動は認めがたい。 throw しない swap イディオム(Non-throwing swap idiom)は、望ましい効果を得るためにハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムを使用する。対象の概念は、2つの実装クラスに分割される。一つは、ハンドル(handle)であり、もう一つはボディ(body、本体)である。ハンドルはボディ(本体)オブジェクトへのポインタを保持する。 swap は、単純なポインタの交換として実装される。例外を送出しないことが保証され、新しいリソースが獲得も解放もされないため非常に効率的である。効率的で例外安全な swap 関数は、(上述のように)メンバ関数として実装可能だが、 throw しない swap イディオムは、単純さ、整合性、そして総称プログラミングの有効活用のためにその先を行く。 std::swap の明示的特殊化を、クラス自身の名前空間だけでなく std 名前空間にも追加すべきである。これら 2 箇所への追加は、swap の 2 つの異なる一般的な使用法に対応する。 1 つは、被修飾の swap であり、もう一つは完全修飾の swap (例えば std::swap)である。非修飾の swap が使用される時には、正しい swap が Koenig の名前探索により(既に定義済みのものから)発見される。完全修飾の swap が使用される時には、Koenig の名前探索は抑止され、 std 名前空間内のものが代わりに使用される。これはよく知られた挙動である。残りの議論では、完全修飾の swap のみを用いる。 C++ プログラマはしばしば下記のように swap 関数を慣用的に std:: で完全修飾して呼び出すため、統一された見た目と印象を与える。そのような場合、zoo が先に定義した String によってインスタンス化されたときに、正しい効率的な swap の実装が選択される。さもなくば、メンバ関数の swap と、名前空間での swap 関数を定義した目的を完全に無にしてデフォルトの std::swap 関数テンプレートがインスタンス化されるだろう。 swap の明示的特殊化を std 名前空間に定義するというこのイディオムは、特に総称プログラミングで有用である。 throw しない swap イディオムの使用による統一性は、下記の例のような再帰的な利用をもたらす。従って、例外安全で効率的な swap の実装に従った、その型の std::swap の特殊化を定義するのは良い考えである。現在の C++ 標準は、新しいテンプレートを std 名前空間に追加することを認めていないが、std 名前空間のテンプレートを特殊化して std 名前空間に置くことは認めている。テンプレートクラス(例:Matrix<T>)に対して throw しない swap イディオムを使用することは微妙な問題になりうる。 C++98 標準では、ユーザ定義型に対しては std::swap の完全特殊化のみ std 名前空間に定義することを認めている。部分特殊化や、関数オーバーロードは認められていない。テンプレートクラス(例:Matrix<T>)に対して同様の効果を得ようとする試みは、std 名前空間での std::swap のオーバーロードに帰着するが、これは規格的には未定義動作となる。 compl.lang.c++.moderated ニュースグループの壮大で長大な議論のスレッドで指摘している人々がいるように、これは必ずしも理想の状態ではない。解法は、クラスが定義されている名前空間と同じ名前空間内にオーバーロードされた swap 関数テンプレートを定義するか、何も起こらないことを期待して未定義動作を無視するか、次期標準での修正を待つかである。 Boost のスマートポインタの全て (例 boost::shared_ptr)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "swap の典型的な実装は次のようになる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "同じ型の大きく複雑なオブジェクトの swap は、中間的な一時オブジェクトのためのリソースの獲得と解放により、非常に非効率になりうる。また、前述の swap の実装では、リソースが利用可能ではなかった場合、例外が送出されるかもしれない。そもそも新しいリソースの要求が必要でなかった場合には、そのような挙動は認めがたい。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "throw しない swap イディオム(Non-throwing swap idiom)は、望ましい効果を得るためにハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムを使用する。対象の概念は、2つの実装クラスに分割される。一つは、ハンドル(handle)であり、もう一つはボディ(body、本体)である。ハンドルはボディ(本体)オブジェクトへのポインタを保持する。 swap は、単純なポインタの交換として実装される。例外を送出しないことが保証され、新しいリソースが獲得も解放もされないため非常に効率的である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "効率的で例外安全な swap 関数は、(上述のように)メンバ関数として実装可能だが、 throw しない swap イディオムは、単純さ、整合性、そして総称プログラミングの有効活用のためにその先を行く。 std::swap の明示的特殊化を、クラス自身の名前空間だけでなく std 名前空間にも追加すべきである。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "これら 2 箇所への追加は、swap の 2 つの異なる一般的な使用法に対応する。 1 つは、被修飾の swap であり、もう一つは完全修飾の swap (例えば std::swap)である。非修飾の swap が使用される時には、正しい swap が Koenig の名前探索により(既に定義済みのものから)発見される。完全修飾の swap が使用される時には、Koenig の名前探索は抑止され、 std 名前空間内のものが代わりに使用される。これはよく知られた挙動である。残りの議論では、完全修飾の swap のみを用いる。 C++ プログラマはしばしば下記のように swap 関数を慣用的に std:: で完全修飾して呼び出すため、統一された見た目と印象を与える。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "そのような場合、zoo が先に定義した String によってインスタンス化されたときに、正しい効率的な swap の実装が選択される。さもなくば、メンバ関数の swap と、名前空間での swap 関数を定義した目的を完全に無にしてデフォルトの std::swap 関数テンプレートがインスタンス化されるだろう。 swap の明示的特殊化を std 名前空間に定義するというこのイディオムは、特に総称プログラミングで有用である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "throw しない swap イディオムの使用による統一性は、下記の例のような再帰的な利用をもたらす。", "title": "" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "従って、例外安全で効率的な swap の実装に従った、その型の std::swap の特殊化を定義するのは良い考えである。現在の C++ 標準は、新しいテンプレートを std 名前空間に追加することを認めていないが、std 名前空間のテンプレートを特殊化して std 名前空間に置くことは認めている。", "title": "" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "テンプレートクラス(例:Matrix<T>)に対して throw しない swap イディオムを使用することは微妙な問題になりうる。 C++98 標準では、ユーザ定義型に対しては std::swap の完全特殊化のみ std 名前空間に定義することを認めている。部分特殊化や、関数オーバーロードは認められていない。テンプレートクラス(例:Matrix<T>)に対して同様の効果を得ようとする試みは、std 名前空間での std::swap のオーバーロードに帰着するが、これは規格的には未定義動作となる。 compl.lang.c++.moderated ニュースグループの壮大で長大な議論のスレッドで指摘している人々がいるように、これは必ずしも理想の状態ではない。解法は、クラスが定義されている名前空間と同じ名前空間内にオーバーロードされた swap 関数テンプレートを定義するか、何も起こらないことを期待して未定義動作を無視するか、次期標準での修正を待つかである。", "title": "" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "Boost のスマートポインタの全て (例 boost::shared_ptr)", "title": "" } ]	null	=<center>throw しない swap(Non-throwing swap)</center>= === 意図 === * 例外安全で効率的な swap(交換)操作を実装する * その swap 操作に対して、総称プログラミングを有効活用できるよう統一されたインタフェースを提供する。 === 別名 === * 例外安全な swap(Exception safe swap) === 動機 === swap の典型的な実装は次のようになる。 <source lang="cpp"> void swap (T &a, T &b) { T temp (a); a = b; b = temp; } </source> 同じ型の大きく複雑なオブジェクトの swap は、中間的な一時オブジェクトのためのリソースの獲得と解放により、非常に非効率になりうる。また、前述の swap の実装では、リソースが利用可能ではなかった場合、例外が送出されるかもしれない。そもそも新しいリソースの要求が必要でなかった場合には、そのような挙動は認めがたい。 === 解法とサンプルコード === throw しない swap イディオム(Non-throwing swap idiom)は、望ましい効果を得るために[[More C++ Idioms/ハンドル・ボディ(Handle Body)\|ハンドル・ボディ(Handle Body)]]イディオムを使用する。対象の概念は、2つの実装クラスに分割される。一つは、ハンドル(handle)であり、もう一つはボディ(body、本体)である。ハンドルはボディ(本体)オブジェクトへのポインタを保持する。 swap は、単純なポインタの交換として実装される。例外を送出しないことが保証され、新しいリソースが獲得も解放もされないため非常に効率的である。 <source lang="cpp"> namespace Orange { class String { char * str; public: void swap (String &s) throw () { std::swap (this->str, s.str); } }; } </source> 効率的で例外安全な swap 関数は、(上述のように)メンバ関数として実装可能だが、 throw しない swap イディオムは、単純さ、整合性、そして総称プログラミングの有効活用のためにその先を行く。 std::swap の明示的特殊化を、クラス自身の名前空間だけでなく std 名前空間にも追加すべきである。 <source lang="cpp"> namespace Orange { // String の名前空間 void swap (String & s1, String & s2) throw () { s1.swap (s2); } } namespace std { template <> void swap (Orange::String & s1, Orange::String & s2) throw () { s1.swap (s2); } } </source> これら 2 箇所への追加は、swap の 2 つの異なる一般的な使用法に対応する。 1 つは、被修飾の swap であり、もう一つは完全修飾の swap (例えば std::swap)である。非修飾の swap が使用される時には、正しい swap が Koenig の名前探索により(既に定義済みのものから)発見される。完全修飾の swap が使用される時には、Koenig の名前探索は抑止され、 std 名前空間内のものが代わりに使用される。これはよく知られた挙動である。残りの議論では、完全修飾の swap のみを用いる。 C++ プログラマはしばしば下記のように swap 関数を慣用的に std:: で完全修飾して呼び出すため、統一された見た目と印象を与える。 <source lang="cpp"> template <class T> void zoo (T t1, T t2) { //... int i1, i2; std::swap(i1,i2); // 統一性に注目 std::swap(t1,t2); // 同上 } </source> そのような場合、zoo が先に定義した String によってインスタンス化されたときに、正しい効率的な swap の実装が選択される。さもなくば、メンバ関数の swap と、名前空間での swap 関数を定義した目的を完全に無にしてデフォルトの std::swap 関数テンプレートがインスタンス化されるだろう。 swap の明示的特殊化を std 名前空間に定義するというこのイディオムは、特に総称プログラミングで有用である。 throw しない swap イディオムの使用による統一性は、下記の例のような再帰的な利用をもたらす。 <source lang="cpp"> class UserDefined { String str; public: void swap (UserDefined & u) throw () { std::swap (str, u.str); } }; namespace std { // std 名前空間のテンプレートの完全特殊化は、std 名前空間に追加できる template <> void swap (UserDefined & u1, UserDefined & u2) throw () { u1.swap (u2); } } class Myclass { UserDefined u; char * name; public: void swap (Myclass & m) throw () { std::swap (u, m.u); // 統一性によるイディオムの再帰的な使用 std::swap (name, m.name); // 同上 } } namespace std { // std 名前空間のテンプレートの完全特殊化は、std 名前空間に追加できる template <> void swap (Myclass & m1, Myclass & m2) throw () { m1.swap (m2); } }; </source> 従って、例外安全で効率的な swap の実装に従った、その型の std::swap の特殊化を定義するのは良い考えである。現在の C++ 標準は、新しいテンプレートを std 名前空間に追加することを認めていないが、std 名前空間のテンプレートを特殊化して std 名前空間に置くことは認めている。 === 警告 === テンプレートクラス(例：Matrix<T>)に対して throw しない swap イディオムを使用することは微妙な問題になりうる。 C++98 標準では、ユーザ定義型に対しては std::swap の完全特殊化のみ std 名前空間に定義することを認めている。部分特殊化や、関数オーバーロードは認められていない。テンプレートクラス(例：Matrix<T>)に対して同様の効果を得ようとする試みは、std 名前空間での std::swap のオーバーロードに帰着するが、これは規格的には未定義動作となる。 compl.lang.c++.moderated ニュースグループの壮大で長大な議論のスレッド <ref>http://groups.google.ca/group/comp.lang.c++.moderated/browse_thread/thread/b396fedad7dcdc81 Namespace issues with specialized swap</ref> で指摘している人々がいるように、これは必ずしも理想の状態ではない。解法は、クラスが定義されている名前空間と同じ名前空間内にオーバーロードされた swap 関数テンプレートを定義するか、何も起こらないことを期待して未定義動作を無視するか、次期標準での修正を待つかである。 === 既知の利用 === Boost のスマートポインタの全て (例 boost::shared_ptr) === 関連するイディオム === * [[More C++ Idioms/コピーして swap(Copy-and-swap)\|コピーして swap(Copy-and-swap)]] === References === <references/> <noinclude> [[en:More C++ Idioms/Non-throwing swap]] </noinclude> [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|THROWしないSWAP]]	null	2008-06-07T14:37:10Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/throw_%E3%81%97%E3%81%AA%E3%81%84_swap(Non-throwing_swap)
8,138	不動産登記法第59条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (権利に関する登記の登記事項) 第59条説明の便宜上、次のとおり略語を用いる。本条は、権利に関する登記(不動産登記法第2条第4号)の登記事項の通則について定めたものである。なお、以下に解説する、登記記録に記録する年月日は、すべて元号を用いなければならないとする先例がある(1979(昭和54年)7月5日民三3884号依命通知)。本条第1号の「登記の目的」とは、いかなる権利について、どのような形態の登記をするか(不動産登記法第3条参照)ということである。具体的には、「所有権移転」(記載例100)や「何番抵当権の効力を所有権全部に及ぼす変更」(記載例313)のように記録される。登記の目的は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第5号)。そして、申請情報の内容たる登記の目的が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。受付については、不動産登記法第19条を参照。登記官は、申請情報が提供されたときは、受付帳に受付の年月日及び受付番号等を記録しなければならない(不動産登記規則第56条第1項)が、この受付の年月日及び受付番号が登記記録にも記録されるのである。登記原因とは、登記の目的である権利の変動等の発生事由たる事実又は法律行為のことである(不動産登記法第5条第2項かっこ書)。具体的には、登記原因の効力が生じた日付と組み合わせて、「原因平成何年何月何日売買」(記載例114)や、「原因平成何年何月何日金銭消費貸借同日設定」(記載例247)のように記録される。日付については、各契約等の内容により決せられるが、必ずしも当事者の合意により定めた日とは限らない。売買契約成立後に農地法第3条の許可書が到達した場合や、当事者の合意後に登記原因に影響を及ぼす第三者の承諾等があった場合(民法第398条の12第1項など)が典型例である。なお、日付が記録されない登記原因も存在する。具体的には、「原因真正な登記名義の回復」(記載例144)や「原因錯誤」(記載例195)などである。登記原因及びその日付は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第6号)。そして、申請情報の内容たる登記原因及びその日付が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。自然人については氏名と住所が、法人については名称と住所が記録される。この他、登記名義人の資格も、登記名義人(が複数存在するときは最初の登記名義人)の住所の前に記録される。具体的には、「共有者」(記載例98)や、「根抵当権者」(記載例360)などである。持分は、登記名義人が複数となる場合でも記録されない場合がある。例えば、根抵当権の設定の登記(1971年(昭和46年)10月4日民甲3230号通達第12-1後段)や処分の制限の登記(1960年(昭和35年)8月20日民三842号電報回答)などの場合である。登記権利者の氏名又は名称及び住所並びに持分は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第1号・第9号)。そして、申請情報の内容たる登記権利者の氏名又は名称及び住所並びに持分が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。権利消滅の定めとは、ある事態の発生により、登記の目的たる権利が消滅する旨の定めである。具体的には、「買主何某が死亡した時は所有権移転が失効する」(記載例116)、「用途指定条項に違反したときは売買契約を解除する」(記載例117、国有財産法第29条・第30条第1項参照)、「抵当権者が死亡した時に抵当権は消滅する」(記載例251)のように記録される。なお、「債権者が死亡した時に債権は消滅する」(記載例250)との定めは債権に付した条件(不動産登記法第83条第1項第3号・第90条、同法第95条第1項第4号)であり、権利消滅の定めとは異なる。権利消滅の定めは登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第11号ニ)。そして、申請情報の内容たる権利消滅の定めが不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。共有物につき、各共有者の間で、分割をしない旨の契約をすることができる(民法第256条第1項ただし書)。この規定は、所有権以外の権利にも原則として準用される(民法第264条)。また、遺産については、裁判所の審判により(民法第907条第3項)又は遺言により(民法第908条)分割を禁止することができる。これらの分割をしない旨又は分割の禁止が、本条第6号にいう共有物分割禁止の定めである。契約により、不動産の所有権につき分割しない旨を定めた場合の詳しい解説は、w:共有物分割#分割禁止の定めを参照。具体的には、「特約何年間共有物不分割」(記載例115)のように記録される。共有物分割禁止の定めは登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第11号ニ)。そして、申請情報の内容たる共有物分割禁止の定めが不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。代位の概要については民法第423条を参照。代位者が自然人の場合は氏名と住所が、法人の場合は名称と住所が記録される。また、住所の前に「代位者」と記録される(記載例489)。代位原因は、「代位原因平成何月何日売買の所有権移転登記請求権」(記載例489)や「代位原因平成何年何月何日金銭消費貸借の強制執行」のように記録される(記載例490)。代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第1号及び第4号)。そして、申請情報の内容たる代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。本条第8号の事項とは、順位番号(不動産登記規則第1条第1号・不動産登記規則第147条第1項)及び同順位の場合の符号(同規則第147条第2項)のことである(不動産登記令第2条第8号・不動産登記規則第147条第3項)。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(権利に関する登記の登記事項)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第59条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "説明の便宜上、次のとおり略語を用いる。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "本条は、権利に関する登記(不動産登記法第2条第4号)の登記事項の通則について定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "なお、以下に解説する、登記記録に記録する年月日は、すべて元号を用いなければならないとする先例がある(1979(昭和54年)7月5日民三3884号依命通知)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "本条第1号の「登記の目的」とは、いかなる権利について、どのような形態の登記をするか(不動産登記法第3条参照)ということである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "具体的には、「所有権移転」(記載例100)や「何番抵当権の効力を所有権全部に及ぼす変更」(記載例313)のように記録される。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "登記の目的は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第5号)。そして、申請情報の内容たる登記の目的が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "受付については、不動産登記法第19条を参照。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "登記官は、申請情報が提供されたときは、受付帳に受付の年月日及び受付番号等を記録しなければならない(不動産登記規則第56条第1項)が、この受付の年月日及び受付番号が登記記録にも記録されるのである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "登記原因とは、登記の目的である権利の変動等の発生事由たる事実又は法律行為のことである(不動産登記法第5条第2項かっこ書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "具体的には、登記原因の効力が生じた日付と組み合わせて、「原因平成何年何月何日売買」(記載例114)や、「原因平成何年何月何日金銭消費貸借同日設定」(記載例247)のように記録される。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "日付については、各契約等の内容により決せられるが、必ずしも当事者の合意により定めた日とは限らない。売買契約成立後に農地法第3条の許可書が到達した場合や、当事者の合意後に登記原因に影響を及ぼす第三者の承諾等があった場合(民法第398条の12第1項など)が典型例である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "なお、日付が記録されない登記原因も存在する。具体的には、「原因真正な登記名義の回復」(記載例144)や「原因錯誤」(記載例195)などである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "登記原因及びその日付は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第6号)。そして、申請情報の内容たる登記原因及びその日付が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 16, "tag": "p", "text": "自然人については氏名と住所が、法人については名称と住所が記録される。この他、登記名義人の資格も、登記名義人(が複数存在するときは最初の登記名義人)の住所の前に記録される。具体的には、「共有者」(記載例98)や、「根抵当権者」(記載例360)などである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 17, "tag": "p", "text": "持分は、登記名義人が複数となる場合でも記録されない場合がある。例えば、根抵当権の設定の登記(1971年(昭和46年)10月4日民甲3230号通達第12-1後段)や処分の制限の登記(1960年(昭和35年)8月20日民三842号電報回答)などの場合である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "登記権利者の氏名又は名称及び住所並びに持分は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第1号・第9号)。そして、申請情報の内容たる登記権利者の氏名又は名称及び住所並びに持分が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "権利消滅の定めとは、ある事態の発生により、登記の目的たる権利が消滅する旨の定めである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "具体的には、「買主何某が死亡した時は所有権移転が失効する」(記載例116)、「用途指定条項に違反したときは売買契約を解除する」(記載例117、国有財産法第29条・第30条第1項参照)、「抵当権者が死亡した時に抵当権は消滅する」(記載例251)のように記録される。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 21, "tag": "p", "text": "なお、「債権者が死亡した時に債権は消滅する」(記載例250)との定めは債権に付した条件(不動産登記法第83条第1項第3号・第90条、同法第95条第1項第4号)であり、権利消滅の定めとは異なる。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "権利消滅の定めは登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第11号ニ)。そして、申請情報の内容たる権利消滅の定めが不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "共有物につき、各共有者の間で、分割をしない旨の契約をすることができる(民法第256条第1項ただし書)。この規定は、所有権以外の権利にも原則として準用される(民法第264条)。また、遺産については、裁判所の審判により(民法第907条第3項)又は遺言により(民法第908条)分割を禁止することができる。これらの分割をしない旨又は分割の禁止が、本条第6号にいう共有物分割禁止の定めである。契約により、不動産の所有権につき分割しない旨を定めた場合の詳しい解説は、w:共有物分割#分割禁止の定めを参照。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "具体的には、「特約何年間共有物不分割」(記載例115)のように記録される。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "共有物分割禁止の定めは登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第11号ニ)。そして、申請情報の内容たる共有物分割禁止の定めが不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 26, "tag": "p", "text": "代位の概要については民法第423条を参照。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 27, "tag": "p", "text": "代位者が自然人の場合は氏名と住所が、法人の場合は名称と住所が記録される。また、住所の前に「代位者」と記録される(記載例489)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 28, "tag": "p", "text": "代位原因は、「代位原因平成何月何日売買の所有権移転登記請求権」(記載例489)や「代位原因平成何年何月何日金銭消費貸借の強制執行」のように記録される(記載例490)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 29, "tag": "p", "text": "代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因は登記申請情報の内容の一部とされている(不動産登記令第3条第1号及び第4号)。そして、申請情報の内容たる代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因が不適当なものであるときは、不動産登記法第25条各号・不動産登記令第20条各号の規定により、申請は却下の対象となる(不動産登記法第25条柱書)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 30, "tag": "p", "text": "本条第8号の事項とは、順位番号(不動産登記規則第1条第1号・不動産登記規則第147条第1項)及び同順位の場合の符号(同規則第147条第2項)のことである(不動産登記令第2条第8号・不動産登記規則第147条第3項)。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （権利に関する登記の登記事項）第59条 : 権利に関する登記の登記事項は、次のとおりとする。 ::一　登記の目的 ::二　申請の受付の年月日及び受付番号 ::三　登記原因及びその日付 ::四　登記に係る権利の権利者の氏名又は名称及び住所並びに登記名義人が二人以上であるときは当該権利の登記名義人ごとの持分 ::五　登記の目的である権利の消滅に関する定めがあるときは、その定め ::六　共有物分割禁止の定め（共有物若しくは所有権以外の財産権について[[w:民法\|民法]] （明治29年法律第89号）[[民法第256条\|第256条]]第1項ただし書（[[民法第264条\|同法第264条]] において準用する場合を含む。）の規定により分割をしない旨の契約をした場合若しくは[[民法第908条\|同法第908条]] の規定により被相続人が遺言で共有物若しくは所有権以外の財産権について分割を禁止した場合における共有物若しくは所有権以外の財産権の分割を禁止する定め又は[[民法第907条\|同法第907条第3項]] の規定により家庭裁判所が遺産である共有物若しくは所有権以外の財産権についてした分割を禁止する審判をいう。第六十五条において同じ。）があるときは、その定め ::七　[[民法第423条]] その他の法令の規定により他人に代わって登記を申請した者（以下「代位者」という。）があるときは、当該代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因 ::八　第二号に掲げるもののほか、権利の順位を明らかにするために必要な事項として法務省令で定めるもの ==解説== ===略語について=== 説明の便宜上、次のとおり略語を用いる。 ;記載例 :不動産登記記載例（1979年（昭和54年）3月31日民三第2112号通達） ===本条の趣旨=== 本条は、権利に関する登記（[[不動産登記法第2条\|不動産登記法第2条第4号]]）の登記事項の通則について定めたものである。なお、以下に解説する、登記記録に記録する年月日は、すべて元号を用いなければならないとする先例がある（1979（昭和54年）7月5日民三3884号依命通知）。 ===登記の目的=== 本条第1号の「登記の目的」とは、いかなる権利について、どのような形態の登記をするか（[[不動産登記法第3条]]参照）ということである。具体的には、「所有権移転」（記載例100）や「何番抵当権の効力を所有権全部に及ぼす変更」（記載例313）のように記録される。登記の目的は登記申請情報の内容の一部とされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000005000000000 不動産登記令第3条第5号]）。そして、申請情報の内容たる登記の目的が不適当なものであるときは、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条各号]]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 不動産登記令第20条各号]の規定により、申請は却下の対象となる（不動産登記法第25条柱書）。 ===申請の受付の年月日及び受付番号=== 受付については、[[不動産登記法第19条]]を参照。登記官は、申請情報が提供されたときは、受付帳に受付の年月日及び受付番号等を記録しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000005600000000000000000000000000000 不動産登記規則第56条第1項]）が、この受付の年月日及び受付番号が登記記録にも記録されるのである。 ===登記原因及びその日付=== 登記原因とは、登記の目的である権利の変動等の発生事由たる事実又は法律行為のことである（[[不動産登記法第5条\|不動産登記法第5条第2項かっこ書]]）。具体的には、登記原因の効力が生じた日付と組み合わせて、「原因　平成何年何月何日売買」（記載例114）や、「原因　平成何年何月何日金銭消費貸借同日設定」（記載例247）のように記録される。日付については、各契約等の内容により決せられるが、必ずしも当事者の合意により定めた日とは限らない。売買契約成立後に[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S27/S27HO229.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000000000000000000000000 農地法第3条]の許可書が到達した場合や、当事者の合意後に登記原因に影響を及ぼす第三者の承諾等があった場合（[[民法第398条の12\|民法第398条の12第1項]]など）が典型例である。なお、日付が記録されない登記原因も存在する。具体的には、「原因　真正な登記名義の回復」（記載例144）や「原因　錯誤」（記載例195）などである。登記原因及びその日付は登記申請情報の内容の一部とされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000006000000000 不動産登記令第3条第6号]）。そして、申請情報の内容たる登記原因及びその日付が不適当なものであるときは、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条各号]]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 不動産登記令第20条各号]の規定により、申請は却下の対象となる（不動産登記法第25条柱書）。 ===登記権利者の氏名等=== 自然人については氏名と住所が、法人については名称と住所が記録される。この他、登記名義人の資格も、登記名義人（が複数存在するときは最初の登記名義人）の住所の前に記録される。具体的には、「共有者」（記載例98）や、「根抵当権者」（記載例360）などである。持分は、登記名義人が複数となる場合でも記録されない場合がある。例えば、根抵当権の設定の登記（1971年（昭和46年）10月4日民甲3230号通達第12-1後段）や処分の制限の登記（1960年（昭和35年）8月20日民三842号電報回答）などの場合である。登記権利者の氏名又は名称及び住所並びに持分は登記申請情報の内容の一部とされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000001000000000 不動産登記令第3条第1号]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000009000000000 第9号]）。そして、申請情報の内容たる登記権利者の氏名又は名称及び住所並びに持分が不適当なものであるときは、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条各号]]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 不動産登記令第20条各号]の規定により、申請は却下の対象となる（不動産登記法第25条柱書）。 ===権利消滅の定め=== 権利消滅の定めとは、ある事態の発生により、登記の目的たる権利が消滅する旨の定めである。具体的には、「買主何某が死亡した時は所有権移転が失効する」（記載例116）、「用途指定条項に違反したときは売買契約を解除する」（記載例117、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23HO073.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002900000000000000000000000000000 国有財産法第29条]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23HO073.html#1000000000000000000000000000000000000000000000003000000000001000000000000000000 第30条第1項]参照）、「抵当権者が死亡した時に抵当権は消滅する」（記載例251）のように記録される。なお、「債権者が死亡した時に債権は消滅する」（記載例250）との定めは債権に付した条件（[[不動産登記法第83条\|不動産登記法第83条第1項第3号]]・[[不動産登記法第90条\|第90条]]、[[不動産登記法第95条\|同法第95条第1項第4号]]）であり、権利消滅の定めとは異なる。権利消滅の定めは登記申請情報の内容の一部とされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000011000000000 不動産登記令第3条第11号ニ]）。そして、申請情報の内容たる権利消滅の定めが不適当なものであるときは、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条各号]]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 不動産登記令第20条各号]の規定により、申請は却下の対象となる（不動産登記法第25条柱書）。 ===共有物分割禁止の定め=== 共有物につき、各共有者の間で、分割をしない旨の契約をすることができる（[[民法第256条\|民法第256条第1項ただし書]]）。この規定は、所有権以外の権利にも原則として準用される（[[民法第264条]]）。また、遺産については、裁判所の審判により（[[民法第907条\|民法第907条第3項]]）又は遺言により（[[民法第908条]]）分割を禁止することができる。これらの分割をしない旨又は分割の禁止が、本条第6号にいう共有物分割禁止の定めである。契約により、不動産の所有権につき分割しない旨を定めた場合の詳しい解説は、[[w:共有物分割#分割禁止の定め]]を参照。具体的には、「特約　何年間共有物不分割」（記載例115）のように記録される。共有物分割禁止の定めは登記申請情報の内容の一部とされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000011000000000 不動産登記令第3条第11号ニ]）。そして、申請情報の内容たる共有物分割禁止の定めが不適当なものであるときは、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条各号]]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 不動産登記令第20条各号]の規定により、申請は却下の対象となる（不動産登記法第25条柱書）。 ===代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因=== 代位の概要については[[民法第423条]]を参照。代位者が自然人の場合は氏名と住所が、法人の場合は名称と住所が記録される。また、住所の前に「代位者」と記録される（記載例489）。代位原因は、「代位原因　平成何月何日売買の所有権移転登記請求権」（記載例489）や「代位原因　平成何年何月何日金銭消費貸借の強制執行」のように記録される（記載例490）。代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因は登記申請情報の内容の一部とされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000001000000000 不動産登記令第3条第1号]及び[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000300000000001000000004000000000 第4号]）。そして、申請情報の内容たる代位者の氏名又は名称及び住所並びに代位原因が不適当なものであるときは、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条各号]]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002000000000000000000000000000000 不動産登記令第20条各号]の規定により、申請は却下の対象となる（不動産登記法第25条柱書）。 ===順位番号等=== 本条第8号の事項とは、順位番号（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000100000000001000000001000000000 不動産登記規則第1条第1号]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014700000000000000000000000000000 不動産登記規則第147条第1項]）及び同順位の場合の符号（同規則第147条第2項）のことである（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16SE379.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000200000000001000000008000000000 不動産登記令第2条第8号]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014700000000003000000000000000000 不動産登記規則第147条第3項]）。 ==参照条文== [[不動産登記法第88条]]（抵当権の登記の登記事項） [[工場抵当法第3条]] ==判例== == 外部リンク == *[[w:所有権移転登記\|所有権移転登記]] ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-1\|第1款通則]] \|[[不動産登記法第58条]]<br>（共用部分である旨の登記等） \|[[不動産登記法第60条]]<br>（共同申請） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|059]]	null	2010-09-21T02:51:06Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" 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8,139	More C++ Idioms/コピーして swap(Copy-and-swap)	オーバーロードされた代入演算子の例外安全な実装を作成する。例外安全性は、例外を「例外的な」状況を示すために用いるような、高い信頼性のある C++ ソフトウェアにとって非常に重要な基礎となる。少なくとも 3 つの例外安全性のレベルがある。基本例外安全、強い例外安全、例外中立である。基本例外安全は、大抵低コストで実装できるのでいつでも提供されるべきである。強い例外安全を保証することは、全ての場合で可能ではないかもしれない。コピーして swap(Copy-and-swap)イディオムは強い例外安全な代入演算子を簡潔に実装する。コピーして swap(Copy-and-swap)イディオムは、現在のリソースが回収される前に新しいリソースを獲得する。新しいリソースを獲得するために、RAII イディオムを用いる。新しいリソースの獲得に成功すれば、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、リソースの交換を行う。最後に、最初のステップの RAII の副作用により古いリソースが解放される。上記実装の変種もありうる。自己代入のチェックは厳密には必要ではないが、いくらかの性能向上はあり得る。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "オーバーロードされた代入演算子の例外安全な実装を作成する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "例外安全性は、例外を「例外的な」状況を示すために用いるような、高い信頼性のある C++ ソフトウェアにとって非常に重要な基礎となる。少なくとも 3 つの例外安全性のレベルがある。基本例外安全、強い例外安全、例外中立である。基本例外安全は、大抵低コストで実装できるのでいつでも提供されるべきである。強い例外安全を保証することは、全ての場合で可能ではないかもしれない。コピーして swap(Copy-and-swap)イディオムは強い例外安全な代入演算子を簡潔に実装する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "コピーして swap(Copy-and-swap)イディオムは、現在のリソースが回収される前に新しいリソースを獲得する。新しいリソースを獲得するために、RAII イディオムを用いる。新しいリソースの獲得に成功すれば、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、リソースの交換を行う。最後に、最初のステップの RAII の副作用により古いリソースが解放される。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "上記実装の変種もありうる。自己代入のチェックは厳密には必要ではないが、いくらかの性能向上はあり得る。", "title": "" } ]	null	=<center>コピーして swap(Copy-and-swap)</center>= === 意図 === オーバーロードされた代入演算子の例外安全な実装を作成する。 === 別名 === === 動機 === 例外安全性は、例外を「例外的な」状況を示すために用いるような、高い信頼性のある C++ ソフトウェアにとって非常に重要な基礎となる。少なくとも 3 つの例外安全性のレベルがある。基本例外安全、強い例外安全、例外中立である。基本例外安全は、大抵低コストで実装できるのでいつでも提供されるべきである。強い例外安全を保証することは、全ての場合で可能ではないかもしれない。コピーして swap(Copy-and-swap)イディオムは強い例外安全な代入演算子を簡潔に実装する。 === 解法とサンプルコード === コピーして swap(Copy-and-swap)イディオムは、現在のリソースが回収される前に新しいリソースを獲得する。新しいリソースを獲得するために、RAII イディオムを用いる。新しいリソースの獲得に成功すれば、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、リソースの交換を行う。最後に、最初のステップの RAII の副作用により古いリソースが解放される。 <source lang="cpp"> class String { public: String & operator = (String const &s) { String temp (s); // コピーコンストラクタ -- RAII temp.swap (this); // throw しない swap return this; }// temp のデストラクタが呼び出されたときに古いリソースが解放される。 void swap (String &s) throw (); /// thow しない swap イディオムを参照。 }; </source> 上記実装の変種もありうる。自己代入のチェックは厳密には必要ではないが、いくらかの性能向上はあり得る。 <source lang="cpp"> class String { public: String & operator = (String const &s) { if (this != &s) String(s).swap (this); // コピーコンストラクタと throw しない swap return this; }// 古いリソースはここで解放される。 void swap (String &s) throw (); /// throw しない swap イディオムを参照。 }; </source> === 既知の利用 === === 関連するイディオム === * [[More C++ Idioms/リソース獲得は初期化である(Resource Acquisition Is Initialization)\|リソース獲得は初期化である(Resource Acquisition Is Initialization)]] * [[More C++ Idioms/throw しない swap(Non-throwing swap)\|throw しない swap(Non-throwing swap)]] === References === <noinclude> [[en:More C++ Idioms/Copy-and-swap]] </noinclude> [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|こひーしてSWAP]]	null	2008-06-07T14:38:33Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E3%82%B3%E3%83%94%E3%83%BC%E3%81%97%E3%81%A6_swap(Copy-and-swap)
8,141	民事訴訟法第133条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴え提起の方式) 訴えの提起は、原告が、被告との関係において、一定の権利の存否を主張し、当該権利主張の当否について、審理し判決することを裁判所に要求する行為である。訴えが訴訟要件を具備していれば、裁判所は、当該請求の当否について審議し判決する事になるから、請求は、訴訟の対象であるということができ、その意味から訴訟物や訴訟対象と呼ばれる。そして、原告の権利主張を理由なしとするときは、判決主文において「原告の請求を棄却する」と判示するのが実務慣行であり、逆に権利主張理由ありとして、原告の求めたとおりの内容の判決をするときは、講学上「原告の請求を認容する」というが、これらの場合も、請求の概念は判決の要求の意味に用いられている。訴状には、本条2項に掲げる時効、すなわち、当事者、法定代理人、請求の趣旨及び原因を記載しなければならない。そして、事実についての主張を記載するには、できる限り、請求を理由付ける事実についての主張と、当該事実に関する事実についての主張とを区別して記載することが必要である(規則53・2)。すなわち訴状であるためには、これらを必ず明確に記載しなければならず、裁判長が訴状の記載について必要な補正を促す場合には、補正命令を裁判所書記官に命じて行わせることができる。(規則56)この場合において、原告が注意すべきこととして、原告が不備を命じられたのにもうかかわらず補正しないときは、裁判長は、命令で、訴状を却下しなければならない(民訴137・2)と規定されており、原告の請求は不適法として却下される。なお、訴状には、原告が訴訟救助を許与された場合を除き、民事訴訟費用等に関する法律の定める訴額に応じた申立手数料を納付するため、手数料額だけ収入印紙を貼付し、作成者である原告又はその代理人において署名押印することを必要とする。本人訴訟の場合において、1つの訴えで、複数の訴えがある場合において、訴額が不明な場合は、訴えを提起しようとしている管轄の裁判所書記官に問い合わせると教示してもらえる。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴え提起の方式)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "訴えの提起は、原告が、被告との関係において、一定の権利の存否を主張し、当該権利主張の当否について、審理し判決することを裁判所に要求する行為である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "訴えが訴訟要件を具備していれば、裁判所は、当該請求の当否について審議し判決する事になるから、請求は、訴訟の対象であるということができ、その意味から訴訟物や訴訟対象と呼ばれる。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "そして、原告の権利主張を理由なしとするときは、判決主文において「原告の請求を棄却する」と判示するのが実務慣行であり、逆に権利主張理由ありとして、原告の求めたとおりの内容の判決をするときは、講学上「原告の請求を認容する」というが、これらの場合も、請求の概念は判決の要求の意味に用いられている。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "訴状には、本条2項に掲げる時効、すなわち、当事者、法定代理人、請求の趣旨及び原因を記載しなければならない。そして、事実についての主張を記載するには、できる限り、請求を理由付ける事実についての主張と、当該事実に関する事実についての主張とを区別して記載することが必要である(規則53・2)。すなわち訴状であるためには、これらを必ず明確に記載しなければならず、裁判長が訴状の記載について必要な補正を促す場合には、補正命令を裁判所書記官に命じて行わせることができる。(規則56)この場合において、原告が注意すべきこととして、原告が不備を命じられたのにもうかかわらず補正しないときは、裁判長は、命令で、訴状を却下しなければならない(民訴137・2)と規定されており、原告の請求は不適法として却下される。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "なお、訴状には、原告が訴訟救助を許与された場合を除き、民事訴訟費用等に関する法律の定める訴額に応じた申立手数料を納付するため、手数料額だけ収入印紙を貼付し、作成者である原告又はその代理人において署名押印することを必要とする。本人訴訟の場合において、1つの訴えで、複数の訴えがある場合において、訴額が不明な場合は、訴えを提起しようとしている管轄の裁判所書記官に問い合わせると教示してもらえる。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] == 条文 == （訴え提起の方式） ;第133条 # 訴えの提起は、訴状を裁判所に提出してしなければならない。 # 訴状には、次に掲げる事項を記載しなければならない。 ##　当事者及び法定代理人 ##　[[請求]]の趣旨及び原因 == 解説 == 訴えの提起は、原告が、被告との関係において、一定の権利の存否を主張し、当該権利主張の当否について、審理し判決することを裁判所に要求する行為である。訴えが訴訟要件を具備していれば、裁判所は、当該請求の当否について審議し判決する事になるから、請求は、訴訟の対象であるということができ、その意味から訴訟物や訴訟対象と呼ばれる。そして、原告の権利主張を理由なしとするときは、判決主文において「原告の請求を棄却する」と判示するのが実務慣行であり、逆に権利主張理由ありとして、原告の求めたとおりの内容の判決をするときは、講学上「原告の請求を認容する」というが、これらの場合も、請求の概念は判決の要求の意味に用いられている。訴状には、本条2項に掲げる事項、すなわち、当事者、法定代理人、請求の趣旨及び原因を記載しなければならない。そして、事実についての主張を記載するには、できる限り、請求を理由付ける事実についての主張と、当該事実に関する事実についての主張とを区別して記載することが必要である([[民事訴訟規則第53条\|規則第53条]]第2項)。すなわち訴状であるためには、これらを必ず明確に記載しなければならず、訴状に不備がみうけられ、裁判長が訴状の記載について必要な補正を促す場合には、補正命令を裁判所書記官に命じて行わせることができる([[民事訴訟規則第56条\|規則第56条]])。この場合において、原告が注意すべきこととして、原告が不備を命じられたのにもかかわらず補正しないときは、裁判長は、命令で、訴状を却下しなければならない([[民事訴訟法第137条\|第137条]]第2項)と規定されており、原告の請求は不適法として却下される。なお、訴状には、原告が訴訟救助([[民事訴訟法第82条\|第82条]])を許与された場合を除き、民事訴訟費用等に関する法律の定める訴額に応じた申立手数料を納付するため、手数料額だけ収入印紙を貼付し、作成者である原告又はその代理人において署名押印([[民事訴訟規則第2条\|規則第2条]]第1項)することを必要とする。本人訴訟の場合において、1つの訴えで、複数の訴えがある場合において、訴額が不明な場合は、訴えを提起しようとしている管轄の裁判所書記官に問い合わせると教示してもらえる。 == 参照条文 == == 判例 == ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-6\|第1章訴え]] \|[[民事訴訟法第132条の10\|第132条の10]]<br>（電子情報処理組織による申立て等） \|[[民事訴訟法第134条\|第134条]]<br>（証書真否確認の訴え） }} {{stub\|law}} [[category:民事訴訟法\|133]]	2008-04-05T08:12:44Z	2023-10-28T01:03:41Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC133%E6%9D%A1
8,142	ロジバン	メインページ > 語学 > ロジバン音韻論 snagerna (2012-11-07) 形態論 vlagerna (2012-11-07) 統語論 jufgerna (2012-11-07)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "メインページ > 語学 > ロジバン", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "音韻論 snagerna", "title": "修得編" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "(2012-11-07)", "title": "修得編" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "形態論 vlagerna", "title": "修得編" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "(2012-11-07)", "title": "修得編" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "統語論 jufgerna", "title": "修得編" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "(2012-11-07)", "title": "修得編" } ]	メインページ > 語学 > ロジバン	[[メインページ]] > [[語学]] > '''ロジバン''' {\| style="float:right" \|- \|[[Image:Lojban logo.png\|thumb\|300px\|ロジバンは自然言語とコンピュータ言語の特徴を兼ね備えます。曖昧な表現も、合理的な文章も、思いのままです。その奥深さに触れてみましょう。]] \|- \|{{Wikipedia\|ロジバン\|ロジバン}} \|- \|{{Wiktionary\|Category:ロジバン\|ロジバン}} \|- \|{{蔵書一覧}} \|- \|{{進捗状況}} \|} == 入門編 == [[ロジバン/発音する\|発音する]]{{進捗\|75%\|2012-11-07}} [[ロジバン/文法/表記法\|表記法を知る]]{{進捗\|25%\|2012-11-07}} [[ロジバン/形態と品詞\|単語の種類を見分ける]]{{進捗\|25%\|2012-11-07}} [[ロジバン/語彙力\|単語を覚える]]{{進捗\|25%\|2012-11-07}} [[ロジバン/文法/文をつくる\|文をつくる]]{{進捗\|25%\|2012-11-07}} [[ロジバン/コミュニティ\|コミュニティで交流する]]{{進捗\|25%\|2012-11-07}} [[ロジバン/jbovlaste\|jbovlasteで新しい単語を作る]]{{進捗\|25%\|2012-11-07}} == 修得編 == [[ロジバン/音韻論\|'''音韻論''']] snagerna &emsp; [[Image:Lojban-snagerna.svg\|30px]] [[ロジバン/音韻論#アスキー式\|アスキー式]] {{進捗\|50%\|2012-11-07}} [[ロジバン/形態論\|'''形態論''']] vlagerna &emsp; [[Image:Lojban-vlagerna.svg\|100px]] [[ロジバン/形態論#brivla\|内容語 brivla]] [[ロジバン/形態論#ma'ovla\|機能語 ma'ovla]] [[ロジバン/形態論#cmevla\|名称語 cmevla]] {{進捗\|50%\|2012-11-07}} [[ロジバン/統語論\|'''統語論''']] jufgerna &emsp; [[Image:Lojban-jufgerna.svg\|80px]] [[ロジバン/統語論/selbri\|用言 selbri]] [[ロジバン/統語論/sumti\|体言 sumti]] [[ロジバン/統語論/sumtcita\|付辞 sumtcita]] [[ロジバン/統語論/cnipau\|心態部 cnipau]] [[ロジバン/統語論/li'erpau\|話題部 li'erpau]] [[ロジバン/統語論/接続表現\|接続表現]] [[ロジバン/統語論/疑問表現\|疑問表現]] [[ロジバン/統語論/数量表現\|数量表現]] [[ロジバン/統語論/構文境界\|構文境界]] [[ロジバン/統語論/転換と置換\|転換と置換]] {{進捗\|50%\|2012-11-07}} == 資料 == [[ロジバン/目次/ロジバンについての英語資料の日本語訳\|ロジバンについての英語資料の日本語訳]] * [https://mw.lojban.org/papri/学習教科書・音声資料・辞書・読み物などの最新のリスト] {{stub}} {{DEFAULTSORT:{{Jbo/ja sort}}}} [[カテゴリ:人工言語]] [[Category:ロジバン]] {{NDC\|899}}	null	2022-12-23T06:03:36Z	[ "テンプレート:Wikipedia", "テンプレート:Wiktionary", "テンプレート:蔵書一覧", "テンプレート:進捗状況", "テンプレート:進捗", "テンプレート:Stub", "テンプレート:NDC" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3
8,146	ロジバン/発音する	「合理的な言語」と呼ばれるだけに、文の仕組(構文)が注目されるロジバンですが、文の仕組とは突き詰めれば音の並び方です。ロジバンの非曖昧な文法は、非曖昧な発音作法を基盤としています。音はロジバンにおいて大切なものです。音&字以下は日本語話者向けに簡略化したロジバンの発音と文字の(母音・子音別)対応表です。あくまでも初心者向けの擬似的な照応であり、日本語仮名との完全な一致が表されているわけではない、ということに留意してください。正しい発音は IPA 欄に示されています。 IPA とは国際音声記号のことです。その右隣は、コンピュータの普遍的文字コードでありロジバンの主流表記体系であるアスキー文字です。 1. 日本語のウは唇を丸めない [ɯ] です。それを丸めたのが [u] となります。 2. いわゆるシュワー/曖昧音です。 3. シャ・ジャ行は [ɕ] ・ [ʑ] です。その舌腹を上から離したものが [ʃ] ・ [ʒ] となります。 4. 韓国語と同様、日本語のラリルレロ音は [ɾ] と [l] を区別するものではありません。外国語の /l/ をラ行で表す習慣がありますが、音声学的には不安定な処置です。 5. ヒャ行は [ç] です。その舌腹の位置をより後方に移したものが [x] となります。 6. 言葉の境界を示すものです。文の仕組を左右する字です。 7. 音節の境界を示すものです。御覧のように、アポストロフィーやカンマ、ピリオドなども文字として組み入れられています。これらは英語などにおける句読点とは違う働きをします(ロジバンのピリオドやカンマは文や文節の終わりを示すものではないのです)。ロジバンでは、文字から音声が生まれるのではなく音声から文字が生まれる、とされます。 (この数十万年の間にヒトの発声器官は変化しませんでしたが、五千年の間に文字は著しく変遷してきました。言語にとって音声は文字よりも根源的です。) したがって、公式の音声が定められていても、公式の文字というものがロジバンには存在しません。アスキーは一般のどのコンピュータ・キーボードからでも入力できるという点でロジバン話者のあいだで広まっているあくまで“主流”の体系であり、“公式”とはされていません。詳しいことはロジバンの音韻論で学べます。 x v l の習得上の注記でも述べたように、標準的な日本語の中では認識されない音声がロジバンにはあります。これらを習得するうえでは、生来的に慣れている日本語の五十音図を脇にして発音の物理的な仕組を観察することがまず大きな助けとなります。発音は、喉・口蓋・舌・唇などが肺からの息を制御することで実現されます。特定の発音ができないということは、これら息の制御器官そのものを自身で特定的に制御できていないということです。制御できない理由として、1)器官の筋肉神経が鍛えられていない、2)器官の位置関係(調音位置)と使用方法(調音方法)を把握していない、などが考えられます。 1は、機械的・継続的な鍛錬で克服できます。 2は、より認知的な作業が要されます。下の図を参考に該当の調音器官の用い方を学びましょう。 /x/ の [x] は8、軟口蓋で起こります。悔しいときに「クゥ~!!」と言う発音に似ていると言われます。日本語のハ行と共通するのは、息を継続させながら作る摩擦音である点です。日本語で言う「ウヒャ~」のヒは7であることが多いようで、近いほうです。出し続けながらの息が当たる箇所を7から8に移していってみてください。注意してみると、箇所の推移に舌が関与しているのがわかるでしょう。 [x] の習得とは、目的の8の箇所で息が摩擦を起こすように瞬時に舌を形作れるようになることです。難しいことのようですが、これはあなたが日本語話者として「ウヒャ~」の発音を幼い頃に覚えてしまえたほどに簡単なことでもあるのです。 (ところで [x] は覚え甲斐のある音です。多くの言語が共有します:アラビア語、ギリシャ語、スペイン語、ドイツ語、ロシア語、ポーランド語、スワヒリ語、中国語、エスペラント。) /v/ の [β] は1で起こります。ブの [b] と違うのは、先程同様、息が継続する摩擦音である点です。調音位置・調音方法においてはファの [ɸ] と同じです。 [ɸ] と違うのは、声帯(11)を鳴らしながら作る有声音である点です。形そのものはファの子音として日本語に定着しているので、その濁音・有声音型である [β] すなわちブァ(ヴァ)の原理上の子音は日本人にとって簡単であるはずです(実はブもまた原理的にはフの有声音型ということから [β] となるはずなのです)。ところがブァ(ヴァ)を [b] で解してバと発音する人が少なくありません。息が継続する摩擦音から息を瞬発する破裂音に替えているのです。つまりここで破裂音でなく摩擦音をそのまま保てば [β] が出るわけです。手順を整理します。まずファの形を唇で作ります。母音ァの部分を出さずに息だけを吹き続けます。声帯を鳴らします。以上です。声帯を鳴らす過程がよくわからない場合は、サ・ザなどの比較をしてみましょう。サの形を舌で作り、やはり母音(ア)の部分を出さずに息だけを吐き続けます。これを途中でザに切り替えたことを意識してみます。喉のあたりに力が入るはずです。これが声帯を鳴らす、有声音を使うということです。有声音のプロセスを独立させて扱えるようになりましょう。 (ちなみにロジバンの /v/ としてより一般的な [v] は調音位置が異なります。 [β] は唇だけを使いますが、 [v] は唇と歯を使います。上が歯、下が唇となります。) /l/ の [l] は、舌の脇を使うものです。まず舌を4、歯茎に当てます(すっかりくっつけてもいいでしょう)。この形を維持しながらアと発してみます。アの音とはならず、喉が不明瞭に鳴り、息が舌の脇(あるいは口の両壁)を通るでしょう。これが側面音の原理です。引き続きアを意識して喉を鳴らしながら、4に当てていた舌を徐々に下ろします。奥まっていた声が明瞭になってゆき、最後にアと出るでしょう。これが接近音の効果です。 [l] は歯茎側面接近音なのです。同じラ行として混同されがちな [ɾ] は、舌の側面を使わず、接近音でもない、という点で異なります。練習として次の(間に合わせ程度の)ロジバン語を繰り返し発音してみましょう: これらを克服できれば、ロジバンの発音について日本語話者が怖れるものは無くなるでしょう。また、上の bv, vb, cl, xr, pr, lr, rx などの連続子音がうまくできなくてもあまり気にする必要はありません。完璧でない連続子音がロジバンでは許容されています。綴りを変えてはいけませんが、発音上、日本語話者などが febvi を febyvi とすることが認められています。サンプル国際音声記号やPublic IPA Chartで、IPAの発音を聞けます。分からなくなったらここで聞きましょう。ではロジバン話者の実際の発音を聴いてみましょう。 (音声) (音声) (音声&テキスト) (音声&テキスト↓) xirli'u selsanga .i la kOrdobas. zo'u darno .o'enai .i xekri xirma .i barda lunra .i daskyne'i rasygrute .i i'a lei dargu mi slabu .i ku'i na tolcliva la kOrdobas. .i pa'o le foldi .e le brife .i xekri xirma .i xunre lunra .i la nunmro mi ca catlu to'o lei galdi'u pe la kOrdobas. .i .oi lo mutce clani dargu .i .oi doi pemi virnu xirma .i .oi la nunmro mi ba penmi pu lenu tolcliva la kOrdobas. .i la kOrdobas. zo'u darno .o'enai (YouTube) (YouTube) (YouTube) (YouTube)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "「合理的な言語」と呼ばれるだけに、文の仕組(構文)が注目されるロジバンですが、文の仕組とは突き詰めれば音の並び方です。ロジバンの非曖昧な文法は、非曖昧な発音作法を基盤としています。音はロジバンにおいて大切なものです。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "音&字", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "以下は日本語話者向けに簡略化したロジバンの発音と文字の(母音・子音別)対応表です。あくまでも初心者向けの擬似的な照応であり、日本語仮名との完全な一致が表されているわけではない、ということに留意してください。正しい発音は IPA 欄に示されています。 IPA とは国際音声記号のことです。その右隣は、コンピュータの普遍的文字コードでありロジバンの主流表記体系であるアスキー文字です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, 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が出るわけです。手順を整理します。まずファの形を唇で作ります。母音ァの部分を出さずに息だけを吹き続けます。声帯を鳴らします。以上です。声帯を鳴らす過程がよくわからない場合は、サ・ザなどの比較をしてみましょう。サの形を舌で作り、やはり母音(ア)の部分を出さずに息だけを吐き続けます。これを途中でザに切り替えたことを意識してみます。喉のあたりに力が入るはずです。これが声帯を鳴らす、有声音を使うということです。有声音のプロセスを独立させて扱えるようになりましょう。 (ちなみにロジバンの /v/ としてより一般的な [v] は調音位置が異なります。 [β] は唇だけを使いますが、 [v] は唇と歯を使います。上が歯、下が唇となります。)", "title": "" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "/l/ の [l] は、舌の脇を使うものです。まず舌を4、歯茎に当てます(すっかりくっつけてもいいでしょう)。この形を維持しながらアと発してみます。アの音とはならず、喉が不明瞭に鳴り、息が舌の脇(あるいは口の両壁)を通るでしょう。これが側面音の原理です。引き続きアを意識して喉を鳴らしながら、4に当てていた舌を徐々に下ろします。奥まっていた声が明瞭になってゆき、最後にアと出るでしょう。これが接近音の効果です。 [l] は歯茎側面接近音なのです。同じラ行として混同されがちな [ɾ] は、舌の側面を使わず、接近音でもない、という点で異なります。", "title": "" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "練習として次の(間に合わせ程度の)ロジバン語を繰り返し発音してみましょう:", "title": "" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "これらを克服できれば、ロジバンの発音について日本語話者が怖れるものは無くなるでしょう。また、上の bv, vb, cl, xr, pr, lr, rx などの連続子音がうまくできなくてもあまり気にする必要はありません。完璧でない連続子音がロジバンでは許容されています。綴りを変えてはいけませんが、発音上、日本語話者などが febvi を febyvi 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御覧のように、アポストロフィーやカンマ、ピリオドなども文字として組み入れられています。　これらは英語などにおける句読点とは違う働きをします（ロジバンのピリオドやカンマは文や文節の終わりを示すものではないのです）。ロジバンでは、文字から音声が生まれるのではなく音声から文字が生まれる、とされます。　（この数十万年の間にヒトの発声器官は変化しませんでしたが、五千年の間に文字は著しく変遷してきました。　言語にとって音声は文字よりも根源的です。）　したがって、公式の音声が定められていても、公式の文字というものがロジバンには存在しません。　アスキーは一般のどのコンピュータ・キーボードからでも入力できるという点でロジバン話者のあいだで広まっているあくまで“主流”の体系であり、“公式”とはされていません。詳しいことは[[ロジバン/音韻論\|ロジバンの音韻論]]で学べます。 {{Jbo_subhead\|x v l の習得}} 上の注記でも述べたように、標準的な日本語の中では認識されない音声がロジバンにはあります。　これらを習得するうえでは、生来的に慣れている日本語の五十音図を脇にして発音の物理的な仕組を観察することがまず大きな助けとなります。発音は、喉・口蓋・舌・唇などが肺からの息を制御することで実現されます。　特定の発音ができないということは、これら息の制御器官そのものを自身で特定的に制御できていないということです。　制御できない理由として、1)器官の筋肉神経が鍛えられていない、2)器官の位置関係（[[w:調音位置\|調音位置]]）と使用方法（[[w:調音方法\|調音方法]]）を把握していない、などが考えられます。　1は、機械的・継続的な鍛錬で克服できます。　2は、より認知的な作業が要されます。　下の図を参考に該当の調音器官の用い方を学びましょう。 [[Image:Places_of_articulation.svg\|300px\|left]] /x/ の {{IPA\|[x]}} は8、[[w:口蓋#軟口蓋\|軟口蓋]]で起こります。悔しいときに「クゥ～！！」と言う発音に似ていると言われます。　日本語のハ行と共通するのは、息を継続させながら作る[[w:摩擦音\|摩擦音]]である点です。　日本語で言う「ウヒャ～」のヒは7であることが多いようで、近いほうです。　出し続けながらの息が当たる箇所を7から8に移していってみてください。　注意してみると、箇所の推移に舌が関与しているのがわかるでしょう。　{{IPA\|[x]}} の習得とは、目的の8の箇所で息が摩擦を起こすように瞬時に舌を形作れるようになることです。　難しいことのようですが、これはあなたが日本語話者として「ウヒャ～」の発音を幼い頃に覚えてしまえたほどに簡単なことでもあるのです。　（ところで {{IPA\|[x]}} は覚え甲斐のある音です。　多くの言語が共有します：アラビア語、ギリシャ語、スペイン語、ドイツ語、ロシア語、ポーランド語、スワヒリ語、中国語、エスペラント。） /v/ の {{IPA\|[β]}} は1で起こります。　ブの {{IPA\|[b]}} と違うのは、先程同様、息が継続する摩擦音である点です。　調音位置・調音方法においてはファの {{IPA\|[ɸ]}} と同じです。　{{IPA\|[ɸ]}} と違うのは、声帯（11）を鳴らしながら作る[[w:有声音\|有声音]]である点です。　形そのものはファの子音として日本語に定着しているので、その濁音・有声音型である {{IPA\|[β]}} すなわちブァ（ヴァ）の原理上の子音は日本人にとって簡単であるはずです（実はブもまた原理的にはフの有声音型ということから {{IPA\|[β]}} となるはずなのです）。　ところがブァ（ヴァ）を {{IPA\|[b]}} で解してバと発音する人が少なくありません。　息が継続する摩擦音から息を瞬発する破裂音に替えているのです。　つまりここで破裂音でなく摩擦音をそのまま保てば {{IPA\|[β]}} が出るわけです。　手順を整理します。　まずファの形を唇で作ります。　母音ァの部分を出さずに息だけを吹き続けます。　声帯を鳴らします。　以上です。　声帯を鳴らす過程がよくわからない場合は、サ・ザなどの比較をしてみましょう。　サの形を舌で作り、やはり母音（ア）の部分を出さずに息だけを吐き続けます。　これを途中でザに切り替えたことを意識してみます。　喉のあたりに力が入るはずです。　これが声帯を鳴らす、有声音を使うということです。　有声音のプロセスを独立させて扱えるようになりましょう。　（ちなみにロジバンの /v/ としてより一般的な {{IPA\|[v]}} は調音位置が異なります。　{{IPA\|[β]}} は唇だけを使いますが、 {{IPA\|[v]}} は唇と歯を使います。　上が歯、下が唇となります。） /l/ の {{IPA\|[l]}} は、舌の脇を使うものです。　まず舌を4、[[w:歯茎音\|歯茎]]に当てます（すっかりくっつけてもいいでしょう）。　この形を維持しながらアと発してみます。　アの音とはならず、喉が不明瞭に鳴り、息が舌の脇（あるいは口の両壁）を通るでしょう。　これが[[w:側面音\|側面音]]の原理です。　引き続きアを意識して喉を鳴らしながら、4に当てていた舌を徐々に下ろします。　奥まっていた声が明瞭になってゆき、最後にアと出るでしょう。　これが[[w:接近音\|接近音]]の効果です。　{{IPA\|[l]}} は[[w:歯茎側面接近音\|歯茎側面接近音]]なのです。　同じラ行として混同されがちな {{IPA\|[ɾ]}} は、舌の側面を使わず、接近音でもない、という点で異なります。練習として次の（間に合わせ程度の）ロジバン語を繰り返し発音してみましょう： ::febvi （沸騰） ::rivbi cliva （回避・離去＝逃避） ::xrula vanbi （花・環境＝花景色） ::prali cilre lorxu （利益・学習・狐＝エモノの捕り方を学ぶキツネ）これらを克服できれば、ロジバンの発音について日本語話者が怖れるものは無くなるでしょう。　また、上の bv, vb, cl, xr, pr, lr, rx などの連続子音がうまくできなくてもあまり気にする必要はありません。　完璧でない連続子音がロジバンでは許容されています。　綴りを変えてはいけませんが、発音上、日本語話者などが febvi を febyvi とすることが認められています。 {{Jbo_subhead\|サンプル}} '''[[w:国際音声記号\|国際音声記号]]や[http://web.uvic.ca/ling/resources/ipa/charts/IPAlab/IPAlab.htm Public IPA Chart]で、IPAの発音を聞けます。分からなくなったらここで聞きましょう。''' ではロジバン話者の実際の発音を聴いてみましょう。 [http://www.lojban.org/tiki/tiki-download_wiki_attachment.php?attId=38] （音声) [http://www.lojban.org/tiki/tiki-download_wiki_attachment.php?attId=39] （音声) [http://www-personal.umich.edu/~alexjm/reader0.html] （音声＆テキスト） [http://www.lojban.org/tiki/tiki-download_wiki_attachment.php?attId=42] （音声＆テキスト↓） xirli'u selsanga .i la kOrdobas. zo'u darno .o'enai .i xekri xirma .i barda lunra .i daskyne'i rasygrute .i i'a lei dargu mi slabu .i ku'i na tolcliva la kOrdobas. .i pa'o le foldi .e le brife .i xekri xirma .i xunre lunra .i la nunmro mi ca catlu to'o lei galdi'u pe la kOrdobas. .i .oi lo mutce clani dargu .i .oi doi pemi virnu xirma .i .oi la nunmro mi ba penmi pu lenu tolcliva la kOrdobas. .i la kOrdobas. zo'u darno .o'enai [http://www.youtube.com/watch?v=tVjWjpHzUTA] (YouTube) [http://www.youtube.com/watch?v=NtEtnpdm7kI] (YouTube) [http://www.youtube.com/watch?v=cKc1G6oW1oQ] (YouTube) [http://www.youtube.com/watch?v=J_nKJW_KuK4] (YouTube) [[Category:ロジバン\|発音する]]	null	2016-08-10T04:26:36Z	[ "テンプレート:Jbo subhead", "テンプレート:IPA" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3/%E7%99%BA%E9%9F%B3%E3%81%99%E3%82%8B
8,148	筑波大対策	本項は、筑波大学の入学試験対策に関する事項である。筑波大学(略称:筑波、又は筑大)は茨城県つくば市に拠点を置く総合大学である。いたずらに難問・奇問が出題されるのではなく、どの科目も基礎に重点を置いた入試問題である。センター試験の配点も決して少なくないので(どの学部も一定の倍率で一次選抜が実施される)80%程度の得点が欲しい。一般的な国公立大学入試と違ってセンター試験で5教科7科目が課されない軽量な試験の学類(他大学でいう学科に相当、学部は「学群」と呼び、学類ごとに入試科目・配点が異なる)も存在する。後期試験では小論文や面接などが課される。センター試験では8割を目標としたい。筑波大学の2次試験は受験者層に対してだいぶ基礎的な内容を問うので8割を切ってしまうと2次試験でかなりの高得点を必要とする。また、一部の学類(文理問わず)では理科総合ABを選択することができるので利用できるのであれば、ここは利用したいところである。医学部志望なら9割は欲しいところ。筑波大の2次試験では、文系学部では2~3科目、理系学部では2~4科目の学科試験が課される。どの科目も標準レベルの良問が多いので、高得点を目指そう。例年長文読解2題、英作文1題の3題構成である。長文読解に関しては、1000語程度と700語程度の文章がそれぞれ1題ずつ出され、設問は和訳、下線部説明、内容一致など多岐に渡るが、どれもごく標準的な問が揃っている。長文の問題は一方が評論・論説文などの硬質な文章、もう一方がエッセーのようなややくだけた文章である。特別な対策は必要なく、中堅国公立2次試験問題対策で十分である。英作文は語群整序などに加え、2013年から80字程度の自由英作文が出題されている。内容自体は難しくはないので、市販の問題集で十分対応可能である。しかし基本的であるがために少しのミスが大きく響くので注意が必要といえる。語彙的には基本的語彙を身につける必要があるだろう。文系学類と医学群の一部で課され、前者は現代文2題、古文・漢文がそれぞれ1題ずつの計4題120分、後者が現代文のみ2題の90分である。設問はすべて論述問題や記述問題である。ただし関東の傾向にある「簡潔に説明」する問題が多く、解答を短くまとめる練習も必要。現代文は例年第一問が評論、第二問が小説の問題である。評論は標準的な良問であり、当学受験者だけでなく他の国公立大学受験者の練習用問題としても使える。ただし、それだけに基礎的な問題を落とすことは命取りとなる。小説に関しても一般的問題であるが、2次試験で論述の小説問題を出題するところは少ない。本学のほかに広島大前期(法・医)、琉球大前期の過去問や、少し実力がついているならば阪大文学部用の問題を解くなどして表現技法の説明など小説独特の設問に慣れるようにしたい。古文は入試問題としては比較的短い400字程度の文章である。和歌に関する問題も出題されるなど、関東国公立にしては珍しいので、もしそういう問題に取り組みたいのであれば、和歌について問われる関西国公立の問題に取り組むのもよい。漢文では基本的な句形の習得はもちろんのこと、白文をもとにした設問も出されるので、できるだけ慣れて臨まなければいけない。本学の他に同様の白文問題が出される神戸大や九大、名古屋大の過去問も練習としても難度としてもちょうど良い。文理統一問題ではあるが、それぞれの学群での選択式となるため、標準通り文系受験者は数学IAIIBまでの学習で十分である。内容としては図形と式、ベクトル、数列、数学IIIの分野がよく出される。ここ10数年易化傾向が続いているので、少々の難化は覚悟したい。数学IIIの問題は息の長い計算を要するものが多く、また毎年必ず証明問題が出題されている。数学IIIが必答の学類では、他大学での出題率が低い『いろいろな曲線』(2次曲線、媒介変数表示、極方程式)の分野から出題されることもあるので、十分な対策が必要である。世界史筑波大文系学群は他の国公立大学と違い、英・国・社3教科受験が可能である(同様の方式に北大や阪大(ただし阪大は文学部のみ)がある)。大問は4題構成であり、その全てが400字論述である。しかし問われている問題は世界史論述問題の中でも特に標準的な問題ばかりであり、一般的な論述問題集に載ってるようなものが出題されることもあるので、本学受験者以外でも論述入門用の問題として最適である。出題としては中世キリスト教史や近現代史が多い。ほぼ全ての設問で指定語句が設けられ、そこから論点をしぼるというやり方が効果的である。400字論述と聞くと大変そうだが、初めは教科書のまる写しや、字数を気にせず書いてみることが重要である。これは全ての科目の問題に通じるといってもよい。 1980年からの全問が以下のサイトに掲載してある。 http://www.ne.jp/asahi/wh/class/kakamon.html 日本史世界史同様、400字論述が4題出される。古代・中世・近世・近現代から1問ずつ出され、そのうち3問は4つの指定語句を元に答えるが、残り1問は史料を基に解答する。世界史の項目でも述べたように基本的な問題が多いが、「長屋」や「石見大森銀山」といった意表を突く指定語句が出る場合もあるので教科書を隅々まで読み、とにかく書いてみることが重要である。地理学類によって違いが出るが、基本的には400字論述4題という姿勢が貫かれている。生命環境学群地球学類は、理系では珍しく地理を選択することができる。地球学類の地理は3つの大問からなり、大問1と大問3が300字論述、大問2は年によって変化するが、基本的には論述を要求される。特徴としては地形図が必ず出される。扇状地や海岸段丘などの典型的な地形が狙われやすい。地形断面図を描かせる問題は以前は頻出であったが、一時姿を消し、2009年度入試で復活した。今後、地形断面図が出題されるかはともかく、慣れていないと意外と作成に時間がかかるため、練習しておくべきであろう。論述は「慣れ」が大事である。できる限り多くの問題にあたり、高校や塾の地理の先生に添削してもらうことを推奨する。その他の傾向としては、筑波大に在籍する教授の研究分野と関わりのある分野からの出題が多い。余裕のある受験生は、教授の研究業績をチェックしておくと良いかもしれない。また、教科書から逸脱した出題はないので、教科書を一番の参考書とすることをおすすめする。倫理他の社会科目と同じく400字論述4題が課される。問われる内容は各思想家の基本的な内容だが、センター試験レベルでは対応しきれない物が多い。さらに400字という記述量の多さは事前対策なしには対応しきれないものがあり、過去問演習は必須であると言える。論述倫理を出題する大学は珍しく、問題集などでの対策は立てづらいが基礎の充実をはかることが最重要である。物理例年物理の基礎力をはかるのに適当な問題を出題しているので基礎固めが必要といえる。原子物理も3年に1回程度の割合で出ている(選択問題も含む)ので、現浪問わずしっかり履修しておきたい。化学基本的な問題が多い。2科目120分(学部により1科目のところもある)という変則的試験なのでもう一方の科目との時間の兼ね合いも十分考慮に入れたい。また、糖類や繊維、アミノ酸に関する問題が出ることもある。大きな失点は許されない科目なだけに、マイナー分野もしっかりと対策しておきたい。生物標準的な問題が多く出題されるが、目新しい問題や長い論述の問題が出ることもあり、十分な対策が必要。特に他の大学では出題頻度の低い生態・進化分野は頻出であり、実用的な問題といえる。他の科目と比べて分量が多く、比較的難易度が高いと思われる。地学地学での受験者は全体としては少ないが、圧倒的に標準的な問題が多い。基礎の充実に努めたい。教授や設置学部の関係か、天文学よりも地球表面・内部についてしっかり復習しておきたい。	[ 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筑波大対策本項は、筑波大学の入学試験対策に関する事項である。筑波大学は茨城県つくば市に拠点を置く総合大学である。いたずらに難問・奇問が出題されるのではなく、どの科目も基礎に重点を置いた入試問題である。センター試験の配点も決して少なくないので（どの学部も一定の倍率で一次選抜が実施される）80%程度の得点が欲しい。一般的な国公立大学入試と違ってセンター試験で5教科7科目が課されない軽量な試験の学類(他大学でいう学科に相当、学部は「学群」と呼び、学類ごとに入試科目・配点が異なる)も存在する。後期試験では小論文や面接などが課される。	{{wikipedia\|筑波大学}} [[日本の大学受験ガイド]] > [[筑波大対策]] 本項は、[[w:筑波大学\|筑波大学]]の入学試験対策に関する事項である。筑波大学（略称：筑波、又は筑大）は茨城県つくば市に拠点を置く総合大学である。いたずらに難問・奇問が出題されるのではなく、どの科目も基礎に重点を置いた入試問題である。センター試験の配点も決して少なくないので（どの学部も一定の倍率で一次選抜が実施される）80%程度の得点が欲しい。一般的な国公立大学入試と違ってセンター試験で5教科7科目が課されない軽量な試験の学類(他大学でいう学科に相当、学部は「学群」と呼び、学類ごとに入試科目・配点が異なる)も存在する。後期試験では小論文や面接などが課される。 ==センター試験== センター試験では8割を目標としたい。筑波大学の2次試験は受験者層に対してだいぶ基礎的な内容を問うので8割を切ってしまうと2次試験でかなりの高得点を必要とする。また、一部の学類（文理問わず）では理科総合ABを選択することができるので利用できるのであれば、ここは利用したいところである。医学部志望なら9割は欲しいところ。 ==2次試験== 筑波大の2次試験では、文系学部では2～3科目、理系学部では2～4科目の学科試験が課される。どの科目も標準レベルの良問が多いので、高得点を目指そう。 ===英語=== 例年長文読解2題、英作文1題の3題構成である。長文読解に関しては、1000語程度と700語程度の文章がそれぞれ1題ずつ出され、設問は和訳、下線部説明、内容一致など多岐に渡るが、どれもごく標準的な問が揃っている。長文の問題は一方が評論・論説文などの硬質な文章、もう一方がエッセーのようなややくだけた文章である。特別な対策は必要なく、中堅国公立2次試験問題対策で十分である。英作文は語群整序などに加え、2013年から80字程度の自由英作文が出題されている。内容自体は難しくはないので、市販の問題集で十分対応可能である。しかし基本的であるがために少しのミスが大きく響くので注意が必要といえる。語彙的には基本的語彙を身につける必要があるだろう。 ===国語=== 文系学類と医学群の一部で課され、前者は現代文2題、古文・漢文がそれぞれ1題ずつの計4題120分、後者が現代文のみ2題の90分である。設問はすべて論述問題や記述問題である。ただし関東の傾向にある「簡潔に説明」する問題が多く、解答を短くまとめる練習も必要。現代文は例年第一問が評論、第二問が小説の問題である。評論は標準的な良問であり、当学受験者だけでなく他の国公立大学受験者の練習用問題としても使える。ただし、それだけに基礎的な問題を落とすことは命取りとなる。小説に関しても一般的問題であるが、2次試験で論述の小説問題を出題するところは少ない。本学のほかに広島大前期（法・医）、琉球大前期の過去問や、少し実力がついているならば阪大文学部用の問題を解くなどして表現技法の説明など小説独特の設問に慣れるようにしたい。古文は入試問題としては比較的短い400字程度の文章である。和歌に関する問題も出題されるなど、関東国公立にしては珍しいので、もしそういう問題に取り組みたいのであれば、和歌について問われる関西国公立の問題に取り組むのもよい。漢文では基本的な句形の習得はもちろんのこと、白文をもとにした設問も出されるので、できるだけ慣れて臨まなければいけない。本学の他に同様の白文問題が出される神戸大や九大、名古屋大の過去問も練習としても難度としてもちょうど良い。 ===数学=== 文理統一問題ではあるが、それぞれの学群での選択式となるため、標準通り文系受験者は数学ⅠAⅡBまでの学習で十分である。内容としては図形と式、ベクトル、数列、数学Ⅲの分野がよく出される。ここ10数年易化傾向が続いているので、少々の難化は覚悟したい。数学Ⅲの問題は息の長い計算を要するものが多く、また毎年必ず証明問題が出題されている。数学Ⅲが必答の学類では、他大学での出題率が低い『いろいろな曲線』(２次曲線、媒介変数表示、極方程式)の分野から出題されることもあるので、十分な対策が必要である。 ===地歴公民=== '''世界史'''<br /> 筑波大文系学群は他の国公立大学と違い、英・国・社3教科受験が可能である（同様の方式に北大や阪大（ただし阪大は文学部のみ）がある）。大問は4題構成であり、その全てが400字論述である。しかし問われている問題は世界史論述問題の中でも特に標準的な問題ばかりであり、一般的な論述問題集に載ってるようなものが出題されることもあるので、本学受験者以外でも論述入門用の問題として最適である。出題としては中世キリスト教史や近現代史が多い。ほぼ全ての設問で指定語句が設けられ、そこから論点をしぼるというやり方が効果的である。400字論述と聞くと大変そうだが、初めは教科書のまる写しや、字数を気にせず書いてみることが重要である。これは全ての科目の問題に通じるといってもよい。 1980年からの全問が以下のサイトに掲載してある。 http://www.ne.jp/asahi/wh/class/kakamon.html <!--それをどう解いていくか、そのために、どのような知識を吸収し、整理すべきかと言うことが記述されることがwikibooksには求められます。--> '''日本史'''<br /> 世界史同様、400字論述が4題出される。古代・中世・近世・近現代から1問ずつ出され、そのうち3問は4つの指定語句を元に答えるが、残り1問は史料を基に解答する。世界史の項目でも述べたように基本的な問題が多いが、「長屋」や「石見大森銀山」といった意表を突く指定語句が出る場合もあるので教科書を隅々まで読み、とにかく書いてみることが重要である。 '''地理'''<br /> 学類によって違いが出るが、基本的には400字論述4題という姿勢が貫かれている。生命環境学群地球学類は、理系では珍しく地理を選択することができる。地球学類の地理は3つの大問からなり、大問1と大問3が300字論述、大問2は年によって変化するが、基本的には論述を要求される。特徴としては地形図が必ず出される。扇状地や海岸段丘などの典型的な地形が狙われやすい。地形断面図を描かせる問題は以前は頻出であったが、一時姿を消し、2009年度入試で復活した。今後、地形断面図が出題されるかはともかく、慣れていないと意外と作成に時間がかかるため、練習しておくべきであろう。論述は「慣れ」が大事である。できる限り多くの問題にあたり、高校や塾の地理の先生に添削してもらうことを推奨する。その他の傾向としては、筑波大に在籍する教授の研究分野と関わりのある分野からの出題が多い。余裕のある受験生は、教授の研究業績をチェックしておくと良いかもしれない。また、教科書から逸脱した出題はないので、教科書を一番の参考書とすることをおすすめする。 '''倫理'''<br /> 他の社会科目と同じく400字論述4題が課される。問われる内容は各思想家の基本的な内容だが、センター試験レベルでは対応しきれない物が多い。さらに400字という記述量の多さは事前対策なしには対応しきれないものがあり、過去問演習は必須であると言える。論述倫理を出題する大学は珍しく、問題集などでの対策は立てづらいが基礎の充実をはかることが最重要である。 ===理科=== '''物理'''<br /> 例年物理の基礎力をはかるのに適当な問題を出題しているので基礎固めが必要といえる。原子物理も3年に1回程度の割合で出ている（選択問題も含む）ので、現浪問わずしっかり履修しておきたい。 '''化学'''<br /> 基本的な問題が多い。2科目120分（学部により1科目のところもある）という変則的試験なのでもう一方の科目との時間の兼ね合いも十分考慮に入れたい。また、糖類や繊維、アミノ酸に関する問題が出ることもある。大きな失点は許されない科目なだけに、マイナー分野もしっかりと対策しておきたい。 '''生物'''<br /> 標準的な問題が多く出題されるが、目新しい問題や長い論述の問題が出ることもあり、十分な対策が必要。特に他の大学では出題頻度の低い生態･進化分野は頻出であり、実用的な問題といえる。他の科目と比べて分量が多く、比較的難易度が高いと思われる。 '''地学'''<br /> 地学での受験者は全体としては少ないが、圧倒的に標準的な問題が多い。基礎の充実に努めたい。教授や設置学部の関係か、天文学よりも地球表面･内部についてしっかり復習しておきたい。 ==外部サイト== [http://www.tsukuba.ac.jp/ 筑波大公式サイト] [[Category:大学入試\|つくばだいたいさく]]	null	2017-05-22T10:13:40Z	[ "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E7%AD%91%E6%B3%A2%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,149	ロジバン/文法/チャット (基本篇)	実際のロジバニックなコミュニケーションに触れる最も手軽な手段は、チャットです。初心者でも一度試してみましょう。ロジバニスト達がどんな会話をしているのかを完全に読み取ろうとする必要はもちろんありません。大切なのは言語の生々しさを体験することです。独りで学習を続けていると、目標や動機というものが見えなくなることがあります。始めたばかりで読解力があまりない今でも、一度生のロジバンに出会っておくことで、後のための向上心をいくらか高めておくことができるでしょう。まずはログインです。特別なアプリケーションは要りません。あなたが使っているブラウザからそのまま接続できます: 適当な名前を Nickname 欄に入れます。誰でも読めるアスキー文字(つまり普通のローマ字)で書くのが望ましいです。この名前はログインごとに入力するものなので、あとで変えることができます。 Real Name 欄に Change Me! とありますが、チェンジしなくてもログインできます。ロジバニストの多くは実名を公表しており、互いを認識し合うのに便利だということでこの欄が用意されています。 Format はチャット画面の装丁を設定するものです。 default が無難です。 Channel が四つほどあります。 #lojban が初心者・一般向けです。 #jbopre は、通常は上級話者達の集い場であり、また、 #lojban の方で何らかの問題(喧嘩やバグ)が起きた際に助けを求める避難所でもあります。 Advanced の項は無視しておいてください。 Login のボタンを押すと画面が切り替わり、文字がたくさん流れ出てきます。おそらく自分のニックネームが冒頭にあります。 Topic is: ではその時々に誰かが設定した話題が表示されています(行うコミュニケーションがかならずしもこの話題に準じなければならないわけではありません)。その下は現在接続している全ユーザー名が並ぶでしょう。右端の柱に載っているのと同じものです。@ が付いているのはそのチャンネルの管理人達です。フォントやチャイムに関する設定画面は右上にある金槌アイコンから入ります。会話画面の下にある行欄でメッセージを入力し、 Enter キーで送信します。ログインした折には coi ro do と言ってみましょう。「こんにちはみなさん」という意味です。自分から挨拶しなくても誰かから coi doi * と声を掛けられることがあります。「こんにちはさん」という意味です。各メッセージの左側に送信主の名前があるので、これを coi doi ** のアスタリスクの部分に入れて同じように返答しましょう。チャットにおける補助言語は一般に英語です。日本語を話せるロジバニストが接続していることがあるので、ためしに「こんにちは」と挨拶してみるのもいいでしょう。英語を母語としないロジバニストはたくさんおり、英語が不得意だからといって億劫する必要はありません。日本人の参加はとても稀なので、あなたが日本人であることがわかればきっと大いに歓迎されます。 i mi ponjo (私は日本人です)と言ってみましょう。初心者であることを念押しするのなら i e'enai mi co'a tadni la lojban と付け加えておきます。英語が得意でなければ i le glibau e'enai cu na bangu mi。母音で始まる ie とか u'i などのような小さな言葉を頻繁に見かけます。これは気持とか態度を表す言葉です。いくらか紹介しておきます(こちらのリストも参照してください): nai を付けたものは意味が反転します。 sai は度合の強さを表します。 u'u には「あらら」とか「ちぇ」とか「やっちゃった」のニュアンスもあります。文法ミスやタイプミスなどを犯した際にもよく使われます。「さよなら」は co'o あるいは coinai (直訳:こんにちはじゃない)です。ところで時間帯に留意しておきましょう。ロジバニストのほとんどは日本列島から離れた時刻圏に住んでいるので、日本時間で昼である際にチャットに接続しても夜明けの地域にいる人達はコンピュータの前でなくベッドの中にいます。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "実際のロジバニックなコミュニケーションに触れる最も手軽な手段は、チャットです。初心者でも一度試してみましょう。ロジバニスト達がどんな会話をしているのかを完全に読み取ろうとする必要はもちろんありません。大切なのは言語の生々しさを体験することです。独りで学習を続けていると、目標や動機というものが見えなくなることがあります。始めたばかりで読解力があまりない今でも、一度生のロジバンに出会っておくことで、後のための向上心をいくらか高めておくことができるでしょう。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "まずはログインです。特別なアプリケーションは要りません。あなたが使っているブラウザからそのまま接続できます:", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "適当な名前を Nickname 欄に入れます。誰でも読めるアスキー文字(つまり普通のローマ字)で書くのが望ましいです。この名前はログインごとに入力するものなので、あとで変えることができます。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "Real Name 欄に Change Me! 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とありますが、チェンジしなくてもログインできます。ロジバニストの多くは実名を公表しており、互いを認識し合うのに便利だということでこの欄が用意されています。 Format はチャット画面の装丁を設定するものです。 default が無難です。 Channel が四つほどあります。 #lojban が初心者・一般向けです。 #jbopre は、通常は上級話者達の集い場であり、また、 #lojban の方で何らかの問題（喧嘩やバグ）が起きた際に助けを求める避難所でもあります。 Advanced の項は無視しておいてください。 Login のボタンを押すと画面が切り替わり、文字がたくさん流れ出てきます。おそらく自分のニックネームが冒頭にあります。 Topic is: ではその時々に誰かが設定した話題が表示されています（行うコミュニケーションがかならずしもこの話題に準じなければならないわけではありません）。その下は現在接続している全ユーザー名が並ぶでしょう。右端の柱に載っているのと同じものです。＠が付いているのはそのチャンネルの管理人達です。フォントやチャイムに関する設定画面は右上にある金槌アイコンから入ります。会話画面の下にある行欄でメッセージを入力し、 Enter キーで送信します。ログインした折には '''coi ro do''' と言ってみましょう。「こんにちはみなさん」という意味です。自分から挨拶しなくても誰かから '''coi doi *''' と声を掛けられることがあります。「こんにちはさん」という意味です。各メッセージの左側に送信主の名前があるので、これを coi doi ** のアスタリスクの部分に入れて同じように返答しましょう。チャットにおける補助言語は一般に英語です。日本語を話せるロジバニストが接続していることがあるので、ためしに「こんにちは」と挨拶してみるのもいいでしょう。英語を母語としないロジバニストはたくさんおり、英語が不得意だからといって億劫する必要はありません。日本人の参加はとても稀なので、あなたが日本人であることがわかればきっと大いに歓迎されます。 '''i mi ponjo''' （私は日本人です）と言ってみましょう。初心者であることを念押しするのなら '''i e'enai mi co'a tadni la lojban''' と付け加えておきます。英語が得意でなければ '''i le glibau e'enai cu na bangu mi'''。母音で始まる ie とか u'i などのような小さな言葉を頻繁に見かけます。これは気持とか態度を表す言葉です。いくらか紹介しておきます（[[ロジバン/cnima'o\|こちら]]のリストも参照してください）： {\| cellpadding="10px" style="background-color:#828C28; color:white; margin-left:30px" \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''ie'''</font> イェ \|\| 賛成　“そうね” \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''ienai'''</font> イェナイ \|\| 不賛成　“そんなことない” \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''u'i'''</font> ウヒ \|\| 笑（　^ω^） \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''ui'''</font> ウィ \|\| 嬉（´∀｀） \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''ue'''</font> ウェ \|\| 驚 (；ﾟДﾟ) \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''ua'''</font> ワ \|\| 発見 (゜o゜) \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''ua.ui'''</font> ワウィ \|\| 発見＋嬉 (ﾟ∀ﾟ) \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''uanai'''</font> ワナイ \|\| 模索 (@_@) \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''oi'''</font> オイ \|\| 不満（ﾟДﾟ） \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''oisai'''</font> オイサイ \|\| 不満＋強（ #ﾟДﾟ） \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''uu'''</font> ウゥ \|\| 悲哀 (´；ω；｀) \|- \|<font face="Lucida Sans Unicode">'''u'u'''</font> ウフ \|\| 後悔（´・ω・｀） \|} nai を付けたものは意味が反転します。 sai は度合の強さを表します。 u'u には「あらら」とか「ちぇ」とか「やっちゃった」のニュアンスもあります。文法ミスやタイプミスなどを犯した際にもよく使われます。「さよなら」は '''co'o''' あるいは '''coinai''' （直訳：こんにちはじゃない）です。ところで時間帯に留意しておきましょう。ロジバニストのほとんどは日本列島から離れた時刻圏に住んでいるので、日本時間で昼である際にチャットに接続しても夜明けの地域にいる人達はコンピュータの前でなくベッドの中にいます。 </div> [[Category:ロジバン\|ちやつときほんへん]]	null	2015-09-06T03:04:19Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3/%E6%96%87%E6%B3%95/%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%83%E3%83%88_(%E5%9F%BA%E6%9C%AC%E7%AF%87)
8,150	東京学芸大対策	本項は、東京学芸大学の入学試験対策に関する事項である。東京学芸大学は教育者養成のために教育学部のみを置く単科大学である。本学の2次試験は専修により専門科目1教科のみの受験や、面接・小論文での受験が可能であり、受験生は自分の得意科目を1科目選んでの受験となるため、2次試験(1科目もしくは実技や面接)の得点率は高いとみられる。また、2次試験で1科目しか課されない分センター試験の配点が非常に高く(専修によってはセンター:2次試験が13:1。)センター試験で失敗すると二次試験での挽回は非常に厳しくなる。専修にもよるが、最低でも75%程度の得点が欲しい。学芸大入試の合否はセンターでほぼ決まると言っても過言ではない。学科によってボーダーが異なるものの、センター試験で失敗すると二次試験での挽回は非常に厳しくなるので、どの学科でも最低75%以上の得点率が必要となる。例年、A類の国語・数学・社会・理科・英語・学校教育・学校心理、B類の国語・社会・理科・数学・英語では81~85%の得点率が必要となる。特に、A類の学校教育・、学校心理は二次試験が小論文であり、二次試験での差がつきにくいことを考慮すると、センター試験での順位がほぼそのまま合格順位に影響する可能性が高い。いずれにしても学芸大を第一志望とするならセンター試験2~3ヶ月前から早めのセンター試験対策を行っておく必要がある。専修(学科)に応じて、1科目もしくは実技や面接を選択する。英語試験時間は120分。英語は長文2題と英作文1題、リスニング1題の計4題からなる。英文和訳・和文英訳に加え意見論述形式の自由英作文がある。120分という時間に対して若干ゆとりがあるためにじっくり考えても時間切れになることはそうはない。ただし、リスニングの時間があることを考慮して解かなければならない。長文のレベルから考えると早稲田大学の過去問、形式から考えると東北大等の過去問にあたってみるのも有効である。国語試験時間は120分。国語は他の国公立大学でも類を見ないほど長く論述させる問題も出題され、また、出典の文章も難解なものが多い。現代文では300字近い論述も見られる。また、文学に関する深い知識を問う問題もある。日本史や倫理などの知識を並行してつけていくことも有効である。古文、漢文は最も得点源となる分野なので早めに仕上げておくことが望ましい。「国語」という科目に徹底的に興味関心を持ち、読解力の養成・論述の精度を上げていかなければならない。京都大学の過去問などにあたってみるのも有効な対策である。数学試験時間は120分。数学IAIIBIIICの分野から成っており、数学Bは数列・ベクトル、数学Cは行列とその応用、また式と曲線からの出題である。難易度としては高いとは言えないが、基礎~標準レベルの問題であるため高得点を取らなければならない。特に、定理の証明を疎かにせず、自分で証明できるようになることが大切である。特別難しい問題集や他大学の過去問を検討する必要はないが、青チャートレベルの問題を難なく解けることで合格点をとることができるだろう。日本史B・世界史B 論述問題が中心である。それに対し、用語を問う形式の問題の難易度は低いため、絶対に落とせない。私立大学の試験とは異なり、歴史を体系的に理解しそれを記述できるかどうかを見ているため、私大対策をしても得点は難しい。各出版社から出されている論述問題集で徹底的に学習することが有効である。地理B 用語を問う問題はそれほど難しいとは言えないが、図表読み取り・地図問題とそれに絡んだ論述問題の難易度は高い場合が多い。地図帳や統計資料をよく読み込んでおくことや、政治経済の時事問題に注意しておくことが重要である。地理専用の論述問題集や、他大学の入試問題にあたってみるのも有効であろう。政治経済論述問題が中心である。一問一答式の問題集中心の勉強では対応しきれない。政治分野では趣旨・原則の根源的な部分を徹底的に理解し、経済分野では統計の基本を理解することが重要である。需要供給曲線などを図示する練習をしておくと良い。政治経済の論述問題専用の問題集は出版されていないため、演習問題探しに苦労するかもしれない。過去問を何度も解くか、予備校や学校の先生と相談してオリジナルの問題を用意してもらうことになるだろう。小論文 A類学校教育選修、A類学校心理選修、C類特別支援教育教員養成課程では、「教育」、「人間の内面」、「こども」がテーマとなることが多い。これらは教育の小論文としては典型的ではあるものの、東京学芸大学の場合か、課題文の難易度が高いため、現代文の読解力を養っておく必要がある。また、問1では課題文を300~400字程度でまとめる問題も出てくるので、現代文のようやくの練習をしておくことも欠かせない。問2では自己の見解を述べる問題であるが、そもそも人文主義的・人間中心的でないものは大幅に減点されることになる。(教育系の小論文で、人間の尊厳よりも、社会的利益や経済効果を優先するような論旨は避けるべきである)。 A類学校教育選修では、教育学の基本的な考え方、さらに日本や世界の教育制度の知識をある程度つけておく必要がある。また、C類特別支援教育教員養成課程では障害をもつ子どもが、どのように自己肯定感を高めて生きていくかということが中心的テーマとなるので、子どもの心理や、自尊感情などをテーマにした本を読んでおくことが有効だ。上に挙げた3学科では、倫理・政治経済・現代社会などを通して社会や人間の価値観に関する知識の基盤を固めておくことが何よりも大切だ。実技音楽、美術、体育などがある。面接東京学芸大対策向けの模擬試験は存在しないが、二次試験で選択した科目対策向けとしては河合塾の全統記述模試、駿台の全国判定模試などのレベルが適当である。また、小論文受験の者は河合塾の全統論文模試が有用性が高い。ただし、将来的に教職の道を目指すことを前提としているせいか、どの科目も非常に多くの字数を使って徹底的な説明を求める論述問題が見られる。いずれの科目を選択するにしても、一般的な国公立大学入試の二次試験対策を行うとともに、受験生自ら「自分が教師になったらこの問題はこのように解説しよう」などといった教育者側の視点に立った考察などが大変有効である。以下のサイトに学芸大の3年分の過去問と解答用紙が掲載されている。 http://cybercollege.jp/u-gakugei/index.php	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、東京学芸大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "東京学芸大学は教育者養成のために教育学部のみを置く単科大学である。本学の2次試験は専修により専門科目1教科のみの受験や、面接・小論文での受験が可能であり、受験生は自分の得意科目を1科目選んでの受験となるため、2次試験(1科目もしくは実技や面接)の得点率は高いとみられる。また、2次試験で1科目しか課されない分センター試験の配点が非常に高く(専修によってはセンター:2次試験が13:1。)センター試験で失敗すると二次試験での挽回は非常に厳しくなる。専修にもよるが、最低でも75%程度の得点が欲しい。", "title": "" }, { 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"text": "政治経済論述問題が中心である。一問一答式の問題集中心の勉強では対応しきれない。政治分野では趣旨・原則の根源的な部分を徹底的に理解し、経済分野では統計の基本を理解することが重要である。需要供給曲線などを図示する練習をしておくと良い。政治経済の論述問題専用の問題集は出版されていないため、演習問題探しに苦労するかもしれない。過去問を何度も解くか、予備校や学校の先生と相談してオリジナルの問題を用意してもらうことになるだろう。", "title": "" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "小論文 A類学校教育選修、A類学校心理選修、C類特別支援教育教員養成課程では、「教育」、「人間の内面」、「こども」がテーマとなることが多い。これらは教育の小論文としては典型的ではあるものの、東京学芸大学の場合か、課題文の難易度が高いため、現代文の読解力を養っておく必要がある。また、問1では課題文を300~400字程度でまとめる問題も出てくるので、現代文のようやくの練習をしておくことも欠かせない。問2では自己の見解を述べる問題であるが、そもそも人文主義的・人間中心的でないものは大幅に減点されることになる。(教育系の小論文で、人間の尊厳よりも、社会的利益や経済効果を優先するような論旨は避けるべきである)。", "title": "" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "A類学校教育選修では、教育学の基本的な考え方、さらに日本や世界の教育制度の知識をある程度つけておく必要がある。また、C類特別支援教育教員養成課程では障害をもつ子どもが、どのように自己肯定感を高めて生きていくかということが中心的テーマとなるので、子どもの心理や、自尊感情などをテーマにした本を読んでおくことが有効だ。上に挙げた3学科では、倫理・政治経済・現代社会などを通して社会や人間の価値観に関する知識の基盤を固めておくことが何よりも大切だ。", "title": "" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "実技音楽、美術、体育などがある。", "title": "" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", 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[[東京学芸大対策]] 本項は、[[w:東京学芸大学\|東京学芸大学]]の入学試験対策に関する事項である。東京学芸大学は教育者養成のために教育学部のみを置く単科大学である。本学の2次試験は専修により専門科目1教科のみの受験や、面接・小論文での受験が可能であり、受験生は自分の得意科目を1科目選んでの受験となるため、2次試験（'''1科目もしくは実技や面接'''）の得点率は高いとみられる。また、2次試験で1科目しか課されない分センター試験の配点が非常に高く（専修によってはセンター：2次試験が13：1。）'''センター試験で失敗すると二次試験での挽回は非常に厳しくなる。'''専修にもよるが、最低でも75％程度の得点が欲しい。 =センター試験= 学芸大入試の合否はセンターでほぼ決まると言っても過言ではない。学科によってボーダーが異なるものの、センター試験で失敗すると二次試験での挽回は非常に厳しくなるので、どの学科でも最低７５％以上の得点率が必要となる。例年、Ａ類の国語・数学・社会・理科・英語・学校教育・学校心理、Ｂ類の国語・社会・理科・数学・英語では８１～８５％の得点率が必要となる。特に、Ａ類の学校教育・、学校心理は二次試験が小論文であり、二次試験での差がつきにくいことを考慮すると、センター試験での順位がほぼそのまま合格順位に影響する可能性が高い。いずれにしても学芸大を第一志望とするならセンター試験２～３ヶ月前から早めのセンター試験対策を行っておく必要がある。 =2次試験= 専修（学科）に応じて、1科目もしくは実技や面接を選択する。 '''英語'''<br/> 試験時間は120分。英語は長文2題と英作文1題、リスニング1題の計4題からなる。英文和訳・和文英訳に加え意見論述形式の自由英作文がある。120分という時間に対して若干ゆとりがあるためにじっくり考えても時間切れになることはそうはない。ただし、リスニングの時間があることを考慮して解かなければならない。長文のレベルから考えると早稲田大学の過去問、形式から考えると東北大等の過去問にあたってみるのも有効である。 '''国語'''<br/> 試験時間は120分。国語は他の国公立大学でも類を見ないほど長く論述させる問題も出題され、また、出典の文章も難解なものが多い。現代文では３００字近い論述も見られる。また、文学に関する深い知識を問う問題もある。日本史や倫理などの知識を並行してつけていくことも有効である。古文、漢文は最も得点源となる分野なので早めに仕上げておくことが望ましい。「国語」という科目に徹底的に興味関心を持ち、読解力の養成・論述の精度を上げていかなければならない。京都大学の過去問などにあたってみるのも有効な対策である。 '''数学'''<br/> 試験時間は120分。数学ⅠＡⅡＢⅢＣの分野から成っており、数学Ｂは数列・ベクトル、数学Ｃは行列とその応用、また式と曲線からの出題である。難易度としては高いとは言えないが、基礎～標準レベルの問題であるため高得点を取らなければならない。特に、定理の証明を疎かにせず、自分で証明できるようになることが大切である。特別難しい問題集や他大学の過去問を検討する必要はないが、青チャートレベルの問題を難なく解けることで合格点をとることができるだろう。 '''日本史Ｂ・世界史Ｂ'''<br/> 論述問題が中心である。それに対し、用語を問う形式の問題の難易度は低いため、絶対に落とせない。私立大学の試験とは異なり、歴史を体系的に理解しそれを記述できるかどうかを見ているため、私大対策をしても得点は難しい。各出版社から出されている論述問題集で徹底的に学習することが有効である。 '''地理Ｂ'''<br/> 用語を問う問題はそれほど難しいとは言えないが、図表読み取り・地図問題とそれに絡んだ論述問題の難易度は高い場合が多い。地図帳や統計資料をよく読み込んでおくことや、政治経済の時事問題に注意しておくことが重要である。地理専用の論述問題集や、他大学の入試問題にあたってみるのも有効であろう。 '''政治経済'''<br/> 論述問題が中心である。一問一答式の問題集中心の勉強では対応しきれない。政治分野では趣旨・原則の根源的な部分を徹底的に理解し、経済分野では統計の基本を理解することが重要である。需要供給曲線などを図示する練習をしておくと良い。政治経済の論述問題専用の問題集は出版されていないため、演習問題探しに苦労するかもしれない。過去問を何度も解くか、予備校や学校の先生と相談してオリジナルの問題を用意してもらうことになるだろう。 '''小論文'''<br/> Ａ類学校教育選修、Ａ類学校心理選修、Ｃ類特別支援教育教員養成課程では、「教育」、「人間の内面」、「こども」がテーマとなることが多い。これらは教育の小論文としては典型的ではあるものの、東京学芸大学の場合か、課題文の難易度が高いため、現代文の読解力を養っておく必要がある。また、問１では課題文を３００～４００字程度でまとめる問題も出てくるので、現代文のようやくの練習をしておくことも欠かせない。問２では自己の見解を述べる問題であるが、そもそも人文主義的・人間中心的でないものは大幅に減点されることになる。（教育系の小論文で、人間の尊厳よりも、社会的利益や経済効果を優先するような論旨は避けるべきである）。Ａ類学校教育選修では、教育学の基本的な考え方、さらに日本や世界の教育制度の知識をある程度つけておく必要がある。また、Ｃ類特別支援教育教員養成課程では障害をもつ子どもが、どのように自己肯定感を高めて生きていくかということが中心的テーマとなるので、子どもの心理や、自尊感情などをテーマにした本を読んでおくことが有効だ。上に挙げた３学科では、倫理・政治経済・現代社会などを通して社会や人間の価値観に関する知識の基盤を固めておくことが何よりも大切だ。 '''実技'''<br/> 音楽、美術、体育などがある。 '''面接'''<br/> =その他= 東京学芸大対策向けの模擬試験は存在しないが、二次試験で選択した科目対策向けとしては河合塾の全統記述模試、駿台の全国判定模試などのレベルが適当である。また、小論文受験の者は河合塾の全統論文模試が有用性が高い。ただし、将来的に教職の道を目指すことを前提としているせいか、どの科目も非常に多くの字数を使って徹底的な説明を求める論述問題が見られる。いずれの科目を選択するにしても、一般的な国公立大学入試の二次試験対策を行うとともに、受験生自ら「自分が教師になったらこの問題はこのように解説しよう」などといった教育者側の視点に立った考察などが大変有効である。以下のサイトに学芸大の３年分の過去問と解答用紙が掲載されている。 http://cybercollege.jp/u-gakugei/index.php {{stub}} [[Category:大学入試\|とうきょうがくげいだいたいさく]]	null	2022-10-29T15:14:04Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E5%AD%A6%E8%8A%B8%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,151	広島大対策	本項は、広島大学の入学試験対策に関する事項である。広島大学(略称:広大)は、広島県東広島市にある国立の総合大学である。11もの学部からなり、中国・四国地方では人気の高い大学である。広大の入試問題は、どの科目も教科書学習に沿った標準的な良問を出題しているので、高校の授業をしっかりと理解している人には特別な対策は要らないだろう。努力の差が表れやすい入試である。以下が、広大の学部学科ごとの2次試験科目である。総合科学部(文科系) 総合科学部(理科系) 教育学部第一類(文科系、理科系) 教育学部第二類(自然系) 教育学部第二類(数理系、技術・情報系) 教育学部第二類(社会系) 教育学部第三類(国語文化、英語文化) 教育学部第四類(健康スポーツ、音楽文化、造形芸術) 教育学部第四類(人間生活系) 教育学部第五類文学部法学部経済学部医学部医学科、歯学部歯学科、薬学部、理学部、工学部医学部その他歯学部その他大問数は安定しないが、例年120分で長文読解総合問題が3題、英作文が2題出される。長文問題については第1問が要約問題となっており、文章を訳した上で200字強程度(答案は方眼形式ではなく、大きな枠に書き込む形式)の日本語にまとめるという作業を必要とする。これは一朝一夕では身に付かないので早い時期から本学の過去問などを繰り返し、学校や塾の先生に添削してもらうようにしたい。他2題は典型的な国公立2次型の問題であり、和訳や選択式、論述問題など多岐にわたる。英作文については「グラフを読み取るもの(100語程度)」と「テーマへの自分の意見を論述するもの(80語程度)」の2題出題される。後者は自由英作文としては典型題であり、対策すれば確実に点数が取れるようになる。一方で、前者の方は、大学入試としての頻度は低いため、対策がしづらい。そのため、過去問の問題に取り組み、学校や予備校の先生に地道に添削してもらうのが良いだろう。国語に関しては法・医学部型と文・教育学部型の2種類に分かれる。試験時間が120分で現代文のみが3題が出題される。古文、漢文の出題はない。例年大問1が評論、大問2が小説、大問3が随想や評論など多岐にわたる。国公立では珍しい、私大型の抜き出し問題や客観式問題も出題される。どれも標準的なレベルである。現代文(評論)、古文、漢文がそれぞれ1題ずつ、120分とオーソドックスな国立2次の問題である。現代文は法・医学部型第一問との共通問題。古文は西日本の大学に特徴的な和歌の問題が出題されるので和歌修辞を含めた総合的な理解が必要といえる。漢文は基本的な句型はもちろんのこと、それを駆使した白文の書き下しなども、反復して慣れておきたい。理系数学標準的な問題が多い。計算力を問う問題が多いが、証明などを聞いてくることもある。他の大学と比べ誘導が丁寧に作られているのが特徴。文系同様、基礎力が身についてきたら過去問対策である。文系数学数学IIBの範囲から出題される。例年標準的な問題が多いので基礎の充実に努めたい。だが時折確率漸化式や、各分野の融合問題など難しい問題も出されることもあるので、過去問をどれだけしっかり対策出来たかが鍵となる。化学・物理については「重要問題集」を使うのが良い。無理をして難易度が高い問題集をやりこむよりは標準問題をとけるようにしておこう。ただし、物理はやや複雑な問題が出題されることがあり、油断していると大きな失点につながるので注意。また、答えに至る過程の記載も求められており、明確な記述も心掛ける必要がある。生物は、基本知識に加え論述問題・実験考察問題にも多く触れることで高得点を期待できる。理科に関しても形式に慣れておかないと大きく失点することにつながるので、気をつけよう。小論文(前期)は総合科学部で出題される(総合科学部の2次試験は英語と小論文)。人文系・社会系の区別なく対応可能であるが、独自の形式をもっている。複数の文章・資料が与えられ、設問はその全て、あるいは数種類の文章に沿って自分で小論文を作成しなければならない。大まかなテーマだけが与えられており、小論文作成時には自分で表題を付けねばならないなど、資料整理力とともに表題の設定・独創性も問われており難しい部類に入る。また、150分の時間があるとはいえ、7000〜8000字という長文を読んでまとめるという辺り、きちんと過去問に取り組み、時間配分などを設定する必要があるといえる。大学別模擬試験としては2021年度は東進1社のみが広島大本番レベル模試(年1回)を実施している。また過去問だけでも物足りなさを感じるのであれば、河合出版からの過去の広大入試オープンを5回分を収録した問題集「入試攻略問題集広島大学」(英語・数学)が市販されているため、時間があれば取り組んでみるのもよい。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、広島大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "広島大学(略称:広大)は、広島県東広島市にある国立の総合大学である。11もの学部からなり、中国・四国地方では人気の高い大学である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "広大の入試問題は、どの科目も教科書学習に沿った標準的な良問を出題しているので、高校の授業をしっかりと理解している人には特別な対策は要らないだろう。努力の差が表れやすい入試である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "以下が、広大の学部学科ごとの2次試験科目である。", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "総合科学部(文科系)", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "総合科学部(理科系)", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "教育学部第一類(文科系、理科系)", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "教育学部第二類(自然系)", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "教育学部第二類(数理系、技術・情報系)", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "教育学部第二類(社会系)", "title": "2次試験科目" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "教育学部第三類(国語文化、英語文化)", "title": 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"大問数は安定しないが、例年120分で長文読解総合問題が3題、英作文が2題出される。長文問題については第1問が要約問題となっており、文章を訳した上で200字強程度(答案は方眼形式ではなく、大きな枠に書き込む形式)の日本語にまとめるという作業を必要とする。これは一朝一夕では身に付かないので早い時期から本学の過去問などを繰り返し、学校や塾の先生に添削してもらうようにしたい。他2題は典型的な国公立2次型の問題であり、和訳や選択式、論述問題など多岐にわたる。英作文については「グラフを読み取るもの(100語程度)」と「テーマへの自分の意見を論述するもの(80語程度)」の2題出題される。後者は自由英作文としては典型題であり、対策すれば確実に点数が取れるようになる。一方で、前者の方は、大学入試としての頻度は低いため、対策がしづらい。そのため、過去問の問題に取り組み、学校や予備校の先生に地道に添削してもらうのが良いだろう。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "国語に関しては法・医学部型と文・教育学部型の2種類に分かれる。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "試験時間が120分で現代文のみが3題が出題される。古文、漢文の出題はない。例年大問1が評論、大問2が小説、大問3が随想や評論など多岐にわたる。国公立では珍しい、私大型の抜き出し問題や客観式問題も出題される。どれも標準的なレベルである。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "現代文(評論)、古文、漢文がそれぞれ1題ずつ、120分とオーソドックスな国立2次の問題である。現代文は法・医学部型第一問との共通問題。古文は西日本の大学に特徴的な和歌の問題が出題されるので和歌修辞を含めた総合的な理解が必要といえる。漢文は基本的な句型はもちろんのこと、それを駆使した白文の書き下しなども、反復して慣れておきたい。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "理系数学標準的な問題が多い。計算力を問う問題が多いが、証明などを聞いてくることもある。他の大学と比べ誘導が丁寧に作られているのが特徴。文系同様、基礎力が身についてきたら過去問対策である。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 26, "tag": "p", "text": "文系数学数学IIBの範囲から出題される。例年標準的な問題が多いので基礎の充実に努めたい。だが時折確率漸化式や、各分野の融合問題など難しい問題も出されることもあるので、過去問をどれだけしっかり対策出来たかが鍵となる。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 27, "tag": "p", "text": "化学・物理については「重要問題集」を使うのが良い。無理をして難易度が高い問題集をやりこむよりは標準問題をとけるようにしておこう。ただし、物理はやや複雑な問題が出題されることがあり、油断していると大きな失点につながるので注意。また、答えに至る過程の記載も求められており、明確な記述も心掛ける必要がある。生物は、基本知識に加え論述問題・実験考察問題にも多く触れることで高得点を期待できる。理科に関しても形式に慣れておかないと大きく失点することにつながるので、気をつけよう。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 28, "tag": "p", "text": "小論文(前期)は総合科学部で出題される(総合科学部の2次試験は英語と小論文)。人文系・社会系の区別なく対応可能であるが、独自の形式をもっている。複数の文章・資料が与えられ、設問はその全て、あるいは数種類の文章に沿って自分で小論文を作成しなければならない。大まかなテーマだけが与えられており、小論文作成時には自分で表題を付けねばならないなど、資料整理力とともに表題の設定・独創性も問われており難しい部類に入る。また、150分の時間があるとはいえ、7000〜8000字という長文を読んでまとめるという辺り、きちんと過去問に取り組み、時間配分などを設定する必要があるといえる。", "title": "科目別対策" }, { "paragraph_id": 29, "tag": "p", "text": "大学別模擬試験としては2021年度は東進1社のみが広島大本番レベル模試(年1回)を実施している。また過去問だけでも物足りなさを感じるのであれば、河合出版からの過去の広大入試オープンを5回分を収録した問題集「入試攻略問題集広島大学」(英語・数学)が市販されているため、時間があれば取り組んでみるのもよい。", "title": "模試" } ]	日本の大学受験ガイド > 広島大対策本項は、広島大学の入学試験対策に関する事項である。広島大学は、広島県東広島市にある国立の総合大学である。11もの学部からなり、中国・四国地方では人気の高い大学である。広大の入試問題は、どの科目も教科書学習に沿った標準的な良問を出題しているので、高校の授業をしっかりと理解している人には特別な対策は要らないだろう。努力の差が表れやすい入試である。	{{wikipedia\|広島大学}} [[日本の大学受験ガイド]] > [[広島大対策]] 本項は、[[w:広島大学\|広島大学]]の入学試験対策に関する事項である。広島大学（略称：広大）は、広島県東広島市にある国立の総合大学である。11もの学部からなり、中国・四国地方では人気の高い大学である。広大の入試問題は、どの科目も教科書学習に沿った標準的な良問を出題しているので、高校の授業をしっかりと理解している人には特別な対策は要らないだろう。努力の差が表れやすい入試である。 == 2次試験科目 == 以下が、広大の学部学科ごとの2次試験科目である。 <div style="float:left; margin-right: 2em;"> '''総合科学部（文科系）''' 「外国語」、「小論文」の計2科目 '''総合科学部（理科系）''' 「数学（理系）」と「理科」から2科目選択した計3科目 '''教育学部第一類（文科系、理科系）''' 「国語（現代文・古典）」、「数学（文系）」、「英語」から2科目選択 '''教育学部第二類（自然系）''' 「数学（理系）」と「理科」から2科目選択した計3科目 '''教育学部第二類（数理系、技術・情報系）''' 「数学（理系）」と「理科」から1科目選択した計2科目 '''教育学部第二類（社会系）''' 「国語（現代文・古典）」、「英語」の計2科目 '''教育学部第三類（国語文化、英語文化）''' 「国語（現代文・古典）」、「英語」の計2科目 '''教育学部第四類（健康スポーツ､音楽文化、造形芸術）''' センター試験のみ '''教育学部第四類（人間生活系）''' 「国語（現代文・古典）」、「数学（文系）」の計2科目 </div> <div style="float:left; margin-right: 1em;"> '''教育学部第五類''' 「国語（現代文・古典）」、「英語」の計2科目 '''文学部''' 「国語（現代文・古典）」、「英語」の計2科目 '''法学部''' 「国語（現代文）」、「英語」の計2科目 '''経済学部''' 「数学（文系）」、「英語」の計2科目 '''医学部医学科、歯学部歯学科、薬学部、理学部、工学部''' 「数学（理系）」、「理科」から2科目、「英語」の計4科目 '''医学部その他''' 「国語（現代文）」、「英語」の計2科目 '''歯学部その他''' 「英語」と「国語（現代文）」・「数学（文系）」・「理科」から1科目選択した計2科目 </div><br style="clear: both;" /> ==科目別対策== ===英語=== 大問数は安定しないが、例年120分で長文読解総合問題が3題、英作文が2題出される。長文問題については第1問が要約問題となっており、文章を訳した上で200字強程度(答案は方眼形式ではなく、大きな枠に書き込む形式)の日本語にまとめるという作業を必要とする。これは一朝一夕では身に付かないので早い時期から本学の過去問などを繰り返し、学校や塾の先生に添削してもらうようにしたい。他2題は典型的な国公立2次型の問題であり、和訳や選択式、論述問題など多岐にわたる。英作文については「グラフを読み取るもの（100語程度）」と「テーマへの自分の意見を論述するもの（80語程度）」の2題出題される。後者は自由英作文としては典型題であり、対策すれば確実に点数が取れるようになる。一方で、前者の方は、大学入試としての頻度は低いため、対策がしづらい。そのため、過去問の問題に取り組み、学校や予備校の先生に地道に添削してもらうのが良いだろう。 ===国語=== 国語に関しては法・医学部型と文・教育学部型の2種類に分かれる。法・医学部型：<br /> 試験時間が120分で現代文のみが3題が出題される。'''古文、漢文の出題はない。'''例年大問1が評論、大問2が小説、大問3が随想や評論など多岐にわたる。国公立では珍しい、私大型の抜き出し問題や客観式問題も出題される。どれも標準的なレベルである。文・教育学部型：<br /> 現代文（評論）、古文、漢文がそれぞれ1題ずつ、120分とオーソドックスな国立2次の問題である。現代文は法・医学部型第一問との共通問題。古文は西日本の大学に特徴的な和歌の問題が出題されるので和歌修辞を含めた総合的な理解が必要といえる。漢文は基本的な句型はもちろんのこと、それを駆使した白文の書き下しなども、反復して慣れておきたい。 ===数学=== '''理系数学'''<br /> 標準的な問題が多い。計算力を問う問題が多いが、証明などを聞いてくることもある。他の大学と比べ誘導が丁寧に作られているのが特徴。文系同様、基礎力が身についてきたら過去問対策である。 '''文系数学'''<br /> 数学IIBの範囲から出題される。例年標準的な問題が多いので基礎の充実に努めたい。だが時折確率漸化式や、各分野の融合問題など難しい問題も出されることもあるので、過去問をどれだけしっかり対策出来たかが鍵となる。 ===理科=== 化学・物理については「重要問題集」を使うのが良い。無理をして難易度が高い問題集をやりこむよりは標準問題をとけるようにしておこう。ただし、物理はやや複雑な問題が出題されることがあり、油断していると大きな失点につながるので注意。また、答えに至る過程の記載も求められており、明確な記述も心掛ける必要がある。生物は、基本知識に加え論述問題・実験考察問題にも多く触れることで高得点を期待できる。 '''理科に関しても形式に慣れておかないと大きく失点することにつながるので、気をつけよう。''' ===小論文（前期）=== 小論文（前期）は総合科学部で出題される（総合科学部の2次試験は英語と小論文）。人文系・社会系の区別なく対応可能であるが、独自の形式をもっている。複数の文章・資料が与えられ、設問はその全て、あるいは数種類の文章に沿って自分で小論文を作成しなければならない。大まかなテーマだけが与えられており、小論文作成時には自分で表題を付けねばならないなど、資料整理力とともに表題の設定・独創性も問われており難しい部類に入る。また、150分の時間があるとはいえ、7000〜8000字という長文を読んでまとめるという辺り、きちんと過去問に取り組み、時間配分などを設定する必要があるといえる。 == 模試 == 大学別模擬試験としては2021年度は東進1社のみが広島大本番レベル模試（年1回）を実施している。また過去問だけでも物足りなさを感じるのであれば、河合出版からの過去の広大入試オープンを5回分を収録した問題集「入試攻略問題集　広島大学」（英語・数学）が市販されているため、時間があれば取り組んでみるのもよい。 =脚注= <references/> == 外部リンク == [http://www.hiroshima-u.ac.jp/nyushi/ 広島大公式サイト] [[Category:大学入試\|ひろしまたいたいさく]]	null	2021-09-01T13:00:42Z	[ "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%BA%83%E5%B3%B6%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,155	不動産登記法第11条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記) 本条は、登記の意義について述べたものである。「登記事項」については、表示に関する登記の登記事項は、不動産登記法第27条(通則)、第34条(土地)、第44条(建物)、第46条(敷地権)などに規定がある。権利に関する登記の登記事項は、不動産登記法第59条(通則)、第78条(地上権)、第79条(永小作権)、第80条(地役権)、第81条(賃借権及び転貸)、第82条(採石権)、第83条及び第84条(担保権の通則)、第85条及び第86条(先取特権)、第88条(抵当権及び根抵当権)、第91条(共同抵当の代位)、第94条(抵当証券)、第95条(質権)、第96条(買戻しの特約)、第97条(信託)などに規定がある。上記のほかに、不動産登記規則第90条(不動産番号)、第147条(順位番号等)第164条(担保権の順位の変更)、第167条(共同担保目録)などが定められている。また、記号の具体例については不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達)において定められている場合がある。なお、登記官は、登記記録に登記事項を記録し、又は登記事項を抹消する記号を記録するときは、登記官の識別番号を記録しなければならない(不動産登記規則第7条前段])。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本条は、登記の意義について述べたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "「登記事項」については、表示に関する登記の登記事項は、不動産登記法第27条(通則)、第34条(土地)、第44条(建物)、第46条(敷地権)などに規定がある。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "権利に関する登記の登記事項は、不動産登記法第59条(通則)、第78条(地上権)、第79条(永小作権)、第80条(地役権)、第81条(賃借権及び転貸)、第82条(採石権)、第83条及び第84条(担保権の通則)、第85条及び第86条(先取特権)、第88条(抵当権及び根抵当権)、第91条(共同抵当の代位)、第94条(抵当証券)、第95条(質権)、第96条(買戻しの特約)、第97条(信託)などに規定がある。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "上記のほかに、不動産登記規則第90条(不動産番号)、第147条(順位番号等)第164条(担保権の順位の変更)、第167条(共同担保目録)などが定められている。また、記号の具体例については不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達)において定められている場合がある。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "なお、登記官は、登記記録に登記事項を記録し、又は登記事項を抹消する記号を記録するときは、登記官の識別番号を記録しなければならない(不動産登記規則第7条前段])。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記） ;第11条 :登記は、登記官が登記簿に登記事項を記録することによって行う。 ==解説== 本条は、登記の意義について述べたものである。「登記事項」については、表示に関する登記の登記事項は、[[不動産登記法第27条]]（通則）、[[不動産登記法第34条\|第34条]]（土地）、[[不動産登記法第44条\|第44条]]（建物）、[[不動産登記法第46条\|第46条]]（敷地権）などに規定がある。権利に関する登記の登記事項は、[[不動産登記法第59条]]（通則）、[[不動産登記法第78条\|第78条]]（地上権）、[[不動産登記法第79条\|第79条]]（永小作権）、[[不動産登記法第80条\|第80条]]（地役権）、[[不動産登記法第81条\|第81条]]（賃借権及び転貸）、[[不動産登記法第82条\|第82条]]（採石権）、[[不動産登記法第83条\|第83条]]及び[[不動産登記法第84条\|第84条]]（担保権の通則）、[[不動産登記法第85条\|第85条]]及び[[不動産登記法第86条\|第86条]]（先取特権）、[[不動産登記法第88条\|第88条]]（抵当権及び根抵当権）、[[不動産登記法第91条\|第91条]]（共同抵当の代位）、[[不動産登記法第94条\|第94条]]（抵当証券）、[[不動産登記法第95条\|第95条]]（質権）、[[不動産登記法第96条\|第96条]]（買戻しの特約）、[[不動産登記法第97条\|第97条]]（信託）などに規定がある。上記のほかに、[[不動産登記規則第90条]]（不動産番号）、[[不動産登記規則第147条\|第147条]]（順位番号等）[[不動産登記規則第164条\|第164条]]（担保権の順位の変更）、[[不動産登記規則第167条\|第167条]]（共同担保目録）などが定められている。また、記号の具体例については[[s:不動産登記事務取扱手続準則\|不動産登記事務取扱手続準則（2005年（平成17年）2月25日民二第456号通達]]）において定められている場合がある。なお、登記官は、登記記録に登記事項を記録し、又は登記事項を抹消する記号を記録するときは、登記官の識別番号を記録しなければならない（[[不動産登記規則第7条\|不動産登記規則第7条]]前段]）。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s3\|第3章登記記録等]]<br> \|[[不動産登記法第10条]]<br>（登記官の除斥） \|[[不動産登記法第12条]]<br>（登記記録の作成） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|011]]	null	2010-09-23T02:14:12Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC11%E6%9D%A1
8,156	不動産登記法第8条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (事務の停止) 第8条本条は、登記所における事務の停止について定めたものである。登記官は、登記所においてその事務を停止しなければならないと考えるときは、直ちに当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に、その旨及び事務停止を要する期間を報告しなければならない(不動産登記事務取扱手続準則(平成17年2月25日民二第456号通達)第6条第1項)。そして、報告を受けた法務局又は地方法務局の長は、事務の停止を相当と認めるときは、直ちに法務大臣に同準則別記第5号様式による意見書を提出しなければならない(同準則第6条第2項)。この意見書の様式は以下のとおりである。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(事務の停止)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第8条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は、登記所における事務の停止について定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "登記官は、登記所においてその事務を停止しなければならないと考えるときは、直ちに当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に、その旨及び事務停止を要する期間を報告しなければならない(不動産登記事務取扱手続準則(平成17年2月25日民二第456号通達)第6条第1項)。そして、報告を受けた法務局又は地方法務局の長は、事務の停止を相当と認めるときは、直ちに法務大臣に同準則別記第5号様式による意見書を提出しなければならない(同準則第6条第2項)。この意見書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （事務の停止）第8条 :[[w:法務大臣\|法務大臣]]は、[[w:登記所\|登記所]]においてその事務を停止しなければならない事由が生じたときは、期間を定めて、その停止を命ずることができる。 ==解説== 本条は、登記所における事務の停止について定めたものである。登記官は、登記所においてその事務を停止しなければならないと考えるときは、直ちに当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に、その旨及び事務停止を要する期間を報告しなければならない（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#6\|不動産登記事務取扱手続準則（平成17年2月25日民二第456号通達）第6条第1項]]）。そして、報告を受けた法務局又は地方法務局の長は、事務の停止を相当と認めるときは、直ちに法務大臣に同準則別記第5号様式による意見書を提出しなければならない（同準則第6条第2項）。この意見書の様式は以下のとおりである。 [[画像:事務停止意見書.PNG\|none\|frame\|事務停止意見書]] ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s2\|第2章登記所及び登記官]]<br> \|[[不動産登記法第7条]]<br>（事務の委任） \|[[不動産登記法第9条]]<br>（登記官） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|008]]	null	2010-09-22T22:07:12Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC8%E6%9D%A1
8,158	ロジバン/形態と品詞	3類ロジバンで使われる言葉は主に3類。brivla (bridi valsi)、ma'ovla (cmavo valsi)、cmevla (cmene valsi) です。公式の和訳はありません。日本語の名詞や動詞といった品詞と違うのは、それ自体ではかならずしも文法上の役割が決定されない、という点です。たとえば「山」という日本語の名詞は、主語として使われ、述語にはなりません。ロジバンの brivla や ma'ovla は、主部にもなれば述部にもなります。ロジバン文法の教材では基本的にロジバン由来の用語がよく使われます。これらを識別できるようになることがロジバンの習得においてとても重要です。それぞれの定義といくつかの下位区分を簡潔に紹介します。子音で始まり、一つ以上の連続子音を含み、母音で終わる、それが brivla の形です。最も短いのは5字からなる gismu です。 gismu を幾つか組み合わせて一つにしたものが lujvo です。 gismu や lujvo をさらに他言語の言葉と組み合わせて出来るのが fu'ivla です。いずれも、頭が子音で、内に連続子音を含み、尻が母音、つまり brivla としての形態を有します。どんな ma'ovla が先行するかによって主部にも述部にもなります。子音あるいは母音で始まり、連続子音を含まず、母音で終わる、それが ma'ovla の形です。2~3字という、小さな言葉です。幾つかのma'ovla が繋がっていることもあります。これは書き手の好みによるものであって、繋がっている一つ一つはあくまでma'ovla です。ものによって主部にも述部にもなります。コミュニティでは単に cmavo と呼ばれることが多いです。子音あるいは母音で始まり、子音で終わる、それが cmevla の形です。どんな ma'ovla が先行するかによって主部にも述部にもなります。コミュニティでは単に cmene と呼ばれることが多いです。 brivla と ma'ovla に属する語はどれもロジバンに固有のものであり、具体的な意味を有し、辞書に掲載されています。一方 cmevla の多くはロジバン以外の言語で使われている名称などをロジバン化した外来のものであり、指示内容は恣意的で、辞書には掲載されていません。慣れない初めのうちは、母音で終わるものは内来、子音で終わるものは外来、というふうに覚えておくといいでしょう(厳密には、内来の cmevla というものは可能です)。クイズです。上記の定義を参考に、次の言葉一つ一つの品詞を当ててください。答は枠部をドラッグして浮き立たせます。基本単語= gismu + cmavo 多く見積もって gismu は約1350個あります。実用的なのはだいたい1200個ぐらいでしょう。 ma'ovla すなわち cmavo は200個ほどあります。いわゆる単語の学習はこれら1400前後の言葉を対象とすることになります。 lujvo は gismu の組み合わせですから、乗算で最低でも144万個が潜在していることになります(ちなみに英語の語彙数は50万、日本語は24万と謂われています)。便利なのは、 gismu を習得するだけでこの膨大な lujvo すべてを自分で生成したり理解できるようになる、ということです。 gismu は、主にアラビア語・英語・スペイン語・ロシア語・ヒンディー語・中国語の言葉をコンピュータで融合させたものです。漢字の音読みや基本的な英単語を予備知識として持っている日本語話者にとっては、音声面でいくらか連想の効くものがあるでしょう。たとえば「来」を意味する「klama」は「lai/来」の音を含んでいますね。偶然にも「くる/来る」という訓読みの音も連想できます。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "3類", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "ロジバンで使われる言葉は主に3類。brivla (bridi valsi)、ma'ovla (cmavo valsi)、cmevla (cmene valsi) です。公式の和訳はありません。日本語の名詞や動詞といった品詞と違うのは、それ自体ではかならずしも文法上の役割が決定されない、という点です。たとえば「山」という日本語の名詞は、主語として使われ、述語にはなりません。ロジバンの brivla や ma'ovla 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ロジバンで使われる言葉は主に3類。'''brivla''' (bridi valsi)、'''ma'ovla''' (cmavo valsi)、'''cmevla''' (cmene valsi) です。公式の和訳はありません。日本語の名詞や動詞といった品詞と違うのは、それ自体ではかならずしも文法上の役割が決定されない、という点です。たとえば「山」という日本語の名詞は、主語として使われ、述語にはなりません。ロジバンの brivla や ma'ovla は、主部にもなれば述部にもなります。ロジバン文法の教材では基本的にロジバン由来の用語がよく使われます。これらを識別できるようになることがロジバンの習得においてとても重要です。それぞれの定義といくつかの下位区分を簡潔に紹介します。子音で始まり、一つ以上の連続子音を含み、母音で終わる、それが brivla の形です。最も短いのは5字からなる gismu です。 gismu を幾つか組み合わせて一つにしたものが lujvo です。 gismu や lujvo をさらに他言語の言葉と組み合わせて出来るのが fu'ivla です。いずれも、頭が子音で、内に連続子音を含み、尻が母音、つまり brivla としての形態を有します。どんな ma'ovla が先行するかによって主部にも述部にもなります。子音あるいは母音で始まり、連続子音を含まず、母音で終わる、それが ma'ovla の形です。2～3字という、小さな言葉です。幾つかのma'ovla が繋がっていることもあります。これは書き手の好みによるものであって、繋がっている一つ一つはあくまでma'ovla です。ものによって主部にも述部にもなります。コミュニティでは単に cmavo と呼ばれることが多いです。子音あるいは母音で始まり、子音で終わる、それが cmevla の形です。どんな ma'ovla が先行するかによって主部にも述部にもなります。コミュニティでは単に cmene と呼ばれることが多いです。 brivla と ma'ovla に属する語はどれもロジバンに固有のものであり、具体的な意味を有し、辞書に掲載されています。一方 cmevla の多くはロジバン以外の言語で使われている名称などをロジバン化した外来のものであり、指示内容は恣意的で、辞書には掲載されていません。慣れない初めのうちは、母音で終わるものは内来、子音で終わるものは外来、というふうに覚えておくといいでしょう（厳密には、内来の cmevla というものは可能です）。クイズです。上記の定義を参考に、次の言葉一つ一つの品詞を当ててください。答は枠部をドラッグして浮き立たせます。 ::klama {{Jbo_quiz\|brivla (gismu)}} ::coi {{Jbo_quiz\|ma'ovla}} ::klam {{Jbo_quiz\|cmevla}} ::dzukla {{Jbo_quiz\|brivla (lujvo)}} ::coic {{Jbo_quiz\|cmevla}} ::londyn {{Jbo_quiz\|cmevla}} ::ui {{Jbo_quiz\|ma'ovla}} ::vize'u {{Jbo_quiz\|ma'ovla (連結)}} ::dansydi'u {{Jbo_quiz\|brivla (lujvo)}} ::zgiknxipxopu {{Jbo_quiz\|brivla (fu'ivla)}} ::zgik {{Jbo_quiz\|cmevla}} ::xipxop {{Jbo_quiz\|cmevla}} {{Jbo_subhead\|基本単語＝ gismu + cmavo}} 多く見積もって gismu は約1350個あります。実用的なのはだいたい1200個ぐらいでしょう。 ma'ovla すなわち cmavo は200個ほどあります。いわゆる単語の学習はこれら1400前後の言葉を対象とすることになります。 lujvo は gismu の組み合わせですから、乗算で最低でも144万個が潜在していることになります（ちなみに英語の語彙数は50万、日本語は24万と謂われています）。便利なのは、 gismu を習得するだけでこの膨大な lujvo すべてを自分で生成したり理解できるようになる、ということです。 gismu は、主にアラビア語・英語・スペイン語・ロシア語・ヒンディー語・中国語の言葉をコンピュータで融合させたものです。漢字の音読みや基本的な英単語を予備知識として持っている日本語話者にとっては、音声面でいくらか連想の効くものがあるでしょう。たとえば「来」を意味する「klama」は「lai／来」の音を含んでいますね。偶然にも「くる／来る」という訓読みの音も連想できます。 [[Category:ロジバン\|けいたいとひんし]]	null	2015-08-27T00:09:28Z	[ "テンプレート:Jbo subhead", "テンプレート:Jbo quiz" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3/%E5%BD%A2%E6%85%8B%E3%81%A8%E5%93%81%E8%A9%9E
8,163	ロジバン/文法/表記法	ロジバンはアスキー文字で書けます。つまりどんな国のコンピュータ・キーボードからでも入力できます。アスキー式はあくまで主流のものであり、公式とされているわけではありません。ロジバンは音声が主体となっているので、音をきちんと表し分けれるかぎりではどの文字体系で書いても結構なのです。アスキー式で書かれるロジバンの特徴が二つあります: ロジバンに固有の言葉は全てデフォルトの強勢に準じますから、大文字を含むのは外来の言葉のみ、ということになります。デフォルトの強勢は最後から二番目の音節(penultimate)ですから、それ以外の音節をアクセントとする外来の語句が大文字化の対象となります。必須ではありません。たとえば「隆志/たかし」という日本語名は、元来の強勢を維持させれば tAkaci としますが、ロジバン内のデフォルトを適用させて takaci (=takAci)で済ましてもいいのです。話者自身が選ぶことです。また、 tAkaci の別の書き方として、母音だけでなく音節全体を大文字化させた TAkaci やアクセント符号をあしらった tákaci があります。大文字を好まないロジバニストが後者をよく使います。強勢の選択はさておき、 takaci はそのままではロジバン内で使えません。名称として用いる外来の言葉は全て、それが外来の名称であるとわかるような姿をしている必要があります。最重要なのは末尾が子音であることです。これによって、全てが母音で終わるという内来の言葉と区別できるようになります。このような区別がなぜ大切なのでしょうか。同音異義語の発生を防ぐためです。たとえば英語では、「近畿大学」という名称を持ち込むと「Kinki University」となりますが、「kinki」という発音は英語の内来の言葉である「kinky」と重り、「変態大学」と解されかねません。持ち込む言葉の形(音)を変えて内来の言葉と識別できるようにすることでこのような問題は解決されます。その処方がロジバンに備わっているというわけです。外来語のロジバン化の詳細については cmevla の項を参照してください。ここでは、末尾を子音とすることに加え、わかりにくい音節を /,/ で区切ること、そして語の両端に /./ を付けること、とだけ説いておきます。以下は日本語の名称のロジバン化の例です: ロジバンでは [h] を表す /'/ も文字の一つなのですが、外来語の転写には用いません。代わりに /x/ を当てます。したがって「人志/ひとし/hitoshi」は /'itoci/ ではなく /xitoci/ となります。(もっとも、日本語の「ひ」はローマ字で /h/ ですが発音は [ç] であり、もともと /'/ よりも /x/ に近いものです。)「Hegel」や「Heidegger」も /xegyl/、/xaidegyr/ とされます。観点を換えて、表意文字である漢字を訳すことでロジバン化してみるのもおもしろいでしょう: チャットなどカジュアルな環境では /,/ や /./ をまったく使わないロジバニストもいます。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "ロジバンはアスキー文字で書けます。つまりどんな国のコンピュータ・キーボードからでも入力できます。アスキー式はあくまで主流のものであり、公式とされているわけではありません。ロジバンは音声が主体となっているので、音をきちんと表し分けれるかぎりではどの文字体系で書いても結構なのです。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "アスキー式で書かれるロジバンの特徴が二つあります:", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "ロジバンに固有の言葉は全てデフォルトの強勢に準じますから、大文字を含むのは外来の言葉のみ、ということになります。デフォルトの強勢は最後から二番目の音節(penultimate)ですから、それ以外の音節をアクセントとする外来の語句が大文字化の対象となります。必須ではありません。たとえば「隆志/たかし」という日本語名は、元来の強勢を維持させれば tAkaci としますが、ロジバン内のデフォルトを適用させて takaci (=takAci)で済ましてもいいのです。話者自身が選ぶことです。また、 tAkaci の別の書き方として、母音だけでなく音節全体を大文字化させた TAkaci やアクセント符号をあしらった tákaci 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"観点を換えて、表意文字である漢字を訳すことでロジバン化してみるのもおもしろいでしょう:", "title": "" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "チャットなどカジュアルな環境では /,/ や /./ をまったく使わないロジバニストもいます。", "title": "" } ]	null	<div lang="en" xml:lang="en"> ロジバンはアスキー文字で書けます。つまりどんな国のコンピュータ・キーボードからでも入力できます。アスキー式はあくまで主流のものであり、公式とされているわけではありません。ロジバンは音声が主体となっているので、音をきちんと表し分けれるかぎりではどの文字体系で書いても結構なのです。アスキー式で書かれるロジバンの特徴が二つあります： :英語などでは文や固有名詞の頭を大文字にしますが、その習慣がロジバンにはありません。大文字はロジバンにおいて語句のデフォルト以外の強勢を示すためなどに用いられます。 :日本語や英語などでは文の途中や末尾に句読点を打ちますが、そのようなルールがロジバンにはありません。文節や文の結びつきはロジバンにおいて無音の記号でなく有音の言葉で表します。ロジバンに固有の言葉は全てデフォルトの強勢に準じますから、大文字を含むのは外来の言葉のみ、ということになります。デフォルトの強勢は最後から二番目の音節（penultimate）ですから、それ以外の音節をアクセントとする外来の語句が大文字化の対象となります。必須ではありません。たとえば「隆志／たかし」という日本語名は、元来の強勢を維持させれば tAkaci としますが、ロジバン内のデフォルトを適用させて takaci （=takAci）で済ましてもいいのです。話者自身が選ぶことです。また、 tAkaci の別の書き方として、母音だけでなく音節全体を大文字化させた TAkaci やアクセント符号をあしらった tákaci があります。大文字を好まないロジバニストが後者をよく使います。強勢の選択はさておき、 takaci はそのままではロジバン内で使えません。名称として用いる外来の言葉は全て、それが外来の名称であるとわかるような姿をしている必要があります。最重要なのは末尾が子音であることです。これによって、全てが母音で終わるという内来の言葉と区別できるようになります。このような区別がなぜ大切なのでしょうか。同音異義語の発生を防ぐためです。たとえば英語では、「近畿大学」という名称を持ち込むと「Kinki University」となりますが、「kinki」という発音は英語の内来の言葉である「kinky」と重り、「変態大学」と解されかねません。持ち込む言葉の形（音）を変えて内来の言葉と識別できるようにすることでこのような問題は解決されます。その処方がロジバンに備わっているというわけです。外来語のロジバン化の詳細については [[ロジバン/形態論#特名詞\|cmevla の項]]を参照してください。ここでは、末尾を子音とすることに加え、わかりにくい音節を /,/ で区切ること、そして語の両端に /./ を付けること、とだけ説いておきます。以下は日本語の名称のロジバン化の例です： :洋太 : .iotan. / .ioutan. / .iout. / ... :葵 : .aoin. / .aois. / ... :松本人志 : .matsumót.xitoc. / .matsumóton.xitocin. / ... :東京 : .tokion. / .tokiok. / ... :カラオケ : .karaokek. / .karaok. / ... :おりがみ : .origamim. / .origamin. / ... ロジバンでは {{IPA\|[h]}} を表す /'/ も文字の一つなのですが、外来語の転写には用いません。代わりに /x/ を当てます。したがって「人志／ひとし／hitoshi」は /'itoci/ ではなく /xitoci/ となります。（もっとも、日本語の「ひ」はローマ字で /h/ ですが発音は {{IPA\|[ç]}} であり、もともと /'/ よりも /x/ に近いものです。）「Hegel」や「Heidegger」も /xegyl/、/xaidegyr/ とされます。観点を換えて、表意文字である漢字を訳すことでロジバン化してみるのもおもしろいでしょう： :洋太 : xamsi + rotsu = .xamrot. :松本人志 : ckunu + jicmu + remna + djica = .ckucmuremjic. :東京 : stuna + tcadu = .tuncad. :おりがみ : polje + pelji = .polpelj. チャットなどカジュアルな環境では /,/ や /./ をまったく使わないロジバニストもいます。 </div> [[Category:ロジバン\|文法ひようきほう]]	null	2018-04-07T16:54:00Z	[ "テンプレート:IPA" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3/%E6%96%87%E6%B3%95/%E8%A1%A8%E8%A8%98%E6%B3%95
8,164	ロジバン/語彙力	いざロジバン文章を読もうとすると、発音は出来ても意味がわからない言葉が沢山あることに当惑や憤りを感じるでしょう。学習を始めたばかりの人にとっては当然のことです。どんな言語の学習においても、単語の暗記という過程を避けて通ることはできません。しかし、暗記と一口にいっても、方法や手段によって、必要以上に苦労をしたり無駄骨を折ってしまったりもすれば、手際よく楽しくこなせるようになったりもします。ロジバンの基本語すなわち gismu はただでさえ多いものではないのですが、パソコンで効率よく暗記する手段がいくつかあります。 jMemorize jMemorize では、憶える言葉とその意味の組み合わせをカードの裏表として一つ一つ用意し、これらが次々と自動的に出題され、表面から裏面を当てるという回答を繰り返します。デッキというものがあり、不正解のカードは下のレベルのデッキに、正解したカードは上のレベルのデッキに移されます。これによって、自分が得意とし特に専念しなくてもよい言葉がどんどん淘汰されてゆき、下のレベルに留まっている不得意な言葉に集中的に取り組むことができるようになります。一度正解したものも、後ほど再び出題に回されます。再出題までにかかる間隔は好きなように設定できます。また、カードは分類することができるので、たとえば「食べ物の名前」とか「色の名前」といったふうに別々に用意することができます。アプリケーションはオープンソースで、Java で動きます。インストーラは開発元からダウンロードできます: http://jmemorize.org/ gismu 用のカード・セットは lojban.org から入手できます: jMemorize instructions “Word lists”のところに二つのリンクがあります。上が、英語キーワードから gismu を当てるもの。下が、 gismu から英語訳を当てるものです。jMemorize は出題形式としてカードの裏から問うか表から問うかを選択できるので、どちらかのリンクから一つ入手しておくだけでいいです。ロジバン相談室にも「英語からロジバン」「ロジバンから英語」「日本語からロジバン」のカードがおいてあります。人によって、当初予期していたほどの日数がかからずに意外と早く全 gismu を憶えてしまうこともあるでしょう。その場合、次の目標として lujvo (合成語・派生語)の習得に乗り出すことができます。ただ、 lujvo は gismu から成っており、予備知識はその時点までに身につけているので、言葉の意味をゼロから暗記するというよりも、複雑な概念をどのような単純概念の組み合わせによって表すかという発想や語感を養うほうに重きを置くことになります。 lujvo 表などを参考に、自分の気に入った言葉やオリジナルの言葉をどんどんカードにしていきましょう。ちなみに cmavo の多くは文法の学習と共に自然に憶えてゆくものであり、また実際の何らかのコンテクストがあったほうが使い方を学びやすいので、これをあえて jMemorize にまわして暗記する必要はないでしょう。 Quizlet Quizlet は様々な情報分野の暗記カードを作成したり共有するサイトです。原理は jMemorize と同様で、不正解のカードを集中して学習できるようになっています。自分で独自のカードを作ったり、サイト内に既存するものをコピーして好みのセットを組むことができます。グループに参加することで他の人達と共同でカードを編集することもできます。日本語話者用のロジバン・カードおよびグループはこちらです: http://quizlet.com/group/25374/	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "いざロジバン文章を読もうとすると、発音は出来ても意味がわからない言葉が沢山あることに当惑や憤りを感じるでしょう。学習を始めたばかりの人にとっては当然のことです。どんな言語の学習においても、単語の暗記という過程を避けて通ることはできません。しかし、暗記と一口にいっても、方法や手段によって、必要以上に苦労をしたり無駄骨を折ってしまったりもすれば、手際よく楽しくこなせるようになったりもします。ロジバンの基本語すなわち gismu はただでさえ多いものではないのですが、パソコンで効率よく暗記する手段がいくつかあります。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "jMemorize", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "jMemorize では、憶える言葉とその意味の組み合わせをカードの裏表として一つ一つ用意し、これらが次々と自動的に出題され、表面から裏面を当てるという回答を繰り返します。デッキというものがあり、不正解のカードは下のレベルのデッキに、正解したカードは上のレベルのデッキに移されます。これによって、自分が得意とし特に専念しなくてもよい言葉がどんどん淘汰されてゆき、下のレベルに留まっている不得意な言葉に集中的に取り組むことができるようになります。一度正解したものも、後ほど再び出題に回されます。再出題までにかかる間隔は好きなように設定できます。また、カードは分類することができるので、たとえば「食べ物の名前」とか「色の名前」といったふうに別々に用意することができます。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "アプリケーションはオープンソースで、Java で動きます。インストーラは開発元からダウンロードできます: http://jmemorize.org/", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "gismu 用のカード・セットは lojban.org から入手できます: jMemorize instructions “Word lists”のところに二つのリンクがあります。上が、英語キーワードから gismu を当てるもの。下が、 gismu から英語訳を当てるものです。jMemorize は出題形式としてカードの裏から問うか表から問うかを選択できるので、どちらかのリンクから一つ入手しておくだけでいいです。ロジバン相談室にも「英語からロジバン」「ロジバンから英語」「日本語からロジバン」のカードがおいてあります。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "人によって、当初予期していたほどの日数がかからずに意外と早く全 gismu を憶えてしまうこともあるでしょう。その場合、次の目標として lujvo (合成語・派生語)の習得に乗り出すことができます。ただ、 lujvo は gismu から成っており、予備知識はその時点までに身につけているので、言葉の意味をゼロから暗記するというよりも、複雑な概念をどのような単純概念の組み合わせによって表すかという発想や語感を養うほうに重きを置くことになります。 lujvo 表などを参考に、自分の気に入った言葉やオリジナルの言葉をどんどんカードにしていきましょう。ちなみに cmavo の多くは文法の学習と共に自然に憶えてゆくものであり、また実際の何らかのコンテクストがあったほうが使い方を学びやすいので、これをあえて jMemorize にまわして暗記する必要はないでしょう。", "title": "" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "Quizlet", "title": "" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "Quizlet は様々な情報分野の暗記カードを作成したり共有するサイトです。原理は jMemorize と同様で、不正解のカードを集中して学習できるようになっています。自分で独自のカードを作ったり、サイト内に既存するものをコピーして好みのセットを組むことができます。グループに参加することで他の人達と共同でカードを編集することもできます。日本語話者用のロジバン・カードおよびグループはこちらです: http://quizlet.com/group/25374/", "title": "" } ]	いざロジバン文章を読もうとすると、発音は出来ても意味がわからない言葉が沢山あることに当惑や憤りを感じるでしょう。学習を始めたばかりの人にとっては当然のことです。どんな言語の学習においても、単語の暗記という過程を避けて通ることはできません。しかし、暗記と一口にいっても、方法や手段によって、必要以上に苦労をしたり無駄骨を折ってしまったりもすれば、手際よく楽しくこなせるようになったりもします。ロジバンの基本語すなわち gismu はただでさえ多いものではないのですが、パソコンで効率よく暗記する手段がいくつかあります。 jMemorize jMemorize では、憶える言葉とその意味の組み合わせをカードの裏表として一つ一つ用意し、これらが次々と自動的に出題され、表面から裏面を当てるという回答を繰り返します。デッキというものがあり、不正解のカードは下のレベルのデッキに、正解したカードは上のレベルのデッキに移されます。これによって、自分が得意とし特に専念しなくてもよい言葉がどんどん淘汰されてゆき、下のレベルに留まっている不得意な言葉に集中的に取り組むことができるようになります。一度正解したものも、後ほど再び出題に回されます。再出題までにかかる間隔は好きなように設定できます。また、カードは分類することができるので、たとえば「食べ物の名前」とか「色の名前」といったふうに別々に用意することができます。アプリケーションはオープンソースで、Java で動きます。インストーラは開発元からダウンロードできます： http://jmemorize.org/ gismu 用のカード・セットは lojban.org から入手できます： jMemorize instructions “Word lists”のところに二つのリンクがあります。上が、英語キーワードから gismu を当てるもの。下が、 gismu から英語訳を当てるものです。jMemorize は出題形式としてカードの裏から問うか表から問うかを選択できるので、どちらかのリンクから一つ入手しておくだけでいいです。ロジバン相談室にも「英語からロジバン」「ロジバンから英語」「日本語からロジバン」のカードがおいてあります。人によって、当初予期していたほどの日数がかからずに意外と早く全 gismu を憶えてしまうこともあるでしょう。その場合、次の目標として lujvo （合成語・派生語）の習得に乗り出すことができます。ただ、 lujvo は gismu から成っており、予備知識はその時点までに身につけているので、言葉の意味をゼロから暗記するというよりも、複雑な概念をどのような単純概念の組み合わせによって表すかという発想や語感を養うほうに重きを置くことになります。 lujvo 表などを参考に、自分の気に入った言葉やオリジナルの言葉をどんどんカードにしていきましょう。ちなみに cmavo の多くは文法の学習と共に自然に憶えてゆくものであり、また実際の何らかのコンテクストがあったほうが使い方を学びやすいので、これをあえて jMemorize にまわして暗記する必要はないでしょう。 Quizlet Quizlet は様々な情報分野の暗記カードを作成したり共有するサイトです。原理は jMemorize と同様で、不正解のカードを集中して学習できるようになっています。自分で独自のカードを作ったり、サイト内に既存するものをコピーして好みのセットを組むことができます。グループに参加することで他の人達と共同でカードを編集することもできます。日本語話者用のロジバン・カードおよびグループはこちらです： http://quizlet.com/group/25374/	いざロジバン文章を読もうとすると、発音は出来ても意味がわからない言葉が沢山あることに当惑や憤りを感じるでしょう。学習を始めたばかりの人にとっては当然のことです。どんな言語の学習においても、単語の暗記という過程を避けて通ることはできません。しかし、暗記と一口にいっても、方法や手段によって、必要以上に苦労をしたり無駄骨を折ってしまったりもすれば、手際よく楽しくこなせるようになったりもします。ロジバンの基本語すなわち gismu はただでさえ多いものではないのですが、パソコンで効率よく暗記する手段がいくつかあります。 {{Jbo_subhead\|jMemorize}} jMemorize では、憶える言葉とその意味の組み合わせをカードの裏表として一つ一つ用意し、これらが次々と自動的に出題され、表面から裏面を当てるという回答を繰り返します。デッキというものがあり、不正解のカードは下のレベルのデッキに、正解したカードは上のレベルのデッキに移されます。これによって、自分が得意とし特に専念しなくてもよい言葉がどんどん淘汰されてゆき、下のレベルに留まっている不得意な言葉に集中的に取り組むことができるようになります。一度正解したものも、後ほど再び出題に回されます。再出題までにかかる間隔は好きなように設定できます。また、カードは分類することができるので、たとえば「食べ物の名前」とか「色の名前」といったふうに別々に用意することができます。アプリケーションはオープンソースで、Java で動きます。インストーラは開発元からダウンロードできます：<br> [http://jmemorize.org/ http://jmemorize.org/] gismu 用のカード・セットは lojban.org から入手できます：<br> [http://www.lojban.org/tiki/tiki-index.php?page=jMemorize+instructions&bl jMemorize instructions]<br> “Word lists”のところに二つのリンクがあります。上が、英語キーワードから gismu を当てるもの。下が、 gismu から英語訳を当てるものです。jMemorize は出題形式としてカードの裏から問うか表から問うかを選択できるので、どちらかのリンクから一つ入手しておくだけでいいです。<br> ロジバン相談室にも「英語からロジバン」「ロジバンから英語」「日本語からロジバン」のカードがおいてあります。人によって、当初予期していたほどの日数がかからずに意外と早く全 gismu を憶えてしまうこともあるでしょう。その場合、次の目標として lujvo （合成語・派生語）の習得に乗り出すことができます。ただ、 lujvo は gismu から成っており、予備知識はその時点までに身につけているので、言葉の意味をゼロから暗記するというよりも、複雑な概念をどのような単純概念の組み合わせによって表すかという発想や語感を養うほうに重きを置くことになります。 [http://en.wikibooks.org/wiki/Lojban/Lujvo lujvo 表] などを参考に、自分の気に入った言葉やオリジナルの言葉をどんどんカードにしていきましょう。ちなみに cmavo の多くは文法の学習と共に自然に憶えてゆくものであり、また実際の何らかのコンテクストがあったほうが使い方を学びやすいので、これをあえて jMemorize にまわして暗記する必要はないでしょう。 {{Jbo_subhead\|Quizlet}} Quizlet は様々な情報分野の暗記カードを作成したり共有するサイトです。原理は jMemorize と同様で、不正解のカードを集中して学習できるようになっています。自分で独自のカードを作ったり、サイト内に既存するものをコピーして好みのセットを組むことができます。グループに参加することで他の人達と共同でカードを編集することもできます。日本語話者用のロジバン・カードおよびグループはこちらです：<br> [http://quizlet.com/group/25374/ http://quizlet.com/group/25374/] [[Category:ロジバン\|語彙力]]	null	2018-11-08T05:19:46Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3/%E8%AA%9E%E5%BD%99%E5%8A%9B
8,165	英語/入門/発音	英語の子音と母音について解説する。口腔内で閉鎖を作り、息を鼻に逃がすときに生じる音である。いずれも有声音、すなわち声帯の振動を伴う音である。基本的にどれも日本語の「ん」/N/とは違う音だが、後続する子音の影響で似た音になる場合もある。たとえば、速めに「あんた」と発音すると、後続する子音tの影響で舌が歯茎あたりについた状態で音を響かせることになるので、/n/のような音になる。 /m/ 口を閉じた状態で、声帯の振動とともに鼻に息を流す。鼻に響かせる。 /n/ 舌先を上の前歯の歯茎の上につけて閉鎖を作り、声帯の振動を伴い鼻に息を通す。鼻に響かせる。日本語のナ行と基本的に同じと思って良いが、日本語よりも強く鼻に響かせると良い。また、日本語の「に」と/niː/は違う音であることに注意したい。日本語の「に」は母音/iː/の影響で口蓋化が起こり、子音が/ɲ/になってしまっている。正確には、多くの日本語話者のナ行の子音よりも舌先の位置が後ろで発音され、このために多少音色が異なる。(日本語のナ行では舌が上の歯にべったりくっつく場合が多いが、英語では舌先は主に歯茎に触れる。) /ŋ/ kやgのように、舌の後ろの方を持ち上げ軟口蓋と接触させ、そこで閉鎖を作る。この状態で鼻に息を流し音を響かせる。日本語のガ行に現れる鼻濁音(主に関東以北の話者に見られたが現在では軟口蓋摩擦音/ɣ/に移行し消えつつある)の子音はこの音である。口腔内で閉鎖を作って息の流れを停止させる音、またせき止めた息を一気に開放させたときに出る音である。息をせき止めておいてから、一気に破裂させるように息を解放したときに出る音を破裂音ということもある。調音を行う部分によって、また声帯の振動を伴うか否かによって、6つの閉鎖音が存在する。 /p/ /m/と同じく、口を閉じて閉鎖を作る。この状態で口腔内に息をため、口腔内の圧力が上がったところで閉鎖を解消し、一気に息を吐き出すときに生じる音。日本語のパ行に近いが、息の噴き出す勢いはずっと強い。語頭では息の勢いが強く/ph/と表され、音節の先頭以外では息の勢いが弱く/p/と表記される。mapのpのように単語の最後の音であるときは閉鎖を作るだけで終わり、息を解放しないこともある。このpは/p˺/と表記される。口述の/b˺/との区別は、先行する母音の長さによる。 /b/ 声帯の振動を伴いながら/p/を発音したもの。有声音。日本語のバ行の子音に近いが、声帯の振動は日本語のバ行のbよりも早く開始する。/p/と同様、閉鎖を作るのみで終わる/b˺/という発音もあるが、直前の母音の長さで区別が可能である。/p˺/の直前の母音より/b˺/の直前の母音の方が通常少し長めに発音される。 /t/ /n/と舌の位置は同じで、ここで息をせき止める。(/t/及び後述の/d/においても日本語と英語で舌の位置に相違があり、/n/の場合と同じ対応をする。)これを解放したときに出る音が/th/と/t/である。日本語のタ行に近いと言われているが、日本語のタ行とチャ行の中間のような音である。これも、pやb同様、閉鎖を作るのみで終わる場合があり、/t˺/と表記される。/p˺/と/t˺/の区別は文脈と口元の変化の観察による。高次のフォルマントに多少の差がある場合もあるが、ほとんど知覚できない。直後に/n/が後続し、/tn/となる場合、歯茎付近ではなく鼻に向かって息が破裂する。 /d/ /t/を有声音化した音である。やはり、閉鎖で終わる/d˺/もあるが、直前の母音の長さで/t˺/と区別できる。逆にいえば、直前の母音の長さを誤ると、たとえばmadをmatととられる可能性がある。なお、/dn/は/tn/と同様鼻で破裂させる。 /k/ 舌の後ろの方を持ち上げて軟口蓋と接触させて閉鎖を作り、ここで息をせきとめる。息をここで破裂(爆発させるように一気に息を解放すること)させた音を/kh/と表記する。息の勢いの弱い/k/もある。また、閉鎖するのみで終わる場合は/k˺/と表記する。 /g/ /k/の有声音である。/g˺/と/k˺/の区別はやはり、直前の母音の長さによる。空気(息)が狭い通路を吹き抜けるときになる音である。空気(息)が狭い通路を、この音を伴って通ることを、空気が「摩擦している」と表現する。口腔内で舌や唇によって狭い通路を作ることで、いくつかの子音が生じる。 /f/ /v/ 下唇の裏側に軽く上の前歯を接触させた状態で息をスーっと吐くと生じる音。日本語にはこの音はなく、ファやフィと発音されている音の子音はほとんどの場合/ɸ/である。/v/は声帯の振動を伴う。バ行を意識するあまりに、上の歯と下唇で閉鎖を作って発音してしまう人もいる。 /θ/ /ð/ 上の前歯と舌の間で息が摩擦する音である。歯の間から舌を軽く出して発音するとこの音になると言われているが、舌を出さずにこの音を出す話者も存在する。/θ/は無声音で、/ð/は有声音である。発話のスピードが速いと摩擦は相当弱く聞こえる。 /s/ /z/ 舌を使って、息を上の前歯の裏、歯茎あたりにぶつけるつもりで発音する。すると、息が舌と歯茎の間で強く摩擦しながら通り抜ける。日本語のサ行に似ているが、それよりもよほど摩擦が強い。/z/は/s/の有声音である。 /ʃ/ /ʒ/ 「シーッ!静かに!」とやるときの「シ」に近いと言われている。/s/よりも奥の方で息が擦れる音である。実際に発音してみてから舌の位置をそのまま息を吸ってみて、歯茎より奥の口蓋に冷たい空気が通る感覚があれば、その音で正しい。/ʒ/は/ʃ/の有声音である。日本人の英語学習者は/ʤ/と間違えやすいが、/ʤ/とは音が破裂しない点でも違うし、/ʤ/と違い連続音(息の閉鎖がなく、一瞬の停止もなく連続して流れる音)であるという違いがある。なお、シャシシュシェショの子音やジャジジュジェジョの子音は、確かに近い音ではあるが、/ɕ/と/ʑ/あるいは/ʥ/とされており、これらの音とは区別される。 /h/ 咽頭で息が擦れて鳴る音。日本語の「は」や「へ」の子音である。意外に間違えがちなのは、/hiː/は「ひ」とは全然違う音だし、/hɰ/は「ふ」とは全然違う音だということである。日本語の「ひ」の子音は、後続する母音である「い」の影響で口蓋化し、/Ç/という音になっていると言われており、また「ふ」の子音はハ行の子音が古くは/ɸ/であった名残で「ふ」の子音のみ/ɸ/だと言われています。また、「ほ」はスピードの速い対話においては、しばしば/xo/と発音されることが指摘されています。(/x/はドイツ語のdochのchの発音) 息を破裂と(ほぼ)同時に摩擦させた音。日本語の「つ」や「ちゃ」の子音がまさにそれである。 /ʦ/ /ʣ/ /ʧ/ /ʤ/ /j/ 日本語のヤ行の子音と言われている。舌が口蓋に接近した状態で息が口腔内を通過するときに生じる音である。"Yield", "yeast"など/iː/の前では接近がより強まりはっきりとした摩擦音が聞こえ、日本語の「ひ」の子音/Ç/を有声音化した音[ʝ]になることもある。 /ɹ/ 英語のrの標準的な発音である。舌先を/l/の位置に近づけるが決して接触はさせず、この状態を保ったまま舌の根の方を持ち上げながら息を流したときに生じる音。有声音である。摩擦音無しに、息が流れたときに生じる音ということで、流音に分類されることもある。はじめ唇をやや丸めて発音する(厳密には/ɹw/と表記する)ので、場合によっては日本語のワ行をこもった声で発音した感じに聞こえることもある。 /w/日本語の「ワ」「ヲ」の子音と同じと思っても十分通じるが、正確には唇の丸めがずっと強い。 /ʍ/(/hw/) /l/ 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口笛を吹くときの口で、舌を奥に引き、奥の方から「ウ」と発音する。 /aɪ/ /eɪ/ (/ɛɪ/) /ɔɪ/ /aʊ/ /oʊ/ (/əʊ/) (/ɪə/) (/ɛə/) (/ʊə/) (/ɔə/) (/ɑə/) /ɪɚ/ /ɛɚ/ /ʊɚ/ /ɔɚ/ /ɑɚ/ /aɪɚ/ /ɛɪɚ/ /ɔɪɚ/ /aʊɚ/ /oʊɚ/ (/aɪə/) (/ɛɪə/) (/ɔɪə/) (/aʊə/) (/əʊə/)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "英語の子音と母音について解説する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "口腔内で閉鎖を作り、息を鼻に逃がすときに生じる音である。いずれも有声音、すなわち声帯の振動を伴う音である。基本的にどれも日本語の「ん」/N/とは違う音だが、後続する子音の影響で似た音になる場合もある。たとえば、速めに「あんた」と発音すると、後続する子音tの影響で舌が歯茎あたりについた状態で音を響かせることになるので、/n/のような音になる。", "title": "子音" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "/m/ 口を閉じた状態で、声帯の振動とともに鼻に息を流す。鼻に響かせる。", "title": "子音" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "/n/ 舌先を上の前歯の歯茎の上につけて閉鎖を作り、声帯の振動を伴い鼻に息を通す。鼻に響かせる。日本語のナ行と基本的に同じと思って良いが、日本語よりも強く鼻に響かせると良い。また、日本語の「に」と/niː/は違う音であることに注意したい。日本語の「に」は母音/iː/の影響で口蓋化が起こり、子音が/ɲ/になってしまっている。正確には、多くの日本語話者のナ行の子音よりも舌先の位置が後ろで発音され、このために多少音色が異なる。(日本語のナ行では舌が上の歯にべったりくっつく場合が多いが、英語では舌先は主に歯茎に触れる。)", "title": "子音" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "/ŋ/ 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口腔内で閉鎖を作って息の流れを停止させる音、またせき止めた息を一気に開放させたときに出る音である。息をせき止めておいてから、一気に破裂させるように息を解放したときに出る音を破裂音ということもある。調音を行う部分によって、また声帯の振動を伴うか否かによって、6つの閉鎖音が存在する。 '''/p/''' /m/と同じく、口を閉じて閉鎖を作る。この状態で口腔内に息をため、口腔内の圧力が上がったところで閉鎖を解消し、一気に息を吐き出すときに生じる音。日本語のパ行に近いが、息の噴き出す勢いはずっと強い。語頭では息の勢いが強く/pʰ/と表され、音節の先頭以外では息の勢いが弱く/p/と表記される。mapのpのように単語の最後の音であるときは閉鎖を作るだけで終わり、息を解放しないこともある。このpは/p˺/と表記される。口述の/b˺/との区別は、先行する母音の長さによる。 '''/b/''' 声帯の振動を伴いながら/p/を発音したもの。有声音。日本語のバ行の子音に近いが、声帯の振動は日本語のバ行のbよりも早く開始する。/p/と同様、閉鎖を作るのみで終わる/b˺/という発音もあるが、直前の母音の長さで区別が可能である。/p˺/の直前の母音より/b˺/の直前の母音の方が通常少し長めに発音される。 '''/t/''' /n/と舌の位置は同じで、ここで息をせき止める。（/t/及び後述の/d/においても日本語と英語で舌の位置に相違があり、/n/の場合と同じ対応をする。）これを解放したときに出る音が/tʰ/と/t/である。日本語のタ行に近いと言われているが、日本語のタ行とチャ行の中間のような音である。これも、pやb同様、閉鎖を作るのみで終わる場合があり、/t˺/と表記される。/p˺/と/t˺/の区別は文脈と口元の変化の観察による。高次のフォルマントに多少の差がある場合もあるが、ほとんど知覚できない。直後に/n/が後続し、/tn/となる場合、歯茎付近ではなく鼻に向かって息が破裂する。 '''/d/''' /t/を有声音化した音である。やはり、閉鎖で終わる/d˺/もあるが、直前の母音の長さで/t˺/と区別できる。逆にいえば、直前の母音の長さを誤ると、たとえばmadをmatととられる可能性がある。なお、/dn/は/tn/と同様鼻で破裂させる。 '''/k/''' 舌の後ろの方を持ち上げて軟口蓋と接触させて閉鎖を作り、ここで息をせきとめる。息をここで破裂(爆発させるように一気に息を解放すること)させた音を/kʰ/と表記する。息の勢いの弱い/k/もある。また、閉鎖するのみで終わる場合は/k˺/と表記する。 '''/g/''' /k/の有声音である。/g˺/と/k˺/の区別はやはり、直前の母音の長さによる。 === 摩擦音 === 空気(息)が狭い通路を吹き抜けるときになる音である。空気(息)が狭い通路を、この音を伴って通ることを、空気が「摩擦している」と表現する。口腔内で舌や唇によって狭い通路を作ることで、いくつかの子音が生じる。 '''/f/ /v/''' 下唇の裏側に軽く上の前歯を接触させた状態で息をスーっと吐くと生じる音。日本語にはこの音はなく、ファやフィと発音されている音の子音はほとんどの場合/ɸ/である。/v/は声帯の振動を伴う。バ行を意識するあまりに、上の歯と下唇で閉鎖を作って発音してしまう人もいる。 '''/θ/ /ð/''' 上の前歯と舌の間で息が摩擦する音である。歯の間から舌を軽く出して発音するとこの音になると言われているが、舌を出さずにこの音を出す話者も存在する。/θ/は無声音で、/ð/は有声音である。発話のスピードが速いと摩擦は相当弱く聞こえる。 '''/s/ /z/''' 舌を使って、息を上の前歯の裏、歯茎あたりにぶつけるつもりで発音する。すると、息が舌と歯茎の間で強く摩擦しながら通り抜ける。日本語のサ行に似ているが、それよりもよほど摩擦が強い。/z/は/s/の有声音である。 '''/ʃ/ /ʒ/''' 「シーッ！静かに！」とやるときの「シ」に近いと言われている。/s/よりも奥の方で息が擦れる音である。実際に発音してみてから舌の位置をそのまま息を吸ってみて、歯茎より奥の口蓋に冷たい空気が通る感覚があれば、その音で正しい。/ʒ/は/ʃ/の有声音である。日本人の英語学習者は/ʤ/と間違えやすいが、/ʤ/とは音が破裂しない点でも違うし、/ʤ/と違い連続音(息の閉鎖がなく、一瞬の停止もなく連続して流れる音)であるという違いがある。なお、シャシシュシェショの子音やジャジジュジェジョの子音は、確かに近い音ではあるが、/ɕ/と/ʑ/あるいは/ʥ/とされており、これらの音とは区別される。 '''/h/''' 咽頭で息が擦れて鳴る音。日本語の「は」や「へ」の子音である。意外に間違えがちなのは、/hiː/は「ひ」とは全然違う音だし、/hɰ/は「ふ」とは全然違う音だということである。日本語の「ひ」の子音は、後続する母音である「い」の影響で口蓋化し、/Ç/という音になっていると言われており、また「ふ」の子音はハ行の子音が古くは/ɸ/であった名残で「ふ」の子音のみ/ɸ/だと言われています。また、「ほ」はスピードの速い対話においては、しばしば/xo/と発音されることが指摘されています。(/x/はドイツ語のdochのchの発音) === 破擦音 === 息を破裂と(ほぼ)同時に摩擦させた音。日本語の「つ」や「ちゃ」の子音がまさにそれである。 '''/ʦ/''' '''/ʣ/''' '''/ʧ/''' '''/ʤ/''' === 接近音 === '''/j/''' 日本語のヤ行の子音と言われている。舌が口蓋に接近した状態で息が口腔内を通過するときに生じる音である。"Yield", "yeast"など/iː/の前では接近がより強まりはっきりとした摩擦音が聞こえ、日本語の「ひ」の子音/Ç/を有声音化した音[ʝ]になることもある。 '''/ɹ/''' 英語のrの標準的な発音である。舌先を/l/の位置に近づけるが決して接触はさせず、この状態を保ったまま舌の根の方を持ち上げながら息を流したときに生じる音。有声音である。摩擦音無しに、息が流れたときに生じる音ということで、流音に分類されることもある。はじめ唇をやや丸めて発音する(厳密には/ɹʷ/と表記する)ので、場合によっては日本語のワ行をこもった声で発音した感じに聞こえることもある。 '''/w/'''日本語の「ワ」「ヲ」の子音と同じと思っても十分通じるが、正確には唇の丸めがずっと強い。 '''/ʍ/(/hw/)''' === 側音 === '''/l/''' 英語のlの発音である。舌の位置を/t/と同じにし、口を横に軽く開いて、更に舌の両脇を少し下に下ろして息を流す。このとき声帯の振動を伴って発音すると/l/の音(明るいl)になる。日本語の標準的なラ行の発音/ɾ/とは微妙に違うので、区別して発音できるようすべきである。これを発音するとき舌の両脇を下げずに発音すると/l/とは異なる摩擦音/ɮ/を生じる。beautifulなど語末のlは、口を脱力した状態で発音される結果として、舌根が下がらず/ʊ/のようにほんの少し持ち上がり、口の開きも十分でなく、「う」や「お」のように聞こえる暗い音になる。これを先ほどの/l/と区別して暗いl(dark l)と言い、/ɫ/と表記する。 ==母音== ===単母音=== 舌の一番高い位置が口腔内の前の方か、中程か、後ろの方かで、前舌母音/中舌母音/後舌母音に分類される。 ==== 前舌母音 ==== /i/(/iː/)　顎をあまり下げずに、頬の筋肉などを使って口を横に開き緊張させ、「イー」と発音する。日本語の母音の「い」よりも緊張が強い。<br> /ɪ/ 口の緊張を弱め、顎も自然に、楽にして、イとエの中間の音を出す。<br> /ɛ/ 日本語の母音の「え」に近いが、少し口を横に開き緊張させる。<br> /æ/ /ɛ/よりも顎を下げ、横にもできるだけ大きく口を開き、アとエの中間の音を意識して発音する。 ==== 中舌母音 ==== /ə/ シュワ(Schwa)または曖昧母音と呼ばれる弱い母音。舌も口も脱力しきってアでもエでもウでもオでもない中途半端な音で発音する。<br> /ʌ/ ストレスの置かれた曖昧母音とも言われている。何かをふと思い出したときなどの「あっ！」にかなり近い音だとも言われている。<br> ===== r音性母音 ===== /ɚ/ /ə/にrの発音を加えたものである。ただし、これらは連続にではなく同時に発音される。<br> /ɝ/ /ɚ/を強く発音したもの。強ストレスがある時に発音される。<br> ==== 後舌母音 ==== /ɑ/(/ɑː/) 顎をしっかりと下げて舌を少し奥に引き、あくびのような感じで「ア」と発音する。口の開きは、日本語の「あ」のそれの1.7倍と言われている。<br> (/ʌ/) /ʌ/は/ɔ/を非円唇で発音したものとされることもある。<br> /ɔ/ /ɑ/よりも顎を上げ、丸い唇(円唇)で「オ」と発音する。口腔内で音が共鳴するのがはっきりとわかる。<br> /ʊ/ /u/の状態から脱力して発音する。ウとオの中間の音のように聞こえる。<br> /u/(/uː/) 口笛を吹くときの口で、舌を奥に引き、奥の方から「ウ」と発音する。<br> ===二重母音=== /aɪ/ /eɪ/ (/ɛɪ/) /ɔɪ/ /aʊ/ /oʊ/ (/əʊ/) (/ɪə/) (/ɛə/) (/ʊə/) (/ɔə/) (/ɑə/) ==== r音性 ==== /ɪɚ/ /ɛɚ/ /ʊɚ/ /ɔɚ/ /ɑɚ/ ===三重母音=== /aɪɚ/ /ɛɪɚ/ /ɔɪɚ/ /aʊɚ/ /oʊɚ/ (/aɪə/) (/ɛɪə/) (/ɔɪə/) (/aʊə/) (/əʊə/) ==弱音と強音== ==音節と強勢== [[Category:英語\|にゆうもんはつおん]]	2008-04-08T07:17:01Z	2023-09-25T09:14:32Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E8%8B%B1%E8%AA%9E/%E5%85%A5%E9%96%80/%E7%99%BA%E9%9F%B3
8,168	不動産登記法第17条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (代理権の不消滅) 本条は、代理権の消滅について規定した民法第111条及び委任の終了について規定した民法第653条の特則である。本条第4号の法定代理人には、法人の代表者も含まれる(1993年(平成5年)7月30日民三5320号通達第2-1本文前段、以下同通達という)。この場合において、登記申請情報に添付された、登記申請についての代理権限を証する情報の作成名義人たる法人の代表者が、現在の代表者でない場合でも、以下の場合には登記申請は受理される。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(代理権の不消滅)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本条は、代理権の消滅について規定した民法第111条及び委任の終了について規定した民法第653条の特則である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条第4号の法定代理人には、法人の代表者も含まれる(1993年(平成5年)7月30日民三5320号通達第2-1本文前段、以下同通達という)。この場合において、登記申請情報に添付された、登記申請についての代理権限を証する情報の作成名義人たる法人の代表者が、現在の代表者でない場合でも、以下の場合には登記申請は受理される。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （代理権の不消滅） ;第17条 :登記の申請をする者の委任による代理人の権限は、次に掲げる事由によっては、消滅しない。 #本人の死亡 #本人である法人の合併による消滅 #本人である受託者の信託に関する任務の終了 #法定代理人の死亡又はその代理権の消滅若しくは変更 ==解説== ===本条の趣旨=== 本条は、代理権の消滅について規定した[[民法第111条\|民法第111条]]及び委任の終了について規定した[[民法第653条\|民法第653条]]の特則である。本条第4号の法定代理人には、法人の代表者も含まれる（1993年（平成5年）7月30日民三5320号通達第2-1本文前段、以下同通達という）。この場合において、登記申請情報に添付された、登記申請についての代理権限を証する情報の作成名義人たる法人の代表者が、現在の代表者でない場合でも、以下の場合には登記申請は受理される。作成後3か月以内の当該代表者の代表権限を証する情報が登記申請情報に添付されている場合（同通達第2-1イ）登記申請の代理人が、当該代表者の代表権限が消滅した旨及び代表権限を有していた時期を明らかにし、かつ当該法人の登記記録（登記用紙の末尾に編綴された、閉鎖した役員欄の用紙を含む）でそのことが確認できる場合（同通達第2-1ア、1994年（平成6年）1月14日民三365号回答・366号通知2(2)、以下同通知という）上記前段の旨及び時期は明らかにされたが、上記後段の確認ができないときで、当該代表者が代表権限を有していたことを明らかにする当該法人の閉鎖事項証明書（作成後3か月を経過していてもよい）が登記申請情報に添付されている場合（同通知2(1)） ==参照条文== ==参考文献== 小池信行・藤谷定勝監修　不動産登記実務研究会編著　『Q&A権利に関する登記の実務II 第1編総論（下）』　日本加除出版、2007年、82頁-84頁 ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第16条]]<br>（当事者の申請又は嘱託による登記) \|[[不動産登記法第18条]]<br>（申請の方法） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|017]]	null	2013-09-14T23:59:49Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC17%E6%9D%A1
8,169	More C++ Idioms/縮めて合わせる(Shrink-to-fit)	コンテナの容量(capacity)を、既存範囲を保持するのに丁度十分なサイズに最小化する。 STL のコンテナはしばしば、実際の要素数よりも多いメモリを確保する。その結果、コンテナのサイズが拡大するときのメモリ確保を抑えることによる最適化がもたらされる。一方、コンテナのサイズが減少した時には、しばしば余分な容量が残る。コンテナの余分な容量は、メモリリソースの不要な消費になりうる。縮めて合わせる(Shrink-to-fit)イディオムは、余分な容量を最小限必要な容量に切り詰め、メモリリソースの消費を抑えるために開発された。縮めて合わせる(Shrink-to-fit)イディオムは、下記で示されているように単純である。文の前半では、std::vector<int> (v) により、整数の一時的な vector が作成される。ここで、引数の vector v 中にある全ての要素を保持するために丁度十分なメモリが確保されることが保証される。文の後半では、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、一時的な vector と v とが効率的に swap (交換)される。 swap の後で、コンパイラによって作成された一時オブジェクトはスコープを外れ、もともと v によって保持されていたメモリ領域が解放される。もともとの vector v は一時オブジェクトによって確保されたメモリを持つようになる。このメモリは、v 中にあったもともとの要素全てを保持するのに丁度十分である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "コンテナの容量(capacity)を、既存範囲を保持するのに丁度十分なサイズに最小化する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "STL のコンテナはしばしば、実際の要素数よりも多いメモリを確保する。その結果、コンテナのサイズが拡大するときのメモリ確保を抑えることによる最適化がもたらされる。一方、コンテナのサイズが減少した時には、しばしば余分な容量が残る。コンテナの余分な容量は、メモリリソースの不要な消費になりうる。縮めて合わせる(Shrink-to-fit)イディオムは、余分な容量を最小限必要な容量に切り詰め、メモリリソースの消費を抑えるために開発された。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "縮めて合わせる(Shrink-to-fit)イディオムは、下記で示されているように単純である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "文の前半では、std::vector<int> (v) により、整数の一時的な vector が作成される。ここで、引数の vector v 中にある全ての要素を保持するために丁度十分なメモリが確保されることが保証される。文の後半では、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、一時的な vector と v とが効率的に swap (交換)される。 swap の後で、コンパイラによって作成された一時オブジェクトはスコープを外れ、もともと v によって保持されていたメモリ領域が解放される。もともとの vector v は一時オブジェクトによって確保されたメモリを持つようになる。このメモリは、v 中にあったもともとの要素全てを保持するのに丁度十分である。", "title": "" } ]	null	=<center>縮めて合わせる(Shrink-to-fit)</center>= === 意図 === コンテナの容量(capacity)を、既存範囲を保持するのに丁度十分なサイズに最小化する。 === 別名 === === 動機 === STL のコンテナはしばしば、実際の要素数よりも多いメモリを確保する。その結果、コンテナのサイズが拡大するときのメモリ確保を抑えることによる最適化がもたらされる。一方、コンテナのサイズが減少した時には、しばしば余分な容量が残る。コンテナの余分な容量は、メモリリソースの不要な消費になりうる。縮めて合わせる(Shrink-to-fit)イディオムは、余分な容量を最小限必要な容量に切り詰め、メモリリソースの消費を抑えるために開発された。 === 解法とサンプルコード === 縮めて合わせる(Shrink-to-fit)イディオムは、下記で示されているように単純である。 <source lang="cpp"> std::vector<int> v; //... たくさんの push_back と、たくさんの v に対する削除 //その結果、v のサイズは小さいが、容量は大きい。 std::vector<int>(v).swap (v); </source> 文の前半では、std::vector<int> (v) により、整数の一時的な vector が作成される。ここで、引数の vector v 中にある全ての要素を保持するために丁度十分なメモリが確保されることが保証される。文の後半では、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、一時的な vector と v とが効率的に swap (交換)される。 swap の後で、コンパイラによって作成された一時オブジェクトはスコープを外れ、もともと v によって保持されていたメモリ領域が解放される。もともとの vector v は一時オブジェクトによって確保されたメモリを持つようになる。このメモリは、v 中にあったもともとの要素全てを保持するのに丁度十分である。 === 既知の利用 === === 関連するイディオム === * [[More C++ Idioms/空にして最小化(Clear-and-minimize)\|空にして最小化(Clear-and-minimize)]] * [[More C++ Idioms/throw しない swap(Non-throwing swap)\|throw しない swap(Non-throwing swap)]] === References === <noinclude> [[en:More C++ Idioms/Shrink-to-fit]] </noinclude> [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|ちちめてあわせる]]	null	2008-06-08T02:18:50Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E7%B8%AE%E3%82%81%E3%81%A6%E5%90%88%E3%82%8F%E3%81%9B%E3%82%8B(Shrink-to-fit)
8,170	More C++ Idioms/空にして最小化(Clear-and-minimize)	コンテナを空にし容量を最小化する。 STL のコンテナはしばしば、実際の要素数よりも多いメモリを確保する。その結果、コンテナのサイズが拡大するときのメモリ確保を抑えることによる最適化がもたらされる。一方、コンテナのサイズが減少した時には、しばしば余分な容量が残る。コンテナの余分な容量は、メモリリソースの不要な消費になりうる。空にして最小化(Clear-and-minimize)イディオムは、コンテナを空にして余分な容量を 0 あるいは最小限必要な容量に切り詰め、メモリリソースの消費を抑えるために開発された。空にして最小化(Clear-and-minimize)イディオムは、下記で示されているように単純である。文の前半では、std::vector<int>() により、整数の一時的な vector が作成される。ここで、0 あるいは実装上の最小のメモリが確保されることが保証される。文の後半では、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、一時的な vector と v とが効率的に swap (交換)される。 swap の後で、コンパイラによって作成された一時オブジェクトはスコープを外れ、もともと v によって保持されていたメモリ領域が解放される。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "コンテナを空にし容量を最小化する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "STL のコンテナはしばしば、実際の要素数よりも多いメモリを確保する。その結果、コンテナのサイズが拡大するときのメモリ確保を抑えることによる最適化がもたらされる。一方、コンテナのサイズが減少した時には、しばしば余分な容量が残る。コンテナの余分な容量は、メモリリソースの不要な消費になりうる。空にして最小化(Clear-and-minimize)イディオムは、コンテナを空にして余分な容量を 0 あるいは最小限必要な容量に切り詰め、メモリリソースの消費を抑えるために開発された。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "空にして最小化(Clear-and-minimize)イディオムは、下記で示されているように単純である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "文の前半では、std::vector<int>() により、整数の一時的な vector が作成される。ここで、0 あるいは実装上の最小のメモリが確保されることが保証される。文の後半では、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、一時的な vector と v とが効率的に swap (交換)される。 swap の後で、コンパイラによって作成された一時オブジェクトはスコープを外れ、もともと v によって保持されていたメモリ領域が解放される。", "title": "" } ]	null	=<center>空にして最小化(Clear-and-minimize)</center>= === 意図 === コンテナを空にし容量を最小化する。 === 別名 === === 動機 === STL のコンテナはしばしば、実際の要素数よりも多いメモリを確保する。その結果、コンテナのサイズが拡大するときのメモリ確保を抑えることによる最適化がもたらされる。一方、コンテナのサイズが減少した時には、しばしば余分な容量が残る。コンテナの余分な容量は、メモリリソースの不要な消費になりうる。空にして最小化(Clear-and-minimize)イディオムは、コンテナを空にして余分な容量を 0 あるいは最小限必要な容量に切り詰め、メモリリソースの消費を抑えるために開発された。 === 解法とサンプルコード === 空にして最小化(Clear-and-minimize)イディオムは、下記で示されているように単純である。 <source lang="cpp"> std::vector <int> v; //... たくさんの push_back と、たくさんの v に対する削除 std::vector<int>().swap (v); </source> 文の前半では、std::vector<int>() により、整数の一時的な vector が作成される。ここで、0 あるいは実装上の最小のメモリが確保されることが保証される。文の後半では、throw しない swap(non-throwing swap)イディオムを用いて、一時的な vector と v とが効率的に swap (交換)される。 swap の後で、コンパイラによって作成された一時オブジェクトはスコープを外れ、もともと v によって保持されていたメモリ領域が解放される。 === 既知の利用 === === 関連するイディオム === * [[More C++ Idioms/縮めて合わせる(Shrink-to-fit)\|縮めて合わせる(Shrink-to-fit)]] * [[More C++ Idioms/throw しない swap(Non-throwing swap)\|throw しない swap(Non-throwing swap)]] === References === <noinclude> [[en:More C++ Idioms/Clear-and-minimize]] </noinclude> [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|からにしてさいしようか]]	null	2008-06-11T13:13:10Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E7%A9%BA%E3%81%AB%E3%81%97%E3%81%A6%E6%9C%80%E5%B0%8F%E5%8C%96(Clear-and-minimize)
8,173	民事訴訟法第135条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (将来の給付の訴え) 民訴法135条が適用されるケースとして定期行為がある。(民訴1 三木教授講義5回)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(将来の給付の訴え)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "民訴法135条が適用されるケースとして定期行為がある。(民訴1 三木教授講義5回)", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （将来の給付の訴え） ;第135条 : 将来の給付を求める訴えは、あらかじめその請求をする必要がある場合に限り、提起することができる。 ==解説== 民訴法135条が適用されるケースとして定期行為がある。(民訴1 三木教授講義5回) ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-1\|第1章訴え]]<br> \|[[民事訴訟法第134条\|第134条]]<br>（証書真否確認の訴え定） \|[[民事訴訟法第136条\|第136条]]<br>（請求の併合） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|135]]	null	2023-01-02T04:06:24Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC135%E6%9D%A1
8,175	不動産登記法第7条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (事務の委任) 第7条本条は、ある登記所の事務を他の登記所に委任することが可能である旨を規定したものである。例えば、天災により事務を長期にわたり停止することは、取引の円滑をうたった不動産登記法第1条に反することになるから、本条より速やかに委任すべきである。現実の委任は登記事務委任規則により具現化されている。ある登記所の事務を他の登記所に委任した場合、不動産登記規則第32条の管轄転属が生じ、委任した登記所の登記官は、当該不動産の登記記録(共同担保目録及び信託目録を含む)並びに地図等及び登記簿の附属書類(電磁的記録に記録されている地図等及び登記簿の附属書類を含む)を受任した登記所に移送するものとされている(同規則第32条第1項)。そして、委任した登記所の登記官は、移送した登記記録等並びに電磁的記録に記録されている地図等及び土地所在図等を閉鎖することとされている(同規則第32条第2項)。また、登記所が共同担保目録・信託目録・地役権図面の移送を受けたときは、受任した登記所の登記官は必要に応じて、当該共同担保目録の記号及び目録番号・信託目録の目録番号・地役権図面の番号を改め、かつ移送を受けた登記記録の、乙区の従前の共同担保目録の記号及び目録番号・相当区の従前の信託目録の目録番号・乙区の従前の地役権図面の番号を、新たに付した記号及び目録番号・目録番号・番号に変更することされている(同規則第33条第1項ないし第3項)。この管轄転属の具体的な手続きについては、不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)第10条が準用する第8条及び第9条に規定がある。移送をする場合には、委任した登記所の登記官は、同準則別記第7号様式による移送書2通(目録5通を含む)を添えてすることとされている(同準則第8条第3項)。移送を受けた登記所の登記官は、遅滞なく移送された登記記録等を移送書と照合して点検し、同準則別記第8号様式による受領書(目録2通を含む。この目録は移送書に添付されたものを用いる。)を委任した登記所の登記官に交付し又は送付し、受領書の写しを作成して保管することとされている(同準則第8条第4項)。以上の移送書及び受領書の様式は以下のとおりである。移送書又は受領書を受け取った登記官は、同準則別記第9号様式による報告書に移送書又は受領書(いずれも目録1通を含む)を添えて、当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に、登記記録等の引継ぎを完了した旨を報告することとされている(同準則第8条第5項前段)。ただし、委任した登記所と受任した登記所が同一の法務局又は地方法務局の管内にあるときは、連署をした報告書でよいとされている(同準則第8条第5項後段)。この報告書の様式は以下のとおりである。受任した登記所の登記官が登記記録の移送を受けた場合で、管轄転属に係る不動産について地番又は家屋番号を変更しなければならないとき(例えば重複した場合が考えられる)は、職権でその変更の登記をしなければならない(同準則第9条第1項)。受任した登記所の登記官が、共同担保目録・信託目録・地役権図面の移送を受けた場合において、共同担保目録の記号及び目録番号・信託目録の目録番号・地役権図面の番号(以下「記号等」と総称する)を改めるときは、従前の記号等を抹消する記号を記録して、同準則第114項・同準則第115条第2項・不動産登記規則第86条第2項の規定により新たに付した記号等を記録しなければならない(同準則第9条第2項)。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(事務の委任)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第7条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は、ある登記所の事務を他の登記所に委任することが可能である旨を規定したものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "例えば、天災により事務を長期にわたり停止することは、取引の円滑をうたった不動産登記法第1条に反することになるから、本条より速やかに委任すべきである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "現実の委任は登記事務委任規則により具現化されている。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "ある登記所の事務を他の登記所に委任した場合、不動産登記規則第32条の管轄転属が生じ、委任した登記所の登記官は、当該不動産の登記記録(共同担保目録及び信託目録を含む)並びに地図等及び登記簿の附属書類(電磁的記録に記録されている地図等及び登記簿の附属書類を含む)を受任した登記所に移送するものとされている(同規則第32条第1項)。そして、委任した登記所の登記官は、移送した登記記録等並びに電磁的記録に記録されている地図等及び土地所在図等を閉鎖することとされている(同規則第32条第2項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "また、登記所が共同担保目録・信託目録・地役権図面の移送を受けたときは、受任した登記所の登記官は必要に応じて、当該共同担保目録の記号及び目録番号・信託目録の目録番号・地役権図面の番号を改め、かつ移送を受けた登記記録の、乙区の従前の共同担保目録の記号及び目録番号・相当区の従前の信託目録の目録番号・乙区の従前の地役権図面の番号を、新たに付した記号及び目録番号・目録番号・番号に変更することされている(同規則第33条第1項ないし第3項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "この管轄転属の具体的な手続きについては、不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)第10条が準用する第8条及び第9条に規定がある。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "移送をする場合には、委任した登記所の登記官は、同準則別記第7号様式による移送書2通(目録5通を含む)を添えてすることとされている(同準則第8条第3項)。移送を受けた登記所の登記官は、遅滞なく移送された登記記録等を移送書と照合して点検し、同準則別記第8号様式による受領書(目録2通を含む。この目録は移送書に添付されたものを用いる。)を委任した登記所の登記官に交付し又は送付し、受領書の写しを作成して保管することとされている(同準則第8条第4項)。以上の移送書及び受領書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "移送書又は受領書を受け取った登記官は、同準則別記第9号様式による報告書に移送書又は受領書(いずれも目録1通を含む)を添えて、当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に、登記記録等の引継ぎを完了した旨を報告することとされている(同準則第8条第5項前段)。ただし、委任した登記所と受任した登記所が同一の法務局又は地方法務局の管内にあるときは、連署をした報告書でよいとされている(同準則第8条第5項後段)。この報告書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "受任した登記所の登記官が登記記録の移送を受けた場合で、管轄転属に係る不動産について地番又は家屋番号を変更しなければならないとき(例えば重複した場合が考えられる)は、職権でその変更の登記をしなければならない(同準則第9条第1項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "受任した登記所の登記官が、共同担保目録・信託目録・地役権図面の移送を受けた場合において、共同担保目録の記号及び目録番号・信託目録の目録番号・地役権図面の番号(以下「記号等」と総称する)を改めるときは、従前の記号等を抹消する記号を記録して、同準則第114項・同準則第115条第2項・不動産登記規則第86条第2項の規定により新たに付した記号等を記録しなければならない(同準則第9条第2項)。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （事務の委任）第7条 : 法務大臣は、一の登記所の管轄に属する事務を他の登記所に委任することができる。 ==解説== ===趣旨等=== 本条は、ある登記所の事務を他の登記所に委任することが可能である旨を規定したものである。例えば、天災により事務を長期にわたり停止することは、取引の円滑をうたった[[不動産登記法第1条]]に反することになるから、本条より速やかに委任すべきである。現実の委任は[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%93%6f%8b%4c%8e%96%96%b1&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S24F00401000013&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 登記事務委任規則]により具現化されている。 ===委任の手続き=== ====概要==== ある登記所の事務を他の登記所に委任した場合、[[s:不動産登記規則#32\|不動産登記規則第32条]]の管轄転属が生じ、委任した登記所の登記官は、当該不動産の登記記録（共同担保目録及び信託目録を含む）並びに地図等及び登記簿の附属書類（電磁的記録に記録されている地図等及び登記簿の附属書類を含む）を受任した登記所に移送するものとされている（同規則第32条第1項）。そして、委任した登記所の登記官は、移送した登記記録等並びに電磁的記録に記録されている地図等及び土地所在図等を閉鎖することとされている（同規則第32条第2項）。また、登記所が共同担保目録・信託目録・[[w:地役権図面\|地役権図面]]の移送を受けたときは、受任した登記所の登記官は必要に応じて、当該共同担保目録の記号及び目録番号・信託目録の目録番号・地役権図面の番号を改め、かつ移送を受けた登記記録の、乙区の従前の共同担保目録の記号及び目録番号・相当区の従前の信託目録の目録番号・乙区の従前の地役権図面の番号を、新たに付した記号及び目録番号・目録番号・番号に変更することされている（[[s:不動産登記規則#33\|同規則第33条第1項]]ないし第3項）。この管轄転属の具体的な手続きについては、不動産登記事務取扱手続準則（2005年（平成17年）2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。）[[s:不動産登記事務取扱手続準則#10\|第10条]]が準用する[[s:不動産登記事務取扱手続準則#8\|第8条]]及び[[s:不動産登記事務取扱手続準則#9\|第9条]]に規定がある。 ====移送==== 移送をする場合には、委任した登記所の登記官は、同準則別記第7号様式による移送書2通（目録5通を含む）を添えてすることとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#8\|同準則第8条第3項]]）。移送を受けた登記所の登記官は、遅滞なく移送された登記記録等を移送書と照合して点検し、同準則別記第8号様式による受領書（目録2通を含む。この目録は移送書に添付されたものを用いる。）を委任した登記所の登記官に交付し又は送付し、受領書の写しを作成して保管することとされている（同準則第8条第4項）。以上の移送書及び受領書の様式は以下のとおりである。 [[画像:管轄転属があった場合の移送書.PNG\|none\|frame\|管轄転属があった場合の移送書]] [[画像:管轄転属に係る書類等の受領書.PNG\|none\|frame\|管轄転属に係る書類等の受領書]] 移送書又は受領書を受け取った登記官は、同準則別記第9号様式による報告書に移送書又は受領書（いずれも目録1通を含む）を添えて、当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に、登記記録等の引継ぎを完了した旨を報告することとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#8\|同準則第8条第5項前段]]）。ただし、委任した登記所と受任した登記所が同一の法務局又は地方法務局の管内にあるときは、連署をした報告書でよいとされている（同準則第8条第5項後段）。この報告書の様式は以下のとおりである。 [[画像:管轄転属完了の報告書.PNG\|none\|frame\|管轄転属完了の報告書]] ====地番等の変更==== 受任した登記所の登記官が登記記録の移送を受けた場合で、管轄転属に係る不動産について[[w:地番\|地番]]又は[[w:家屋番号\|家屋番号]]を変更しなければならないとき（例えば重複した場合が考えられる）は、職権でその変更の登記をしなければならない（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#9\|同準則第9条第1項]]）。受任した登記所の登記官が、共同担保目録・信託目録・地役権図面の移送を受けた場合において、共同担保目録の記号及び目録番号・信託目録の目録番号・地役権図面の番号（以下「記号等」と総称する）を改めるときは、従前の記号等を抹消する記号を記録して、[[s:不動産登記事務取扱手続準則#114\|同準則第114項]]・[[s:不動産登記事務取扱手続準則#115\|同準則第115条第2項]]・[[s:不動産登記規則#86\|不動産登記規則第86条第2項]]の規定により新たに付した記号等を記録しなければならない（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#9\|同準則第9条第2項]]）。 ==参照条文== ==判例== ==参考文献== 香川保一　「不動産登記法逐条解説(6)」『登記研究』618号、テイハン、1999年、6頁-10頁香川保一　「新不動産登記法逐条解説(88)」『登記研究』716号、テイハン、2007年、65・66頁 ---- {{前後\|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]]\|[[コンメンタール不動産登記法#第2章　登記所及び登記官（第6条～第10条）\|第2章登記所及び登記官]]\|[[不動産登記法第6条]]<br>（登記所）\|[[不動産登記法第8条]]<br>（事務の停止）}} {{stub}} [[category:不動産登記法\|007]]	null	2009-01-21T12:35:07Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC7%E6%9D%A1
8,176	不動産登記法第21条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記識別情報の通知) w:登記識別情報#概要及び通知を参照。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記識別情報の通知)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "w:登記識別情報#概要及び通知を参照。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記識別情報の通知） ;第21条 :登記官は、その登記をすることによって申請人自らが登記名義人となる場合において、当該登記を完了したときは、法務省令で定めるところにより、速やかに、当該申請人に対し、当該登記に係る登記識別情報を通知しなければならない。ただし、当該申請人があらかじめ登記識別情報の通知を希望しない旨の申出をした場合その他の法務省令で定める場合は、この限りでない。 ==解説== [[w:登記識別情報#概要]]及び[[w:登記識別情報#通知\|通知]]を参照。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第20条]]<br>（登記の順序） \|[[不動産登記法第22条]]<br>（登記識別情報の提供） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|021]]	null	2010-09-27T00:32:41Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC21%E6%9D%A1
8,177	不動産登記法第22条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記識別情報の提供)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記識別情報の提供)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記識別情報の提供） ;第22条 :登記権利者及び登記義務者が共同して権利に関する登記の申請をする場合その他登記名義人が政令で定める登記の申請をする場合には、申請人は、その申請情報と併せて登記義務者（政令で定める登記の申請にあっては、登記名義人。[[不動産登記法第23条\|次条第1項]]、第2項及び第4項各号において同じ。）の登記識別情報を提供しなければならない。ただし、[[不動産登記法第21条\|前条ただし書]]の規定により登記識別情報が通知されなかった場合その他の申請人が登記識別情報を提供することができないことにつき正当な理由がある場合は、この限りでない。 ==解説== [[w:登記識別情報#提供]]を参照。 [[w:事前通知制度#提供・提出できない正当な理由]]を参照。政令：[[不動産登記令第8条]] 次条（事前通知等）前条（登記識別情報の通知） ==参照条文== [[不動産登記令第2条]]（定義） [[不動産登記令第3条]](申請情報) [[不動産登記令第8条]]（登記名義人が登記識別情報を提供しなければならない登記等） [[不動産登記規則第65条]](登記識別情報の失効の申出) [[不動産登記規則第66条]](登記識別情報の提供) *[[不動産登記事務取扱手続準則第42条]](登記識別情報を提供することができない正当な理由) ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第21条]]<br>（登記識別情報の通知) \|[[不動産登記法第23条]]<br>（事前通知等） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|022]]	null	2013-06-02T11:54:34Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC22%E6%9D%A1
8,178	不動産登記法第23条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則 (事前通知等) w:事前通知制度を参照。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(事前通知等)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "w:事前通知制度を参照。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]] ==条文== （事前通知等） ;第23条 #登記官は、申請人が[[不動産登記法第22条\|前条]]に規定する申請をする場合において、同条ただし書の規定により登記識別情報を提供することができないときは、法務省令で定める方法により、同条に規定する登記義務者に対し、当該申請があった旨及び当該申請の内容が真実であると思料するときは法務省令で定める期間内に法務省令で定めるところによりその旨の申出をすべき旨を通知しなければならない。この場合において、登記官は、当該期間内にあっては、当該申出がない限り、当該申請に係る登記をすることができない。 #登記官は、前項の登記の申請が所有権に関するものである場合において、同項の登記義務者の住所について変更の登記がされているときは、法務省令で定める場合を除き、同項の申請に基づいて登記をする前に、法務省令で定める方法により、同項の規定による通知のほか、当該登記義務者の登記記録上の前の住所にあてて、当該申請があった旨を通知しなければならない。 #前二項の規定は、登記官が[[不動産登記法第25条\|第二十五条]]（第十号を除く。）の規定により申請を却下すべき場合には、適用しない。 #第一項の規定は、同項に規定する場合において、次の各号のいずれかに掲げるときは、適用しない。 ##当該申請が登記の申請の代理を業とすることができる代理人によってされた場合であって、登記官が当該代理人から法務省令で定めるところにより当該申請人が第一項の登記義務者であることを確認するために必要な情報の提供を受け、かつ、その内容を相当と認めるとき。 ##当該申請に係る申請情報（委任による代理人によって申請する場合にあっては、その権限を証する情報）を記載し、又は記録した書面又は電磁的記録について、公証人（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/M41/M41HO053.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000800000000000000000000000000000 公証人法（明治四十一年法律第五十三号）第八条]の規定により公証人の職務を行う法務事務官を含む。）から当該申請人が第一項の登記義務者であることを確認するために必要な認証がされ、かつ、登記官がその内容を相当と認めるとき。 ==解説== [[w:事前通知制度]]を参照。 ==参照条文== *[[不動産登記規則第71条]]（前の住所地への通知） ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第22条]]<br>（登記識別情報の提供） \|[[不動産登記法第24条]]<br>（登記官による本人確認） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|023]]	null	2010-09-27T03:57:00Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC23%E6%9D%A1
8,180	不動産登記法第41条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (合筆の登記の制限)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(合筆の登記の制限)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （合筆の登記の制限） ;第41条 : 次に掲げる合筆の登記は、することができない。 ::一　相互に接続していない土地の合筆の登記 ::二　地目又は地番区域が相互に異なる土地の合筆の登記 ::三　表題部所有者又は所有権の登記名義人が相互に異なる土地の合筆の登記 ::四　表題部所有者又は所有権の登記名義人が相互に持分を異にする土地の合筆の登記 ::五　所有権の登記がない土地と所有権の登記がある土地との合筆の登記 ::六　所有権の登記以外の権利に関する登記がある土地（権利に関する登記であって、合筆後の土地の登記記録に登記することができるものとして法務省令で定めるものがある土地を除く。）の合筆の登記 ==解説== ==参照条文== [[不動産登記法第39条]]（分筆又は合筆の登記） [[不動産登記規則第105条]]（合筆の登記の制限の特例） ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-2\|第2節表示に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-2-2\|第2款土地の表示に関する登記]] \|[[不動産登記法第40条]]<br>（分筆に伴う権利の消滅の登記） \|[[不動産登記法第42条]]<br>（土地の滅失の登記の申請） }} {{stub}}	null	2010-09-21T02:04:51Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC41%E6%9D%A1
8,182	More C++ Idioms/消去・削除(Erase-Remove)	STL コンテナから要素を取り除き、サイズを削減する。 std::remove アルゴリズムはコンテナから要素を取り除かない! 単純に、要素をコンテナの末尾に隔離するだけである。これは、std::remove アルゴリズムが前方反復子(forward iterator)の対(反復子対(Iterator Pair)イディオム)のみを用いて動作し、一般化された前方反復子のコンセプトは、任意のデータ構造から要素を取り除くする方法を提供しないからである。コンテナの内部データ構造を知っているのはメンバ関数のみであるため、メンバ関数のみがコンテナから要素を取り除ける。消去・削除(Erase-Remove)イディオムは、コンテナから実際に要素を取り除くために使用される。 std::remove アルゴリズムは、「削除」された要素群の範囲の先頭を指す反復子を返す。この時、コンテナの end() 反復子も、サイズも変更されない。コンテナから実際に要素を削除するために、erase メンバ関数を以下のような慣用的な方法で使用できる。 v.end() と std::remove の呼び出しとの評価順序はここでは重要ではない。なぜなら、std::remove アルゴリズムが end() 反復子を変更しないからである。 Effective STL, Item 32 - Scott Meyers	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "STL コンテナから要素を取り除き、サイズを削減する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "std::remove アルゴリズムはコンテナから要素を取り除かない! 単純に、要素をコンテナの末尾に隔離するだけである。これは、std::remove アルゴリズムが前方反復子(forward iterator)の対(反復子対(Iterator Pair)イディオム)のみを用いて動作し、一般化された前方反復子のコンセプトは、任意のデータ構造から要素を取り除くする方法を提供しないからである。コンテナの内部データ構造を知っているのはメンバ関数のみであるため、メンバ関数のみがコンテナから要素を取り除ける。消去・削除(Erase-Remove)イディオムは、コンテナから実際に要素を取り除くために使用される。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "std::remove アルゴリズムは、「削除」された要素群の範囲の先頭を指す反復子を返す。この時、コンテナの end() 反復子も、サイズも変更されない。コンテナから実際に要素を削除するために、erase メンバ関数を以下のような慣用的な方法で使用できる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "v.end() と std::remove の呼び出しとの評価順序はここでは重要ではない。なぜなら、std::remove アルゴリズムが end() 反復子を変更しないからである。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "Effective STL, Item 32 - Scott Meyers", "title": "" } ]	null	=<center>消去・削除(Erase-Remove)</center>= === 意図 === STL コンテナから要素を取り除き、サイズを削減する。 === 別名 === === 動機 === std::remove アルゴリズムはコンテナから要素を取り除かない！単純に、要素をコンテナの末尾に隔離するだけである。これは、std::remove アルゴリズムが前方反復子(forward iterator)の対([[More C++ Idioms/反復子対(Iterator Pair)\|反復子対(Iterator Pair)]]イディオム)のみを用いて動作し、一般化された前方反復子のコンセプトは、任意のデータ構造から要素を取り除くする方法を提供しないからである。コンテナの内部データ構造を知っているのはメンバ関数のみであるため、メンバ関数のみがコンテナから要素を取り除ける。消去・削除(Erase-Remove)イディオムは、コンテナから実際に要素を取り除くために使用される。 === 解法とサンプルコード === std::remove アルゴリズムは、「削除」された要素群の範囲の先頭を指す反復子を返す。この時、コンテナの end() 反復子も、サイズも変更されない。コンテナから実際に要素を削除するために、erase メンバ関数を以下のような慣用的な方法で使用できる。 <source lang="cpp"> std::vector<int> v; // 何らかの方法で、v を埋める v.erase(std::remove(v.begin(), v.end(), 99), v.end()); // 値 99 の要素を全て実際に削除する </source> v.end() と std::remove の呼び出しとの評価順序はここでは重要ではない。なぜなら、std::remove アルゴリズムが end() 反復子を変更しないからである。 === 既知の利用 === * Boost.Rangeライブラリ [http://www.boost.org/doc/libs/release/libs/range/doc/html/range/reference/algorithms/new/remove_erase.html remove_erase関数] [http://www.boost.org/doc/libs/release/libs/range/doc/html/range/reference/algorithms/new/remove_erase_if.html remove_erase_if関数] === 関連するイディオム === === References === Effective STL, Item 32 - Scott Meyers [[en:More C++ Idioms/Erase-Remove]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2012-03-10T15:49:44Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E6%B6%88%E5%8E%BB%E3%83%BB%E5%89%8A%E9%99%A4(Erase-Remove)
8,184	情報処理技術者試験	日本の国家試験である情報処理技術者試験の参考書が収められている本棚です。「レベル」は、2009年8月28日掲載の「シラバス(情報処理技術者試験における知識・技能の細目)の公開について」に記載されているものです。レベル4の試験区分は高度情報処理技術者試験と総称されます。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "日本の国家試験である情報処理技術者試験の参考書が収められている本棚です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "「レベル」は、2009年8月28日掲載の「シラバス(情報処理技術者試験における知識・技能の細目)の公開について」に記載されているものです。", "title": "試験区分" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "レベル4の試験区分は高度情報処理技術者試験と総称されます。", "title": "試験区分" } ]	日本の国家試験である情報処理技術者試験の参考書が収められている本棚です。	<div class="pathnavbox"> * {{Pathnav\|メインページ\|情報技術}} * {{Pathnav\|メインページ\|試験\|資格試験}} </div> {{Wikipedia}} 日本の国家試験である'''[[w:情報処理技術者試験\|情報処理技術者試験]]'''の参考書が収められている本棚です。 == 試験の概要 == * [[情報処理技術者試験の概要]] == 試験区分 == 「レベル」は、2009年8月28日掲載の「シラバス（情報処理技術者試験における知識・技能の細目）の公開について」に記載されているものです。 === レベル1 === * [[ITパスポート試験]]（随時） === レベル2 === * [[情報セキュリティマネジメント試験]]（春期・秋期） * [[基本情報技術者試験]]（春期・秋期） === レベル3 === * [[応用情報技術者試験]]（春期・秋期） === レベル4 === レベル4の試験区分は'''[[高度情報処理技術者試験]]'''と総称されます。 * [[ITストラテジスト試験]]（秋期） * [[システムアーキテクト試験]]（秋期） * [[プロジェクトマネージャ試験]]（春期） * [[ネットワークスペシャリスト試験]]（秋期） * [[データベーススペシャリスト試験]]（春期） * [[エンベデッドシステムスペシャリスト試験]]（春期） * [[情報セキュリティスペシャリスト試験]]（春期・秋期） * [[ITサービスマネージャ試験]]（秋期） * [[システム監査技術者試験]]（春期） == 旧試験区分 == * [[初級システムアドミニストレータ]] * [[ソフトウェア開発技術者]] == リンク == [http://www.jitec.ipa.go.jp/ 情報処理技術者試験TOPページ] {{DEFAULTSORT:しようほうしよりきしゆつしやしけん}} [[Category:情報処理技術者試験\|]] [[Category:情報技術]] [[Category:資格試験]] [[Category:書庫]]	null	2021-12-02T07:07:47Z	[ "テンプレート:Pathnav", "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%83%85%E5%A0%B1%E5%87%A6%E7%90%86%E6%8A%80%E8%A1%93%E8%80%85%E8%A9%A6%E9%A8%93
8,185	大阪府立大対策	本項は、大阪公立大学の入学試験対策に関する事項である。大阪府立大学(2022年4月1日より、大阪公立大学と改称)は大阪府堺市に本部を置く公立大学で略称は府大。また大阪府大、阪府大など。同じ大阪府の公立大学である大阪市立大学が文系分野で有名なのに対して、府大は理系分野の研究に重点が置かれている。入試問題としてはおおむね標準レベルの良問ぞろいだが、数学(理系)ではやや難~難レベルの問題も見受けられる。しかし、そのような難問は皆解けず合否にあまり関係ないため、満点は狙わず得点できる問題で得点することが重要である。またセンター試験の得点も重視されており、最低でも75%は得点しておきたい。学部学科での募集...令和4年度~ 平成31年度4月1日に公立大学法人・大阪が発足。この関係で令和4年度より、公立大学法人・大阪府立大学と公立大学法人・大阪市立大学が統合して「大阪公立大学」に名称が変更された。この統合に伴い、令和4年度入試から大阪公立大学として一括募集となり、学域による募集は廃止、そして再び学部学科による募集となった。これにより、平成23年度以来の10年ぶりに学部学科での募集が復活することになった。特筆が無い限り、前期日程と後期日程について述べる。前期日程と後期日程で個別学力検査が実施される学域は以下である(~令和3年度※予定)。前期日程(2月25日)/後期日程(3月12日) ・現代システム科学域・地域保健科学域・生命環境科学域 2020年1月実施をもって大学入試センター試験は廃止となり、代わって2021年度1月より新たに大学入学共通テストが実施される。2021年度以降の受験者は大学入学共通テストの情報を参照して頂きたい。英語前期においては長文総合読解問題1題、和文英訳1題が出題され、さらに理学部、経済学部、人間社会学部ではさらにもう1題長文総合読解問題が出題される。記号や記述がメインで、英文自体は平坦で標準的な問題が多い。数学(理系) 受験する学域によって異なるが、全体的に難問と標準問題が混在しており、難易度は高いといえるだろう。難問は皆解けないので、標準問題を取りこぼしなく解答することが重要である。理科前期日程・物理基本は標準的な問題で構成されるものの、難問も散見される。常日頃から減点のされにくい答案作成を心掛けることが重要である。・化学標準的な問題が多い。よって基礎がきちんとできている人には高得点が狙える。そのため、ここの問題で大きく失敗するとなかなか挽回できず、致命傷となってしまう。・生物全体的に標準レベルだが、空所補充が多く、意外に時間がかかる。時間配分の設定が重要である。試験は、3月8日の1日完結で行われる。令和4年度入試では、工学部のみ本学(中百舌鳥キャンパス)に加えて名古屋試験場(貸施設)においても受験会場が設置されている。以下は、工学部に特化した内容とする。試験は、理科(2科目)→数学→英語の順で行われる。令和4年度入試から中期日程では、傾斜配点は共通テスト:個別学力検査が300:600(1:2)であり、個別学力検査の成績がより重視されている。ただ、個別学力検査の成績重視だからといって共通テスト対策に手を抜くのは非常に危険である。本大学は、志望学科を問わず工学部全体の募集人員に対しての志願者の倍率が12倍を超えた場合、共通テストの点数によって二段階選抜の第一段階(足切り)が行われるからである(第一段階で不合格になると、個別学力検査は受験できない)。そのため、受験資格は必ず確保すること、共通テストの不出来が懸念材料にならないように万全な対策をすることが好ましい。目標としたい得点率に関しては、志望する学科にもよるが、最低でも(傾斜配点で)80%付近は取っておきたい。しかし、共通テストの得点を意識するあまり、個別学力検査対策を疎かにするのはやはり良くない。例えば、共通テストで高得点を取っても比率が圧縮されるため、個別学力検査がほとんど出来なければ、不合格になっても何らおかしくない。勉強方法として、マーク模試で80%付近がコンスタントに取れるようになれば、個別学力検査に重点を置くのが好ましい。特に、共通テストと個別学力検査の両方で課される英語・数学・物理・化学に重点を置いてやることで能率良い学習ができると言える。大切なのは、苦手科目を極力少なくして共通テスト,個別学力検査共にバランス良く得点をすることである。社会(地歴A/B・公民より1科目)は、2科目を受験した場合は第1解答科目を受験科目として得点に加算される。例えば、第1解答科目が地理Bで80点、第2解答科目が現代社会で90点となった場合、地理B(80点)が得点に加算される。即ち、2科目受けて高得点の方を得点として加算することはできない。理科(物理/化学/生物より2科目,理科基礎は不可)は2科目必須であり、前記の3科目のうち、2科目を受けていさえすれば解答順序は問われず、どちらを先に解答しても何ら支障はない。 ※以下は、大阪府立大学(工学部・工学域,~2021年度入試まで)における情報である。全体概要全科目を通じて、難問奇問は出ず、基本は標準的な問題で構成されている。オーソドックスに勉強を続けてきた受験生にはきちんと得点できるように配慮して作られた良問ぞろいである。また、問題の難度と設問の分量に対して、与えられる時間は若干厳しいというところである。じっくり考えて解くよりは判る問題そして時間をそれほど必要としない問題はとにかく早く埋めていき、時間がかかりそうな問題そして判りにくい問題にかけられる時間を出来るだけ多くすることがカギと言える。英語外国語は英語のみ受験可(他の外国語は、選択不可)。試験時間60分で、長文1題(大問1)と英作文1題(大問2)である。試験時間、そして理系受験生であることを踏まえても、やや難のレベルである。長文(大問1)は設問は標準的だが、英文が高度な内容であり、専門知識等のバックグラウンドが無いとなかなか理解は難しいかもしれない。単純計算で試験時間は1問あたり30分与えられるが、英文の難度と設問の分量を踏まえれば、決して余裕のある時間ではない。ただ、時間が少ないからと言っていい加減に読むのは良くない。英文を一言一句ご丁寧に読むのではなく、要点を拾っていく、等でてきぱきと効率よく読むことが大事である。英作文(大問2)は和文英訳がメインとして出題されている。傾向として、英訳する和文は英語ではなかなか対応する表現方法がないものが主で、比較的難しい設問である。数学 4題あるいは5題の出題で構成される(ここ10年は、5題で構成)。試験時間は120分である。そして、1題の中にそれぞれ小問が3~5問ある。難易度としては、標準が主体で、標準~やや難である。難問が出ないことは確証できないが、出ることは少ないと考えて良い。国公立大学の入試問題としては個性的で、ここ5か年は全問が解答用紙に結果のみを記入する形で構成されている(問題に「計算の過程を記入しなくてよい」と記され、答案用紙も結果だけを書く形式となっている)。言い換えれば、この設問は部分点は与えられない、と言うことである。作成者の意図としては、中期日程であるために志願者が多いため、採点の負担を減らすためと考える。問題でも証明問題や結論よりもアプローチの仕方に重点を置いて問う問題となれば、論述や計算の過程の記入も必要となる。理科(物理・化学) 物理と化学の2科目が必須受験である。試験時間は二科目(物理・化学)でまとめて120分である。一科目ごとの時間配分は厳密に設けられておらず、一科目終了後の答案回収は行わない(試験終了後に二科目まとめて提出)。試験時間は平均して60分/科目(物理は30分/題,化学は12分/題)であるが、出題される分量に対して決して余裕のある時間ではない。効率よく解答することが求められると言えるので、時間配分をしっかり把握して本番に臨むことが好ましい。・物理 1987年に現行日程(1987年から1998年は、C日程)での募集を開始して以来、30年以上にわたって2題の出題で堅持されている。そして、1題の中にそれぞれ小問がいくつかある。解答形式は、計算の過程と結果を記入するのが典型である。出題する分野は、主に力学・電磁気である。これらは、ほぼ必出と考えてよい。ただ、最近は電磁気と波、波と熱力学、等の融合問題や原子物理の出題がしばしば見受けられる。対策としてそれぞれの単元(力学・電磁気等)における基本原理をしっかり押さえ、苦手分野を作らないことである。傾向は基本から掘り下げて応用まで、と言う流れで出題され、後半になると、グラフを書く、あるいはグラフを選ぶ問題も出題されている。難易度は典型的な標準問題が主体であり、年によっては少し発展的な問題(やや難)、さらには稀であるが難問も目についており、標準~やや難と考えてよい。・化学 1987年に現行日程(1987年から1998年は、C日程)での募集を開始して以来、30年以上にわたって5題の出題で堅持されている。内訳は主に第1問と第2問が理論、第3問が無機、第4問と第5問が有機(天然有機物と高分子化合物を含む)の構成となっている。高校化学(化学基礎/化学)の教科書で扱う内容が全て網羅される形で出題されており、難問奇問は無く難易度は標準である。比較的得点しやすいが、丸暗記一辺倒だけでは通用しない。また、苦手分野や知識が浅薄等の穴があると致命傷になりかねない。令和4年度(予定) 中期日程では、学科が<第一類>(航空宇宙工学科,海洋システム工学科,機械工学科,建築学科,都市学科)・<第二類>(電子物理工学科,情報工学科,電気電子システム工学科)・<第三類>(応用化学科,化学工学科,マテリアル工学科,化学バイオ工学科)のいずれかのグループに属す。第二志望・第三志望の学科を志望する場合は、第一志望と同じグループの学科のみから選択することができる。例えば、第一志望を機械工学科とする場合は第二志望以下は第一類の学科を選択しなければいけない。学部学科での募集...令和4年度~(予定) 上記の連絡事項の事情により、令和4年度からは再び、工学部としての募集されることとなる。中期日程での募集は引き続き行われるが、加えて前期日程での募集も行われる予定である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、大阪公立大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "大阪府立大学(2022年4月1日より、大阪公立大学と改称)は大阪府堺市に本部を置く公立大学で略称は府大。また大阪府大、阪府大など。同じ大阪府の公立大学である大阪市立大学が文系分野で有名なのに対して、府大は理系分野の研究に重点が置かれている。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": 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"tag": "p", "text": "数学 4題あるいは5題の出題で構成される(ここ10年は、5題で構成)。試験時間は120分である。そして、1題の中にそれぞれ小問が3~5問ある。難易度としては、標準が主体で、標準~やや難である。難問が出ないことは確証できないが、出ることは少ないと考えて良い。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "国公立大学の入試問題としては個性的で、ここ5か年は全問が解答用紙に結果のみを記入する形で構成されている(問題に「計算の過程を記入しなくてよい」と記され、答案用紙も結果だけを書く形式となっている)。言い換えれば、この設問は部分点は与えられない、と言うことである。作成者の意図としては、中期日程であるために志願者が多いため、採点の負担を減らすためと考える。問題でも証明問題や結論よりもアプローチの仕方に重点を置いて問う問題となれば、論述や計算の過程の記入も必要となる。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" }, { "paragraph_id": 21, "tag": "p", "text": "理科(物理・化学) 物理と化学の2科目が必須受験である。試験時間は二科目(物理・化学)でまとめて120分である。一科目ごとの時間配分は厳密に設けられておらず、一科目終了後の答案回収は行わない(試験終了後に二科目まとめて提出)。試験時間は平均して60分/科目(物理は30分/題,化学は12分/題)であるが、出題される分量に対して決して余裕のある時間ではない。効率よく解答することが求められると言えるので、時間配分をしっかり把握して本番に臨むことが好ましい。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "・物理 1987年に現行日程(1987年から1998年は、C日程)での募集を開始して以来、30年以上にわたって2題の出題で堅持されている。そして、1題の中にそれぞれ小問がいくつかある。解答形式は、計算の過程と結果を記入するのが典型である。出題する分野は、主に力学・電磁気である。これらは、ほぼ必出と考えてよい。ただ、最近は電磁気と波、波と熱力学、等の融合問題や原子物理の出題がしばしば見受けられる。対策としてそれぞれの単元(力学・電磁気等)における基本原理をしっかり押さえ、苦手分野を作らないことである。傾向は基本から掘り下げて応用まで、と言う流れで出題され、後半になると、グラフを書く、あるいはグラフを選ぶ問題も出題されている。難易度は典型的な標準問題が主体であり、年によっては少し発展的な問題(やや難)、さらには稀であるが難問も目についており、標準~やや難と考えてよい。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "・化学 1987年に現行日程(1987年から1998年は、C日程)での募集を開始して以来、30年以上にわたって5題の出題で堅持されている。内訳は主に第1問と第2問が理論、第3問が無機、第4問と第5問が有機(天然有機物と高分子化合物を含む)の構成となっている。高校化学(化学基礎/化学)の教科書で扱う内容が全て網羅される形で出題されており、難問奇問は無く難易度は標準である。比較的得点しやすいが、丸暗記一辺倒だけでは通用しない。また、苦手分野や知識が浅薄等の穴があると致命傷になりかねない。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "令和4年度(予定) 中期日程では、学科が<第一類>(航空宇宙工学科,海洋システム工学科,機械工学科,建築学科,都市学科)・<第二類>(電子物理工学科,情報工学科,電気電子システム工学科)・<第三類>(応用化学科,化学工学科,マテリアル工学科,化学バイオ工学科)のいずれかのグループに属す。第二志望・第三志望の学科を志望する場合は、第一志望と同じグループの学科のみから選択することができる。例えば、第一志望を機械工学科とする場合は第二志望以下は第一類の学科を選択しなければいけない。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "学部学科での募集...令和4年度~(予定) 上記の連絡事項の事情により、令和4年度からは再び、工学部としての募集されることとなる。中期日程での募集は引き続き行われるが、加えて前期日程での募集も行われる予定である。", "title": "公立大学中期日程（工学部のみ）" } ]	日本の大学受験ガイド > 大阪公立大対策本項は、大阪公立大学の入学試験対策に関する事項である。大阪府立大学（2022年4月1日より、大阪公立大学と改称）は大阪府堺市に本部を置く公立大学で略称は府大。また大阪府大、阪府大など。同じ大阪府の公立大学である大阪市立大学が文系分野で有名なのに対して、府大は理系分野の研究に重点が置かれている。入試問題としてはおおむね標準レベルの良問ぞろいだが、数学（理系）ではやや難～難レベルの問題も見受けられる。しかし、そのような難問は皆解けず合否にあまり関係ないため、満点は狙わず得点できる問題で得点することが重要である。またセンター試験の得点も重視されており、最低でも75%は得点しておきたい。	{{wikipedia\|大阪公立大学}} *[[日本の大学受験ガイド]] > [[大阪公立大対策]] 本項は、[[w:大阪公立大学\|大阪公立大学]]の入学試験対策に関する事項である。大阪府立大学（2022年4月1日より、大阪公立大学と改称）は大阪府堺市に本部を置く公立大学で略称は府大。また大阪府大、阪府大など。同じ大阪府の公立大学である大阪市立大学が文系分野で有名なのに対して、府大は理系分野の研究に重点が置かれている。入試問題としてはおおむね標準レベルの良問ぞろいだが、数学（理系）ではやや難～難レベルの問題も見受けられる。しかし、そのような難問は皆解けず合否にあまり関係ないため、満点は狙わず得点できる問題で得点することが重要である。またセンター試験の得点も重視されており、最低でも75%は得点しておきたい。 == 連絡事項（令和4年度以降の受験者対象） == '''学部学科での募集'''…'''令和4年度～'''<br/> 平成31年度4月1日に公立大学法人・大阪が発足。この関係で令和4年度より、公立大学法人・大阪府立大学と公立大学法人・大阪市立大学が統合して「'''大阪公立大学'''」に名称が変更された。この統合に伴い、'''令和4年度'''入試から大阪公立大学として一括募集となり、学域による募集は廃止、そして再び学部学科による募集となった。これにより、平成23年度以来の10年ぶりに学部学科での募集が復活することになった。 == 前期日程・後期日程 == 特筆が無い限り、前期日程と後期日程について述べる。前期日程と後期日程で個別学力検査が実施される学域は以下である（～'''令和3年度'''※）。</br> '''前期日程（2月25日）/後期日程（3月12日）'''<br/> ・現代システム科学域<br/> ・地域保健科学域<br/> ・生命環境科学域<br/> ===（共通テスト）=== 2020年1月実施をもって大学入試センター試験は廃止となり、代わって2021年度1月より新たに大学入学共通テストが実施される。2021年度以降の受験者は大学入学共通テストの情報を参照して頂きたい。 ===（個別学力検査）=== '''英語'''<br/> 前期においては長文総合読解問題1題、和文英訳1題が出題され、さらに理学部、経済学部、人間社会学部ではさらにもう1題長文総合読解問題が出題される。記号や記述がメインで、英文自体は平坦で標準的な問題が多い。 '''数学（理系）'''<br/> 受験する学域によって異なるが、全体的に難問と標準問題が混在しており、難易度は高いといえるだろう。難問は皆解けないので、標準問題を取りこぼしなく解答することが重要である。 '''理科'''<br/> '''前期日程'''<br/> '''・物理'''<br/> 基本は標準的な問題で構成されるものの、難問も散見される。常日頃から減点のされにくい答案作成を心掛けることが重要である。 '''・化学'''<br/> 標準的な問題が多い。よって基礎がきちんとできている人には高得点が狙える。そのため、ここの問題で大きく失敗するとなかなか挽回できず、致命傷となってしまう。 '''・生物'''<br/> 全体的に標準レベルだが、空所補充が多く、意外に時間がかかる。時間配分の設定が重要である。 <br/> == 公立大学中期日程（工学部のみ） == 試験は、3月8日の1日完結で行われる。令和4年度入試では、工学部のみ本学（中百舌鳥キャンパス）に加えて名古屋試験場（貸施設）においても受験会場が設置されている。以下は、工学部に特化した内容とする。試験は、理科(2科目)→数学→英語の順で行われる。 ===（入試情報）=== 令和4年度入試から中期日程では、傾斜配点は共通テスト:個別学力検査が300:600(1:2)であり、個別学力検査の成績がより重視されている。ただ、個別学力検査の成績重視だからといって共通テスト対策に手を抜くのは非常に危険である。本大学は、志望学科を問わず工学部全体の募集人員に対しての志願者の倍率が12倍を超えた場合、共通テストの点数によって二段階選抜の第一段階（足切り）が行われるからである(第一段階で不合格になると、個別学力検査は受験できない)。そのため、受験資格は必ず確保すること、共通テストの不出来が懸念材料にならないように万全な対策をすることが好ましい。目標としたい得点率に関しては、志望する学科にもよるが、最低でも（傾斜配点で）80%付近は取っておきたい。しかし、共通テストの得点を意識するあまり、個別学力検査対策を疎かにするのはやはり良くない。例えば、共通テストで高得点を取っても比率が圧縮されるため、個別学力検査がほとんど出来なければ、不合格になっても何らおかしくない。勉強方法として、マーク模試で80%付近がコンスタントに取れるようになれば、個別学力検査に重点を置くのが好ましい。特に、共通テストと個別学力検査の両方で課される英語・数学・物理・化学に重点を置いてやることで能率良い学習ができると言える。大切なのは、苦手科目を極力少なくして共通テスト,個別学力検査共にバランス良く得点をすることである。 ===（共通テスト）=== 社会（地歴A/B・公民より1科目）は、2科目を受験した場合は第1解答科目を受験科目として得点に加算される。例えば、第1解答科目が地理Bで80点、第2解答科目が現代社会で90点となった場合、地理B（80点）が得点に加算される。即ち、2科目受けて高得点の方を得点として加算することはできない。理科（物理/化学/生物より2科目,理科基礎は不可）は2科目必須であり、前記の3科目のうち、2科目を受けていさえすれば解答順序は問われず、どちらを先に解答しても何ら支障はない。 ===（個別学力検査）=== '''※以下は、大阪府立大学(工学部・工学域,～2021年度入試まで)における情報である。'''</br> '''全体概要'''<br/> 全科目を通じて、難問奇問は出ず、基本は標準的な問題で構成されている。オーソドックスに勉強を続けてきた受験生にはきちんと得点できるように配慮して作られた良問ぞろいである。また、問題の難度と設問の分量に対して、与えられる時間は若干厳しいというところである。じっくり考えて解くよりは判る問題そして時間をそれほど必要としない問題はとにかく早く埋めていき、時間がかかりそうな問題そして判りにくい問題にかけられる時間を出来るだけ多くすることがカギと言える。 '''英語'''<br/> 外国語は英語のみ受験可(他の外国語は、選択不可)。試験時間60分で、長文1題（大問１）と英作文1題（大問２）である。試験時間、そして理系受験生であることを踏まえても、やや難のレベルである。長文（大問１）は設問は標準的だが、英文が高度な内容であり、専門知識等のバックグラウンドが無いとなかなか理解は難しいかもしれない。単純計算で試験時間は1問あたり30分与えられるが、英文の難度と設問の分量を踏まえれば、決して余裕のある時間ではない。ただ、時間が少ないからと言っていい加減に読むのは良くない。英文を一言一句ご丁寧に読むのではなく、要点を拾っていく、等でてきぱきと効率よく読むことが大事である。英作文（大問２）は和文英訳がメインとして出題されている。傾向として、英訳する和文は英語ではなかなか対応する表現方法がないものが主で、比較的難しい設問である。 '''数学'''<br/> 4題あるいは5題の出題で構成される（ここ10年は、5題で構成）。試験時間は120分である。そして、1題の中にそれぞれ小問が3～5問ある。難易度としては、標準が主体で、標準～やや難である。難問が出ないことは確証できないが、出ることは少ないと考えて良い。国公立大学の入試問題としては個性的で、ここ5か年は全問が解答用紙に結果のみを記入する形で構成されている（問題に「計算の過程を記入しなくてよい」と記され、答案用紙も結果だけを書く形式となっている）。言い換えれば、この設問は部分点は与えられない、と言うことである。作成者の意図としては、中期日程であるために志願者が多いため、採点の負担を減らすためと考える。問題でも証明問題や結論よりもアプローチの仕方に重点を置いて問う問題となれば、論述や計算の過程の記入も必要となる。 '''理科（物理・化学）'''<br/> 物理と化学の2科目が'''必須'''受験である。試験時間は二科目（物理・化学）でまとめて120分である。一科目ごとの時間配分は厳密に設けられておらず、一科目終了後の答案回収は行わない（試験終了後に二科目まとめて提出）。試験時間は平均して60分/科目（物理は30分/題，化学は12分/題）であるが、出題される分量に対して決して余裕のある時間ではない。効率よく解答することが求められると言えるので、時間配分をしっかり把握して本番に臨むことが好ましい。 '''・物理'''<br/> 1987年に現行日程（1987年から1998年は、C日程）での募集を開始して以来、30年以上にわたって2題の出題で堅持されている。そして、1題の中にそれぞれ小問がいくつかある。解答形式は、計算の過程と結果を記入するのが典型である。出題する分野は、主に力学・電磁気である。これらは、ほぼ必出と考えてよい。ただ、最近は電磁気と波、波と熱力学、等の融合問題や原子物理の出題がしばしば見受けられる。対策としてそれぞれの単元(力学・電磁気等)における基本原理をしっかり押さえ、苦手分野を作らないことである。傾向は基本から掘り下げて応用まで、と言う流れで出題され、後半になると、グラフを書く、あるいはグラフを選ぶ問題も出題されている。難易度は典型的な標準問題が主体であり、年によっては少し発展的な問題（やや難）、さらには稀であるが難問も目についており、標準～やや難と考えてよい。 '''・化学'''<br/> 1987年に現行日程（1987年から1998年は、C日程）での募集を開始して以来、30年以上にわたって5題の出題で堅持されている。内訳は主に第1問と第2問が理論、第3問が無機、第4問と第5問が有機(天然有機物と高分子化合物を含む)の構成となっている。高校化学（化学基礎/化学）の教科書で扱う内容が全て網羅される形で出題されており、難問奇問は無く難易度は標準である。比較的得点しやすいが、丸暗記一辺倒だけでは通用しない。また、苦手分野や知識が浅薄等の穴があると致命傷になりかねない。 ===出願について=== 中期日程では、学科が<第一類>（航空宇宙工学科，海洋システム工学科，機械工学科，建築学科，都市学科）・<第二類>（電子物理工学科，情報工学科,電気電子システム工学科）・<第三類>（応用化学科，化学工学科，マテリアル工学科，化学バイオ工学科）のいずれかのグループに属す。第二志望・第三志望の学科を志望する場合は、第一志望と同じグループの学科のみから選択することができる。例えば、第一志望を機械工学科とする場合は第二志望以下は第一類の学科を選択しなければいけない。 '''学部学科での募集'''<br/> 上記の[[大阪府立大対策#連絡事項（令和4年度以降の受験者対象）\|連絡事項]]の事情により、令和4年度からは再び、工学部としての募集されることとなる。中期日程での募集は引き続き行われるが、加えて前期日程での募集も行われる。 {{stub}} [[Category:大学入試\|おおさかふりつたいたいさく]]	2008-04-13T11:43:59Z	2024-03-20T15:23:14Z	[ "テンプレート:Wikipedia", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%A4%A7%E9%98%AA%E5%BA%9C%E7%AB%8B%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,186	ロジバン/文法/文をつくる	形から見分けることばの種類すなわち形態品詞の一方で、文の仕組から区別する統語品詞というものがあります。 brivla、ma'ovla、cmevla はそれぞれどのように文に組み込まれているかによって違った統語品詞の働きをします。この働きを体系的に捉える観点を統語論(syntax)といいます。統語論の学習は、私達が日頃から文として渡し合っているものの構造を根本的に観察することです。ミキとマイコについて次のような文を考えてみます: いずれも、ミキとマイコの関係を表しているものです。文法上の違いに着目してください。例1では“母”という名詞で静的関係を、例2では“撫でる”という動詞で動的関係を、例3では“優しい”という形容詞で属性関係を描写しています。このような品詞の分化がロジバンにはありません。これら三つの例は、ロジバンで表現されるとき、共通の文法構造に基づきます。品詞を変えることなく事物間について異なる性質の関係を表せるのです。事物間の関係を表す語構造のことをロジバンで bridi と呼びます(形式論理学の predicate に相当)。関係、すなわち bridi の意味的中核をなすのは selbri です。事物、すなわち selbri によって取り結ばれる変数項の一つ一つは terbri です。それぞれを一般にいう述語と主語になぞらえるのは必ずしも正確ではありません。主語は目的語や補語にはなりませんが、その垣根を越えた客観的な原理が selbri と terbri の構造にはあります。先の諸例文をロジバンの原理で捉えると次のようになります: “マイコの”、“マイコを”、“マイコに”、これらは日本語の観点では異なる格とされ、ゆえに異なる助詞が付加されていますが、ロジバンの観点ではどれも同じ統語品詞、 terbri です。特定の事物間の関係を表し分けるうえで日本語では述語だけでなくそれと結びつく言葉も変えてゆきますが、ロジバンでは関係を表す語すなわち selbri のみを入れ替えてゆけばいいのです。主語、目的語、補語とか、主格、目的格、対格といった区別が無く、それによる語形変化もありません。 la .mikin. la .maikon. satre では、ミキの撫でているのがマイコであるということをどのように表しているのでしょうか。語順です。一番目の terbri が“撫でるもの”で、二番目の terbri が“撫でられるもの”であることを satre 自身がつかさどっているのです。二番目の terbri を空にして la .mikin. satre としても、そこには依然として何らかの撫でられるものの存在が暗示されます。なぜって、撫でられるものなしには撫でるという事象が成立しないからです。一番目、二番目 ... のことは一般に x1、x2 ... と書かれます。読み方は“一番”、“二番”で結構でしょう。先の図は次のように書き換えられます: 項としての terbri のこのような数は selbri によって1つであったり5つであったりします。複雑な関係概念を表す selbri はより多くの項数を有します。先に述べたとおり、 selbri が有する terbri 項は、それが表す関係概念が成立するのに必要な要素の一つ一つです。つまり、或る selbri をあなたが使えるようになるということは、それが表す概念をあなたが十分に把握しているということに拠るのです。めいめいの selbri の習得が量的な暗記ではなく質的な理解を土台とするのだということを心に留めておきましょう。 bridi における terbri の順序は重要です。 x2 であるべき terbri を x1 に置けば、表現の誤解を招くことになります。たとえば先の例を改めて la .maikon. la .mikin. mamta とすれば“マイコはミキの母である”という意味になります。英語や中国語のように、語順に関する知識はロジバンにおいて肝要なのです。ただし融通がきかないわけではありません。日本語やポーランド語のように語順を変えることが、或る仕掛を使ってできます。たとえば x1 の terbri を、解釈上は一番目のままにしておきながら文面上で二番目や三番目にまわす、といったことができるのです。“ミキはマイコの母である”という意味を維持したまま la .mikin. と la .maikon. を移し換える方法として次のようなものがあります: selbri の移動を組み合わせることもできます: ここではとりあえず、語順をどんなふうにも変えることがロジバンでは可能なのだ、ということを覚えておいてください。ちなみに本書で紹介するロジバン文の語順の多くは日本語のSOV構文を擬似的に再現したものです。英語などの解説文書ではSVO構文に似せて la .mikin. mamta la .maikon. のようにするのが一般的です。コミュニティにおける実際の使用でもこの terbri \| selbri \| terbri ... という語順が一般化しています。詳しいことは統語論で学べます。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "形から見分けることばの種類すなわち形態品詞の一方で、文の仕組から区別する統語品詞というものがあります。 brivla、ma'ovla、cmevla はそれぞれどのように文に組み込まれているかによって違った統語品詞の働きをします。この働きを体系的に捉える観点を統語論(syntax)といいます。統語論の学習は、私達が日頃から文として渡し合っているものの構造を根本的に観察することです。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "ミキとマイコについて次のような文を考えてみます:", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "いずれも、ミキとマイコの関係を表しているものです。文法上の違いに着目してください。例1では“母”という名詞で静的関係を、例2では“撫でる”という動詞で動的関係を、例3では“優しい”という形容詞で属性関係を描写しています。このような品詞の分化がロジバンにはありません。これら三つの例は、ロジバンで表現されるとき、共通の文法構造に基づきます。品詞を変えることなく事物間について異なる性質の関係を表せるのです。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "事物間の関係を表す語構造のことをロジバンで bridi と呼びます(形式論理学の predicate に相当)。関係、すなわち bridi の意味的中核をなすのは selbri です。事物、すなわち selbri 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\|style="background:white;color:#BF4A4A" align="center"\|la .maikon. \|style="background:white;color:#C35541" align="center"\|satre \|- \|style="background:white;color:#BF4A4A" align="center"\|la .mikin. \|style="background:white;color:#BF4A4A" align="center"\|la .maikon. \|style="background:white;color:#C35541" align="center"\|xendo \|} \|} 主語、目的語、補語とか、主格、目的格、対格といった区別が無く、それによる語形変化もありません。 la .mikin. la .maikon. satre では、ミキの撫でているのがマイコであるということをどのように表しているのでしょうか。語順です。一番目の terbri が“撫でるもの”で、二番目の terbri が“撫でられるもの”であることを satre 自身がつかさどっているのです。二番目の terbri を空にして la .mikin. satre としても、そこには依然として何らかの撫でられるものの存在が暗示されます。なぜって、撫でられるものなしには撫でるという事象が成立しないからです。一番目、二番目 ... のことは一般に x1、x2 ... と書かれます。読み方は“一番”、“二番”で結構でしょう。先の図は次のように書き換えられます： {\| lang="en" cellpadding="8px" cellspacing="0" style="margin:10px 80px" \|- \|style="background:#990033;color:white" align="center"\| {\| lang="en" cellpadding="0px" cellspacing="1px" \|- \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x1 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terbri 項は、それが表す関係概念が成立するのに必要な要素の一つ一つです。つまり、或る selbri をあなたが使えるようになるということは、それが表す概念をあなたが十分に把握しているということに拠るのです。めいめいの selbri の習得が量的な暗記ではなく質的な理解を土台とするのだということを心に留めておきましょう。 bridi における terbri の順序は重要です。 x2 であるべき terbri を x1 に置けば、表現の誤解を招くことになります。たとえば先の例を改めて la .maikon. la .mikin. mamta とすれば“マイコはミキの母である”という意味になります。英語や中国語のように、語順に関する知識はロジバンにおいて肝要なのです。ただし融通がきかないわけではありません。日本語やポーランド語のように語順を変えることが、或る仕掛を使ってできます。たとえば x1 の terbri を、解釈上は一番目のままにしておきながら文面上で二番目や三番目にまわす、といったことができるのです。“ミキはマイコの母である”という意味を維持したまま la .mikin. と la .maikon. を移し換える方法として次のようなものがあります： {\| lang="en" cellpadding="8px" cellspacing="0" style="margin:10px 80px" \|- \|style="background:#990033;color:white" align="center"\| {\| lang="en" cellpadding="0px" cellspacing="1px" \|- \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x2 \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x1 \|style="background:#C35541;color:white" align="center"\| \|- \|style="background:white;color:#BF4A4A;padding:0px 20px" align="center"\|la .maikon. 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lang="en" cellpadding="0px" cellspacing="1px" \|- \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x1 \|style="background:#C35541;color:white" align="center"\| \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x2 \|- \|style="background:white;color:#BF4A4A;padding:0px 20px" align="center"\|la .mikin. \|style="background:white;color:#C35541;padding:0px 20px" align="center"\| mamta \|style="background:white;color:#BF4A4A;padding:0px 20px" align="center"\|la .maikon. \|} \|} {\| lang="en" cellpadding="8px" cellspacing="0" style="margin:10px 80px" \|- \|style="background:#990033;color:white" align="center"\| {\| lang="en" cellpadding="0px" cellspacing="1px" \|- \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x2 \|style="background:#C35541;color:white" align="center"\| \|style="background:#BF4A4A;color:white" align="center"\|x1 \|- \|style="background:white;color:#BF4A4A;padding:0px 20px" align="center"\|'''fe''' la .maikon. 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8,212	東京都立大学対策	本項は、東京都立大学の入学試験対策に関する事項である。東京都立大学(略称:都立大)は東京都八王子市にある総合大学である。2005年に東京都立大学、東京都立科学技術大学、東京都立保健科学大学、東京都立短期大学の都立四大学が統合されて「首都大学東京」として設立され、2020年4月に大学名を「東京都立大学」に変更した。人文社会学部、法学部、経済経営学部、理学部、都市環境学部、システムデザイン学部、健康福祉学部の7学部が置かれる。2次試験は学部学科毎に1〜3科目課される。2021年度入試より2次試験科目から英語が廃止された。文系大問4題構成で試験時間は90分。教科書の章末問題レベルな基本的な問題が多い。教科書を完璧にこなせるようになってから黄チャートなどで演習を繰り返し、最後に過去問にあたって時間配分などを決定するとよい。標準レベルの問題を中心に広い範囲をまんべんなく学習しておくことが大切であり、答えを導く過程をしっかりと記述できるようにしたい。理系大問数は理系共通問題が3題と数理学科専用問題が3題。数理学科以外が理系共通問題3題を75分、数理学科が理系共通問題3題と数理科学コース専用問題3題を合わせた150分で試験を行う。標準レベルの問題を中心に広い範囲をまんべんなく学習しておくことが大切であり、答えを導く過程をしっかりと記述できるようにしたい。数理学科を中心に、微積分や数列を絡めた問題が多い傾向がある。人文社会学部、法学部、経済経営学部(一般区分)、都市環境学部都市政策科学科(文系区分)で出題される。試験時間は120分で古文1題、現代文2題の3題構成。全て論述式で、80~100字程度の論述問題も出題されるなど、それなりの対策が必要といえる。特徴的な問題としては第3問の論述問題で、400字の論述が必要。簡単な小論文対策が必要である。だが400字では字数が少なすぎて、通常の小論文とは違って論理展開を行うことが困難であることが多いため、主張を一つに絞ってそれで最後まで書き切ることが鍵となる。古文の和歌や現代文の随筆のようなやや難しめの問題も出題されるが、基本的には標準的な問題が多いので基礎力の充実が大切である。漢字、古典の文法問題など基本問題での失点は避けたい。また、国語の問題に関してはどの大学にも言えることだが、時間配分によって大きく影響するので時間配分にも気を配りたい。世界史都立大では、他の公立大学と異なり、文系の一部の学科では数学に代わり地理歴史で受験が可能である(国立では同様の入試形態に阪大外国語学部、文学部および北大文学部、総合入試文系や筑波大がある)。これにより数学が苦手な受験生でも入学が可能になる。内容としては試験時間90分、大問4題構成とオーソドックスなタイプであり、空所補充や下線部回答、30~200字の論述数問と、一般的形式といえる。記述問題は標準的なレベルであり、教科書を完全にマスターすれば十分である。論述も指定語句などから判断できたりするので1冊標準レベルの論述用問題集をこなせば事足りる。出題範囲はかなり広く、先史時代からも出題されるので偏りのない学習が必要である。日本史大問5題構成で試験時間は90分。単答の記述問題や150字程度までの論述問題が出題され、世界史同様、先史時代~現代まで幅広く問われるのでどこか1つでも学習漏れがあると厳しくなる。記述・論述とも標準的だが、論述では論述内容が問題に書かれておらず、自分でリード文から判断せねばならない点や、必ず史料問題が出題されるなど独特なので、過去問研究は綿密に行いたい。地理物理例年大問3題構成で、うち1題は力学電磁気から出題される。また、波動などの分野も出題率が高い。グラフ絡みの問題が多く、やや難解な考察を必要とする問題も出題される。全体としては標準レベルなので基礎の充実に努めたい。同程度の難易度の問題として,筑波大,千葉大の過去問を解いておくとよい。ここで7割は取りたい。ただし2016年度においては、過去問に比べて、はるかに難解な問題が出題されたため、過去問を盲信してはならない。国内トップクラスの国公立と同レベルの問題が出題されることも、頭に置いておかなくてはならない。化学大問3題構成で標準レベルの問題。出題分野は、ほぼ理論・無機:有機=2:1である。細かい知識問題や計算問題など、やや答えにくい小問を含むものの標準問題が多く取り組みやすい。計算力を問う問題が多く、正確な計算が求められる。また、計算ではその計算過程も求められることが多い。生物大問3題構成で、全体としての記述量が多く設問数が少ないため、できる人とできない人の差がはっきりと出る。そのため偏りのない確固とした知識が必要である。募集要項に生物I・IIの全範囲を出題分野とするとされており、生物IIの選択分野である「生物の分類と進化」及び「生物の集団」についても実際に両分野からの出題がみられる。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、東京都立大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "東京都立大学(略称:都立大)は東京都八王子市にある総合大学である。2005年に東京都立大学、東京都立科学技術大学、東京都立保健科学大学、東京都立短期大学の都立四大学が統合されて「首都大学東京」として設立され、2020年4月に大学名を「東京都立大学」に変更した。人文社会学部、法学部、経済経営学部、理学部、都市環境学部、システムデザイン学部、健康福祉学部の7学部が置かれる。2次試験は学部学科毎に1〜3科目課される。2021年度入試より2次試験科目から英語が廃止された。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "文系", "title": "数学" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "大問4題構成で試験時間は90分。教科書の章末問題レベルな基本的な問題が多い。教科書を完璧にこなせるようになってから黄チャートなどで演習を繰り返し、最後に過去問にあたって時間配分などを決定するとよい。標準レベルの問題を中心に広い範囲をまんべんなく学習しておくことが大切であり、答えを導く過程をしっかりと記述できるようにしたい。", "title": "数学" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "理系", "title": "数学" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "大問数は理系共通問題が3題と数理学科専用問題が3題。数理学科以外が理系共通問題3題を75分、数理学科が理系共通問題3題と数理科学コース専用問題3題を合わせた150分で試験を行う。標準レベルの問題を中心に広い範囲をまんべんなく学習しておくことが大切であり、答えを導く過程をしっかりと記述できるようにしたい。数理学科を中心に、微積分や数列を絡めた問題が多い傾向がある。", "title": "数学" }, { "paragraph_id": 6, 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'''理系''' 大問数は理系共通問題が3題と数理学科専用問題が3題。数理学科以外が理系共通問題3題を75分、数理学科が理系共通問題3題と数理科学コース専用問題3題を合わせた150分で試験を行う。標準レベルの問題を中心に広い範囲をまんべんなく学習しておくことが大切であり、答えを導く過程をしっかりと記述できるようにしたい。数理学科を中心に、微積分や数列を絡めた問題が多い傾向がある。 ==国語== 人文社会学部、法学部、経済経営学部(一般区分)、都市環境学部都市政策科学科(文系区分)で出題される。試験時間は120分で古文1題、現代文2題の3題構成。全て論述式で、80～100字程度の論述問題も出題されるなど、それなりの対策が必要といえる。特徴的な問題としては第3問の論述問題で、400字の論述が必要。簡単な小論文対策が必要である。だが400字では字数が少なすぎて、通常の小論文とは違って論理展開を行うことが困難であることが多いため、主張を一つに絞ってそれで最後まで書き切ることが鍵となる。古文の和歌や現代文の随筆のようなやや難しめの問題も出題されるが、基本的には標準的な問題が多いので基礎力の充実が大切である。漢字、古典の文法問題など基本問題での失点は避けたい。また、国語の問題に関してはどの大学にも言えることだが、時間配分によって大きく影響するので時間配分にも気を配りたい。 ==地理歴史== '''世界史''' 都立大では、他の公立大学と異なり、文系の一部の学科では数学に代わり地理歴史で受験が可能である（国立では同様の入試形態に阪大外国語学部、文学部および北大文学部、総合入試文系や筑波大がある）。これにより数学が苦手な受験生でも入学が可能になる。内容としては試験時間90分、大問4題構成とオーソドックスなタイプであり、空所補充や下線部回答、30～200字の論述数問と、一般的形式といえる。記述問題は標準的なレベルであり、教科書を完全にマスターすれば十分である。論述も指定語句などから判断できたりするので1冊標準レベルの論述用問題集をこなせば事足りる。出題範囲はかなり広く、先史時代からも出題されるので偏りのない学習が必要である。 '''日本史''' 大問5題構成で試験時間は90分。単答の記述問題や150字程度までの論述問題が出題され、世界史同様、先史時代～現代まで幅広く問われるのでどこか1つでも学習漏れがあると厳しくなる。記述・論述とも標準的だが、論述では論述内容が問題に書かれておらず、自分でリード文から判断せねばならない点や、必ず史料問題が出題されるなど独特なので、過去問研究は綿密に行いたい。 '''地理''' ==理科== '''物理''' 例年大問3題構成で、うち1題は力学電磁気から出題される。また、波動などの分野も出題率が高い。グラフ絡みの問題が多く、やや難解な考察を必要とする問題も出題される。全体としては標準レベルなので基礎の充実に努めたい。同程度の難易度の問題として，筑波大，千葉大の過去問を解いておくとよい。ここで７割は取りたい。ただし2016年度においては、過去問に比べて、はるかに難解な問題が出題されたため、過去問を盲信してはならない。国内トップクラスの国公立と同レベルの問題が出題されることも、頭に置いておかなくてはならない。 '''化学''' 大問3題構成で標準レベルの問題。出題分野は、ほぼ理論・無機：有機＝2：1である。細かい知識問題や計算問題など、やや答えにくい小問を含むものの標準問題が多く取り組みやすい。計算力を問う問題が多く、正確な計算が求められる。また、計算ではその計算過程も求められることが多い。 '''生物''' 大問3題構成で、全体としての記述量が多く設問数が少ないため、できる人とできない人の差がはっきりと出る。そのため偏りのない確固とした知識が必要である。募集要項に生物Ⅰ・Ⅱの全範囲を出題分野とするとされており、生物Ⅱの選択分野である「生物の分類と進化」及び「生物の集団」についても実際に両分野からの出題がみられる。 ==外部サイト== [http://www.tmu.ac.jp/ 東京都立大学公式ページ] {{stub}} [[Category:大学入試\|とうきょうとりつたいかくたいさく]]	null	2022-06-10T15:16:00Z	[ "テンプレート:Wikipedia", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E9%83%BD%E7%AB%8B%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,213	More C++ Idioms/スマートポインタ(Smart Pointer)	ハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムか、封筒・便箋(Envelope Letter)イディオムの使用時における、ボディクラスのシグネチャ変更に対するハンドルクラスの重複した変更の負担を軽減する。ハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムを使う場合、本体(ボディ)クラスのインタフェースをハンドルクラスにも重複して持たせる必要があるかもしれない。利用者のコードで使用されるのはハンドルクラスだからである。この重複は、しばしば退屈で間違いを起こしやすいものとなる。スマートポインタ(Smart Pointer)イディオムは、この負担を軽減するために使われる。スマートポインタ(Smart Pointer)イディオムは、しばしば、参照回数計測や自動的な所有権管理など、ハンドルクラス中にある種のスマートさ(賢さ)を持たせて使われる。ハンドルクラスでオーバーロードされた矢印演算子を定義する。 -> 演算子の使用だけで、本体(ボディ)クラスのインタフェースの、ハンドルクラス内での重複を緩和できる。別の方法は、上記コード断片のように逆参照演算子()をオーバーロードすることである。しかしこれは先の例(->演算子)ほど自然ではない。ハンドルの抽象化が、ある種のポインタの抽象化であるならば、両方のオーバーロード演算子を提供するべきである(例:std::auto_ptr、boost::shared_ptr)。ハンドルの抽象化がポインタのような抽象化でない場合には、演算子は提供しなくてもよい。その代わり、const でオーバーロードされた矢印演算子(群)を提供すると有用かもしれない。なぜなら、クライアントはいつでもハンドルクラスのオブジェクトとやりとりするからである。クライアントのコードにとっては、ハンドルがオブジェクトであり、従って、ハンドルの const 性は、それが適当であるならばいつでも、対応する本体(ボディ)に伝播されるべきである。一般的に、const なハンドルから非 const な本体(ボディ)オブジェクトを変更できるというわかりにくい挙動は避けるべきである。純粋なポインタの意味論と異なり、ハンドルクラスから本体(ボディ)クラスへの自動的な型変換が望ましい場合もある。メンバ関数による変換関数とは別の方法として、下記のように非メンバ get(Non-member get)イディオムを使う方法がある。オーバーロードされた非メンバ get() 関数は、インタフェース原則(Interface Principle)に従って、ハンドルクラスと同じ名前空間内になければならない。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "ハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムか、封筒・便箋(Envelope Letter)イディオムの使用時における、ボディクラスのシグネチャ変更に対するハンドルクラスの重複した変更の負担を軽減する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "ハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムを使う場合、本体(ボディ)クラスのインタフェースをハンドルクラスにも重複して持たせる必要があるかもしれない。利用者のコードで使用されるのはハンドルクラスだからである。この重複は、しばしば退屈で間違いを起こしやすいものとなる。スマートポインタ(Smart Pointer)イディオムは、この負担を軽減するために使われる。スマートポインタ(Smart Pointer)イディオムは、しばしば、参照回数計測や自動的な所有権管理など、ハンドルクラス中にある種のスマートさ(賢さ)を持たせて使われる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "ハンドルクラスでオーバーロードされた矢印演算子を定義する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "-> 演算子の使用だけで、本体(ボディ)クラスのインタフェースの、ハンドルクラス内での重複を緩和できる。別の方法は、上記コード断片のように逆参照演算子()をオーバーロードすることである。しかしこれは先の例(->演算子)ほど自然ではない。ハンドルの抽象化が、ある種のポインタの抽象化であるならば、両方のオーバーロード演算子を提供するべきである(例:std::auto_ptr、boost::shared_ptr)。ハンドルの抽象化がポインタのような抽象化でない場合には、演算子は提供しなくてもよい。その代わり、const でオーバーロードされた矢印演算子(群)を提供すると有用かもしれない。なぜなら、クライアントはいつでもハンドルクラスのオブジェクトとやりとりするからである。クライアントのコードにとっては、ハンドルがオブジェクトであり、従って、ハンドルの const 性は、それが適当であるならばいつでも、対応する本体(ボディ)に伝播されるべきである。一般的に、const なハンドルから非 const な本体(ボディ)オブジェクトを変更できるというわかりにくい挙動は避けるべきである。純粋なポインタの意味論と異なり、ハンドルクラスから本体(ボディ)クラスへの自動的な型変換が望ましい場合もある。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "メンバ関数による変換関数とは別の方法として、下記のように非メンバ get(Non-member get)イディオムを使う方法がある。オーバーロードされた非メンバ get() 関数は、インタフェース原則(Interface Principle)に従って、ハンドルクラスと同じ名前空間内になければならない。", "title": "" } ]	null	=<center>スマートポインタ(Smart Pointer)</center>= === 意図 === [[More C%2B%2B Idioms/ハンドル・ボディ(Handle Body)\|ハンドル・ボディ(Handle Body)]]イディオムか、[[More C++ Idioms/封筒・便箋(Envelope Letter)\|封筒・便箋(Envelope Letter)]]イディオムの使用時における、ボディクラスのシグネチャ変更に対するハンドルクラスの重複した変更の負担を軽減する。 === 別名 === * En Masse(全体) 委譲 === 動機 === ハンドル・ボディ(Handle Body)イディオムを使う場合、本体(ボディ)クラスのインタフェースをハンドルクラスにも重複して持たせる必要があるかもしれない。利用者のコードで使用されるのはハンドルクラスだからである。この重複は、しばしば退屈で間違いを起こしやすいものとなる。スマートポインタ(Smart Pointer)イディオムは、この負担を軽減するために使われる。スマートポインタ(Smart Pointer)イディオムは、しばしば、参照回数計測や自動的な所有権管理など、ハンドルクラス中にある種のスマートさ(賢さ)を持たせて使われる。 === 解法とサンプルコード === ハンドルクラスでオーバーロードされた矢印演算子を定義する。 <source lang="cpp"> class Body; class Handle // 完全にポインタのような意味論を提供する { public: void set (Body b) { body_ = b; } Body operator -> () const throw() { return body_; } Body & operator * () const throw () { return body_; } private: mutable Body body_; }; int main (void) { Handle h; h.set(new Body()); h->foo(); // Body::foo()を呼び出す一つの方法 (h).foo(); // Body::foo()を呼び出す別の方法 } </source> -> 演算子の使用だけで、本体(ボディ)クラスのインタフェースの、ハンドルクラス内での重複を緩和できる。別の方法は、上記コード断片のように逆参照演算子()をオーバーロードすることである。しかしこれは先の例(->演算子)ほど自然ではない。ハンドルの抽象化が、ある種のポインタの抽象化であるならば、両方のオーバーロード演算子を提供するべきである(例：std::auto_ptr、boost::shared_ptr)。ハンドルの抽象化がポインタのような抽象化でない場合には、* 演算子は提供しなくてもよい。その代わり、const でオーバーロードされた矢印演算子(群)を提供すると有用かもしれない。なぜなら、クライアントはいつでもハンドルクラスのオブジェクトとやりとりするからである。クライアントのコードにとっては、ハンドルがオブジェクトで'''あり'''、従って、ハンドルの const 性は、それが適当であるならばいつでも、対応する本体(ボディ)に伝播されるべきである。一般的に、const なハンドルから非 const な本体(ボディ)オブジェクトを変更できるというわかりにくい挙動は避けるべきである。純粋なポインタの意味論と異なり、ハンドルクラスから本体(ボディ)クラスへの自動的な型変換が望ましい場合もある。 <source lang="cpp"> class Body; class Handle // あまりポインタのような意味論を持たない { public: void set (Body b) { body_ = b; } Body operator -> () throw() { return body_; } Body const * operator -> () const throw() { return body_; } operator const Body & () const // 型変換 { return body_; } operator Body & () // 型変換 { return body_; } // operator () は無し private: mutable Body body_; }; int main (void) { Handle const h; h.set(new Body()); h->foo(); // Body::foo() が const な関数である場合のみコンパイルされる。 } </source> メンバ関数による変換関数とは別の方法として、下記のように[[More C++ Idioms/非メンバ get(Non-member get)\|非メンバ get(Non-member get)]]イディオムを使う方法がある。オーバーロードされた非メンバ get() 関数は、[http://www.gotw.ca/publications/mill02.htm インタフェース原則(Interface Principle)]に従って、ハンドルクラスと同じ名前空間内になければならない。 <source lang="cpp"> namespace H { class Body; class Handle { ... }; // 上記と同様 Body const & get (Handle const &h) { return h.body_; } Body & get (Handle &h) { return h.body_; } } // 名前空間 H の終了 int main (void) { H::Handle const h; h.set(new Body()); get(h).foo(); // Body::foo() が const な関数である場合のみコンパイルされる } </source> === 既知の利用 === * std::auto_ptr (完全にポインタのような意味論、※C++11以降は非推奨。std::unique_ptr/std::shared_ptr/std::weak_ptrを使用することが推奨となっている) * boost::shared_ptr (完全にポインタのような意味論) * C++ での CORBA Var 型 (TAO (The ACE ORB) での TAO_Seq_Var_Base_T< T > クラス - あまりポインタのような意味論を持たない) === 関連するイディオム === * [[More C%2B%2B Idioms/ハンドル・ボディ(Handle Body)\|ハンドル・ボディ(Handle Body)]] * [[More C%2B%2B Idioms/封筒・便箋(Envelope Letter)\|封筒・便箋(Envelope Letter)]] * [[More C%2B%2B Idioms/Counted Body\|参照回数計測(Reference Counting)]] === References === [[en:More C++ Idioms/Smart Pointer]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2017-12-13T05:15:28Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%9D%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%BF(Smart_Pointer)
8,215	不動産登記法第19条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (受付) 本条は、登記の申請情報又は嘱託情報が登記所に提供された場合の、登記官が採るべき受付の手続きについて定めたものである。登記官は、申請情報が提供されたときは、受付帳(不動産登記規則第18条第1号)に登記の目的・申請の受付の年月日・受付番号・不動産所在事項(同規則第1条第9号参照)を記録しなければならない(不動産登記規則第56条第1項)。登記官は、書面申請の受付にあっては、上記の規定により受付をする際、申請書(申請情報の全部を記録した磁気ディスクにあっては、適宜の用紙)に申請の受付の年月日及び受付番号を記載しなければならず(不動産登記規則第56条第2項)、登記の申請書の提出があったときは、受付帳に受付番号及び不動産所在事項を直ちに記録しなければならない(不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達第31条第1項前段。以下同準則という。)。なお、申請書類に不備がある場合でも、受付帳への記載を省略して、便宜申請人に返却するような取り扱いをしてはならないとした先例がある(1954年(昭和29年)9月16日民甲1928号通達)。日曜日に仮処分の登記の嘱託書の送達があり、翌月曜日の午前8時30分に同一物件につき所有権の移転の登記の申請があった場合、仮処分の登記の嘱託書を先に受け付けるべきである(1972年(昭和47年)5月2日民甲1776号回答)。登記官は、2以上の申請書が同時に提出された場合には、当該2以上の申請書に係る申請に一連の受付番号を付することとされており、この場合には,本条第3項後段に規定する場合を除き、適宜の順序に従って受付番号を付してよいとされている(同準則第31条第2項)。受付番号は、1年ごとに更新することとされているが、法務局又は地方法務局の長の許可を得れば、1月ごとに更新することができる(不動産登記規則第56条第3項)。なお、受付帳の過誤により、受付番号が重複し又は受付番号を飛ばしてしまった場合でも、職権更正登記(不動産登記法第67条)をする必要はないとした先例がある(1959年(昭和34年)7月29日民甲1634号回答)。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(受付)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本条は、登記の申請情報又は嘱託情報が登記所に提供された場合の、登記官が採るべき受付の手続きについて定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "登記官は、申請情報が提供されたときは、受付帳(不動産登記規則第18条第1号)に登記の目的・申請の受付の年月日・受付番号・不動産所在事項(同規則第1条第9号参照)を記録しなければならない(不動産登記規則第56条第1項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "登記官は、書面申請の受付にあっては、上記の規定により受付をする際、申請書(申請情報の全部を記録した磁気ディスクにあっては、適宜の用紙)に申請の受付の年月日及び受付番号を記載しなければならず(不動産登記規則第56条第2項)、登記の申請書の提出があったときは、受付帳に受付番号及び不動産所在事項を直ちに記録しなければならない(不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達第31条第1項前段。以下同準則という。)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "なお、申請書類に不備がある場合でも、受付帳への記載を省略して、便宜申請人に返却するような取り扱いをしてはならないとした先例がある(1954年(昭和29年)9月16日民甲1928号通達)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "日曜日に仮処分の登記の嘱託書の送達があり、翌月曜日の午前8時30分に同一物件につき所有権の移転の登記の申請があった場合、仮処分の登記の嘱託書を先に受け付けるべきである(1972年(昭和47年)5月2日民甲1776号回答)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "登記官は、2以上の申請書が同時に提出された場合には、当該2以上の申請書に係る申請に一連の受付番号を付することとされており、この場合には,本条第3項後段に規定する場合を除き、適宜の順序に従って受付番号を付してよいとされている(同準則第31条第2項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "受付番号は、1年ごとに更新することとされているが、法務局又は地方法務局の長の許可を得れば、1月ごとに更新することができる(不動産登記規則第56条第3項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "なお、受付帳の過誤により、受付番号が重複し又は受付番号を飛ばしてしまった場合でも、職権更正登記(不動産登記法第67条)をする必要はないとした先例がある(1959年(昭和34年)7月29日民甲1634号回答)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （受付） ;第19条 #登記官は、前条の規定により申請情報が登記所に提供されたときは、法務省令で定めるところにより、当該申請情報に係る登記の申請の受付をしなければならない。 #同一の不動産に関し二以上の申請がされた場合において、その前後が明らかでないときは、これらの申請は、同時にされたものとみなす。 #登記官は、申請の受付をしたときは、当該申請に受付番号を付さなければならない。この場合において、同一の不動産に関し同時に二以上の申請がされたとき（前項の規定により同時にされたものとみなされるときを含む。）は、同一の受付番号を付するものとする。 ==解説== ===本条の趣旨=== 本条は、登記の申請情報又は嘱託情報が登記所に提供された場合の、登記官が採るべき受付の手続きについて定めたものである。 ===受付の具体的な手続き=== 登記官は、申請情報が提供されたときは、受付帳（[[不動産登記規則第18条]]第1号）に登記の目的・申請の受付の年月日・受付番号・不動産所在事項（[[不動産登記規則第1条\|同規則第1条]]第9号参照）を記録しなければならない（[[不動産登記規則第56条]]第1項）。登記官は、書面申請の受付にあっては、上記の規定により受付をする際、申請書（申請情報の全部を記録した磁気ディスクにあっては、適宜の用紙）に申請の受付の年月日及び受付番号を記載しなければならず（[[不動産登記規則第56条]]第2項）、登記の申請書の提出があったときは、受付帳に受付番号及び不動産所在事項を直ちに記録しなければならない（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#31\|不動産登記事務取扱手続準則（2005年（平成17年）2月25日民二第456号通達第31条第1項前段]]。以下同準則という。）。なお、申請書類に不備がある場合でも、受付帳への記載を省略して、便宜申請人に返却するような取り扱いをしてはならないとした先例がある（1954年（昭和29年）9月16日民甲1928号通達）。 ===2項に関する先例=== 日曜日に仮処分の登記の嘱託書の送達があり、翌月曜日の午前8時30分に同一物件につき所有権の移転の登記の申請があった場合、仮処分の登記の嘱託書を先に受け付けるべきである（1972年（昭和47年）5月2日民甲1776号回答）。 ===受付番号に関する規定=== 登記官は、2以上の申請書が同時に提出された場合には、当該2以上の申請書に係る申請に一連の受付番号を付することとされており、この場合には，本条第3項後段に規定する場合を除き、適宜の順序に従って受付番号を付してよいとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#31\|同準則第31条第2項]]）。受付番号は、1年ごとに更新することとされているが、法務局又は地方法務局の長の許可を得れば、1月ごとに更新することができる([[不動産登記規則第56条]]第3項）。なお、受付帳の過誤により、受付番号が重複し又は受付番号を飛ばしてしまった場合でも、職権更正登記（[[不動産登記法第67条\|不動産登記法第67条]]）をする必要はないとした先例がある（1959年（昭和34年）7月29日民甲1634号回答）。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第18条]]<br>（申請の方法） \|[[不動産登記法第20条]]<br>（登記の順序） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|019]]	null	2010-09-27T00:54:26Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC19%E6%9D%A1
8,216	More C++ Idioms/Const auto ptr	リソース所有権の移動を防止する。コード中で所有権を移動不可能にするという設計上の決定を、コンパイラの助けによって強制することが望ましいときがある。ここで想定する所有権は、メモリやデータベースに対する接続のような任意のリソースに対するものである。 const auto_ptr イディオムはあるオブジェクトから別のオブジェクト、あるいはスコープ外へ、取得したリソースの所有権を移動させたくない場合に使用できる。 cv 修飾子(const と volatile を表す別名)なしの auto_ptr は、所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)イディオムで記述されているように、move semantics(代入やコピーにより所有権が移動する挙動)を持つ。これは基本的に、代入の右辺のオブジェクトから左辺のオブジェクトにメモリの所有権が無条件に移動する、ということを意味する。これにより、常にリソースの所有者が 1 つであることが保証される。 const auto_ptr はこの所有権の移動を防止できる。メモリリソースを保持する auto_ptr を const として宣言する。 yptr のコピーコンストラクタは実際にはコピーコンストラクタではなく、所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)で記述されているように、 auto_ptr への非 const 参照をとる所有権移動コンストラクタ(move constructor)である。非 const 参照を const オブジェクトに束縛することはできないため、コンパイラはエラーを発する。 (訳註:また、代理(proxy)オブジェクトへの変換関数は非 const メンバ関数であるため const オブジェクトに対しては呼び出せず、代理(proxy)オブジェクトを経由することもできない)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "リソース所有権の移動を防止する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "コード中で所有権を移動不可能にするという設計上の決定を、コンパイラの助けによって強制することが望ましいときがある。ここで想定する所有権は、メモリやデータベースに対する接続のような任意のリソースに対するものである。 const auto_ptr イディオムはあるオブジェクトから別のオブジェクト、あるいはスコープ外へ、取得したリソースの所有権を移動させたくない場合に使用できる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "cv 修飾子(const と volatile を表す別名)なしの auto_ptr は、所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)イディオムで記述されているように、move semantics(代入やコピーにより所有権が移動する挙動)を持つ。これは基本的に、代入の右辺のオブジェクトから左辺のオブジェクトにメモリの所有権が無条件に移動する、ということを意味する。これにより、常にリソースの所有者が 1 つであることが保証される。 const auto_ptr はこの所有権の移動を防止できる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "メモリリソースを保持する auto_ptr を const として宣言する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "yptr のコピーコンストラクタは実際にはコピーコンストラクタではなく、所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)で記述されているように、 auto_ptr への非 const 参照をとる所有権移動コンストラクタ(move constructor)である。非 const 参照を const オブジェクトに束縛することはできないため、コンパイラはエラーを発する。 (訳註:また、代理(proxy)オブジェクトへの変換関数は非 const メンバ関数であるため const オブジェクトに対しては呼び出せず、代理(proxy)オブジェクトを経由することもできない)", "title": "" } ]	null	=<center>Const auto_ptr</center>= === 意図 === リソース所有権の移動を防止する。 === 別名 === === 動機 === コード中で所有権を移動不可能にするという設計上の決定を、コンパイラの助けによって強制することが望ましいときがある。ここで想定する所有権は、メモリやデータベースに対する接続のような任意のリソースに対するものである。 const auto_ptr イディオムはあるオブジェクトから別のオブジェクト、あるいはスコープ外へ、取得したリソースの所有権を移動させたくない場合に使用できる。 cv 修飾子(const と volatile を表す別名)なしの auto_ptr は、 [[More C%2B%2B Idioms/所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)\|所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)]]イディオムで記述されているように、move semantics(代入やコピーにより所有権が移動する挙動)を持つ。これは基本的に、代入の右辺のオブジェクトから左辺のオブジェクトにメモリの所有権が無条件に移動する、ということを意味する。これにより、常にリソースの所有者が 1 つであることが保証される。 const auto_ptr はこの所有権の移動を防止できる。 === 解法とサンプルコード === メモリリソースを保持する auto_ptr を const として宣言する。 <source lang="cpp"> const auto_ptr <X> xptr (new X()); auto_ptr <X> yptr (xptr); // 不許可。コンパイルエラー。 xptr.release(); // 不許可。コンパイルエラー。 xptr.reset( new X() ); // 不許可。コンパイルエラー。 </source> yptr のコピーコンストラクタは実際にはコピーコンストラクタではなく、 [[More C%2B%2B Idioms/所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)\|所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)]]で記述されているように、 auto_ptr への非 const 参照をとる所有権移動コンストラクタ(move constructor)である。非 const 参照を const オブジェクトに束縛することはできないため、コンパイラはエラーを発する。 (訳註：また、代理(proxy)オブジェクトへの変換関数は非 const メンバ関数であるため const オブジェクトに対しては呼び出せず、代理(proxy)オブジェクトを経由することもできない) === 影響 === * const auto_ptr イディオムの望ましくない影響として、const auto_ptr をメンバに持つクラスに対して、コンパイラがデフォルトのコピーコンストラクタを提供できないことがある。これは、コンパイラが生成するコピーコンストラクタ中で各メンバのコピーを行う際、const auto_ptr を引数に取ることになるため、非 const 参照をとる所有権移動コンストラクタ(move constructor)のパラメータとして束縛できないからである。解法は、[[More C%2B%2B Idioms/仮想コンストラクタ(Virtual Constructor)\|仮想コンストラクタ(Virtual Constructor)]]イディオムを使用するか、代入演算子とコピーコンストラクタに対するアクセスを禁止することで、コピーを明示的に禁止している '''boost::scoped_ptr''' を使用することである。 === 既知の利用 === === 関連するイディオム === * [[More C%2B%2B Idioms/所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)\|所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)]] === References === * http://www.gotw.ca/publications/using_auto_ptr_effectively.htm * http://www.boost.org/libs/smart_ptr/scoped_ptr.htm [[en:More C++ Idioms/Const auto_ptr]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2008-04-15T14:56:44Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/Const_auto_ptr
8,217	More C++ Idioms/チェック付きdelete(Checked delete)	delete 式の安全性を向上する。 C++ 標準は 5.3.5/5 において、delete 式によって、不完全なクラス型へのポインタを delete することを認めている。自明でないデストラクタか、クラス独自の delete 演算子を持つクラスの場合、未定義動作となる。不完全型が delete されるとき、警告を出すコンパイラもあるが、不幸なことに全てのコンパイラではなく、また、プログラマは警告を無効にしたり無視する場合がある。チェック付きdelete(Checked delete)イディオムは、delete 対象の型が不完全型の場合にコンパイラにエラーを出すことを強制する。下記のコードは boost 中の checked_delete 関数テンプレートの実装である。型 T が定義されていない場合、例えば、前方宣言しかない場合等に、負の要素数となる配列を宣言することでコンパイラにエラーを出すことを強制する。これらの関数テンプレート、クラステンプレートにより、完全型が要求され、さもなくばコンパイルエラーが生じることで、問題を避けられる。配列に対する delete 演算子でも同様に適用可能である。注意 std::auto_ptr はチェック付き delete のようなものは全く使っていない。そのため、不完全型によって std::auto_ptr をインスタンス化し、std::auto_ptr の宣言時点(point of declaration)でテンプレートパラメータの型が不完全である場合には、デストラクタ中で未定義動作を引き起こすかもしれない。 http://www.boost.org/libs/utility/checked_delete.html	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "delete 式の安全性を向上する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "C++ 標準は 5.3.5/5 において、delete 式によって、不完全なクラス型へのポインタを delete することを認めている。自明でないデストラクタか、クラス独自の delete 演算子を持つクラスの場合、未定義動作となる。不完全型が delete されるとき、警告を出すコンパイラもあるが、不幸なことに全てのコンパイラではなく、また、プログラマは警告を無効にしたり無視する場合がある。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "チェック付きdelete(Checked delete)イディオムは、delete 対象の型が不完全型の場合にコンパイラにエラーを出すことを強制する。下記のコードは boost 中の checked_delete 関数テンプレートの実装である。型 T が定義されていない場合、例えば、前方宣言しかない場合等に、負の要素数となる配列を宣言することでコンパイラにエラーを出すことを強制する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "これらの関数テンプレート、クラステンプレートにより、完全型が要求され、さもなくばコンパイルエラーが生じることで、問題を避けられる。配列に対する delete 演算子でも同様に適用可能である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "注意 std::auto_ptr はチェック付き delete のようなものは全く使っていない。そのため、不完全型によって std::auto_ptr をインスタンス化し、std::auto_ptr の宣言時点(point of declaration)でテンプレートパラメータの型が不完全である場合には、デストラクタ中で未定義動作を引き起こすかもしれない。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "http://www.boost.org/libs/utility/checked_delete.html", "title": "" } ]	null	=<center>チェック付きdelete(Checked delete)</center>= === 意図 === delete 式の安全性を向上する。 === 別名 === === 動機 === C++ 標準は 5.3.5/5 において、delete 式によって、不完全なクラス型へのポインタを delete することを認めている。自明でないデストラクタか、クラス独自の delete 演算子を持つクラスの場合、未定義動作となる。不完全型が delete されるとき、警告を出すコンパイラもあるが、不幸なことに全てのコンパイラではなく、また、プログラマは警告を無効にしたり無視する場合がある。 === 解法とサンプルコード === チェック付きdelete(Checked delete)イディオムは、delete 対象の型が不完全型の場合にコンパイラにエラーを出すことを強制する。下記のコードは boost 中の checked_delete 関数テンプレートの実装である。型 T が定義されていない場合、例えば、前方宣言しかない場合等に、負の要素数となる配列を宣言することでコンパイラにエラーを出すことを強制する。 <source lang="cpp"> template<class T> inline void checked_delete(T * x) { typedef char type_must_be_complete[ sizeof(T)? 1: -1 ]; (void) sizeof(type_must_be_complete); delete x; } template<class T> struct checked_deleter : std::unary_function <T , void> { void operator()(T x) const { boost::checked_delete(x); } }; </source> これらの関数テンプレート、クラステンプレートにより、完全型が要求され、さもなくばコンパイルエラーが生じることで、問題を避けられる。配列に対する delete 演算子でも同様に適用可能である。 '''注意''' std::auto_ptr はチェック付き delete のようなものは全く使っていない。そのため、不完全型によって std::auto_ptr をインスタンス化し、std::auto_ptr の宣言時点(point of declaration)でテンプレートパラメータの型が不完全である場合には、デストラクタ中で未定義動作を引き起こすかもしれない。 === 既知の利用 === === 関連するイディオム === === References === http://www.boost.org/libs/utility/checked_delete.html [[en:More C++ Idioms/Checked delete]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2008-04-15T15:28:36Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%83%E3%82%AF%E4%BB%98%E3%81%8Ddelete(Checked_delete)
8,218	ロジバン/メーリングリスト	本書でカバーされていないロジバン関連の事柄について疑問が湧いたときは、メーリングリストを使いましょう。質問はチャットでもできるのですが、ログは時間とともに流れてしまい、有識者の目につかないことがあります。また、その折々にチャットに接続している人の数よりも、メーリングリストに登録している人の数のほうが多いので、後者を媒介としたほうがより豊富なコメントやフィードバックが得られます。主な補助言語は英語、フランス語、スペイン語、そしてロシア語です。日本語を話すロジバニストも僅かながら居るので、日本語で投稿してもいくらか回答を得られることでしょう。 [email protected] 質問をこのアドレスに投稿します。メーリングリストに登録していない場合、自分の送ったものにたいする返信は受け取れるものの、他の人達同士のやりとりが受信できません。ロジバニストの中にはプロの言語学者やプログラマーが多くおり、彼らのやりとりはそれ自体でロジバンから言語学全般に関する精核な勉強素材となるので、受信できるようにしておくことを奨めます。 http://www.digitalkingdom.org/cgi-bin/lsg2.cgi/ このページから登録します。まず自分のメールアドレスとパスワードを入力し、“Click here to Log in”を押します。次のページで、左枠に多くのリストが挙げられていますが、“lojban-beginners”を選び、枠下の“Select List”を押します。以上で完了です。メーリングリストでみかけることになる有名なロジバニストをいくらか紹介します。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本書でカバーされていないロジバン関連の事柄について疑問が湧いたときは、メーリングリストを使いましょう。質問はチャットでもできるのですが、ログは時間とともに流れてしまい、有識者の目につかないことがあります。また、その折々にチャットに接続している人の数よりも、メーリングリストに登録している人の数のほうが多いので、後者を媒介としたほうがより豊富なコメントやフィードバックが得られます。主な補助言語は英語、フランス語、スペイン語、そしてロシア語です。日本語を話すロジバニストも僅かながら居るので、日本語で投稿してもいくらか回答を得られることでしょう。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "[email protected]", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "質問をこのアドレスに投稿します。メーリングリストに登録していない場合、自分の送ったものにたいする返信は受け取れるものの、他の人達同士のやりとりが受信できません。ロジバニストの中にはプロの言語学者やプログラマーが多くおり、彼らのやりとりはそれ自体でロジバンから言語学全般に関する精核な勉強素材となるので、受信できるようにしておくことを奨めます。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "http://www.digitalkingdom.org/cgi-bin/lsg2.cgi/", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "このページから登録します。まず自分のメールアドレスとパスワードを入力し、“Click here to Log in”を押します。次のページで、左枠に多くのリストが挙げられていますが、“lojban-beginners”を選び、枠下の“Select List”を押します。以上で完了です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "メーリングリストでみかけることになる有名なロジバニストをいくらか紹介します。", "title": "" } ]	本書でカバーされていないロジバン関連の事柄について疑問が湧いたときは、メーリングリストを使いましょう。質問はチャットでもできるのですが、ログは時間とともに流れてしまい、有識者の目につかないことがあります。また、その折々にチャットに接続している人の数よりも、メーリングリストに登録している人の数のほうが多いので、後者を媒介としたほうがより豊富なコメントやフィードバックが得られます。主な補助言語は英語、フランス語、スペイン語、そしてロシア語です。日本語を話すロジバニストも僅かながら居るので、日本語で投稿してもいくらか回答を得られることでしょう。 [email protected] 質問をこのアドレスに投稿します。メーリングリストに登録していない場合、自分の送ったものにたいする返信は受け取れるものの、他の人達同士のやりとりが受信できません。ロジバニストの中にはプロの言語学者やプログラマーが多くおり、彼らのやりとりはそれ自体でロジバンから言語学全般に関する精核な勉強素材となるので、受信できるようにしておくことを奨めます。 http://www.digitalkingdom.org/cgi-bin/lsg2.cgi/ このページから登録します。まず自分のメールアドレスとパスワードを入力し、“Click here to Log in”を押します。次のページで、左枠に多くのリストが挙げられていますが、“lojban-beginners”を選び、枠下の“Select List”を押します。以上で完了です。メーリングリストでみかけることになる有名なロジバニストをいくらか紹介します。 Robin Lee Powell通称 camgusmis。メーリングリストや IRC （チャット）を含むロジバン関連の公式ウェブを管理している。 Bob LeChevalier通称 lojbab。かつてのログランの分離派の一人であり、LLG の設立者。ロジバン創成期に関して最も豊富な見識を持っている。妻の Nora は、コミュニティの活動そのものにはあまり参加しないものの、 gismu や lujvo 関連のアルゴリズム作成に貢献している。 Jorge Llambías通称 xorxes。おそらく最もロジバン文法に精通している者の一人。初心者の質問には懇ろに回答することで知られる。スペイン語を母語とするアルゼンチン人だが英語にはとても長けている。 Pierre Abbat文法に精通している。いくつかの用法についてしばしば xorxes と議論的立場を違える。	本書でカバーされていないロジバン関連の事柄について疑問が湧いたときは、メーリングリストを使いましょう。質問はチャットでもできるのですが、ログは時間とともに流れてしまい、有識者の目につかないことがあります。また、その折々にチャットに接続している人の数よりも、メーリングリストに登録している人の数のほうが多いので、後者を媒介としたほうがより豊富なコメントやフィードバックが得られます。主な補助言語は英語、フランス語、スペイン語、そしてロシア語です。日本語を話すロジバニストも僅かながら居るので、日本語で投稿してもいくらか回答を得られることでしょう。 [email protected] 質問をこのアドレスに投稿します。メーリングリストに登録していない場合、自分の送ったものにたいする返信は受け取れるものの、他の人達同士のやりとりが受信できません。ロジバニストの中にはプロの言語学者やプログラマーが多くおり、彼らのやりとりはそれ自体でロジバンから言語学全般に関する精核な勉強素材となるので、受信できるようにしておくことを奨めます。 http://www.digitalkingdom.org/cgi-bin/lsg2.cgi/ このページから登録します。まず自分のメールアドレスとパスワードを入力し、“Click here to Log in”を押します。次のページで、左枠に多くのリストが挙げられていますが、“lojban-beginners”を選び、枠下の“Select List”を押します。以上で完了です。メーリングリストでみかけることになる有名なロジバニストをいくらか紹介します。 Robin Lee Powell<br>通称 camgusmis。メーリングリストや IRC （チャット）を含むロジバン関連の公式ウェブを管理している。 Bob LeChevalier<br>通称 lojbab。かつてのログランの分離派の一人であり、LLG の設立者。ロジバン創成期に関して最も豊富な見識を持っている。妻の Nora は、コミュニティの活動そのものにはあまり参加しないものの、 gismu や lujvo 関連のアルゴリズム作成に貢献している。 Jorge Llambías<br>通称 xorxes。おそらく最もロジバン文法に精通している者の一人。初心者の質問には懇ろに回答することで知られる。スペイン語を母語とするアルゼンチン人だが英語にはとても長けている。 Pierre Abbat<br>文法に精通している。いくつかの用法についてしばしば xorxes と議論的立場を違える。 [[Category:ロジバン\|めえりんくりすと]]	null	2022-12-26T14:02:37Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%90%E3%83%B3/%E3%83%A1%E3%83%BC%E3%83%AA%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%88
8,219	不動産登記法第66条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (権利の変更の登記又は更正の登記)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(権利の変更の登記又は更正の登記)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== (権利の変更の登記又は更正の登記) ;第66条 : 権利の変更の登記又は更正の登記は、登記上の利害関係を有する第三者(権利の変更の登記又は更正の登記につき利害関係を有する抵当証券の所持人又は裏書人を含む。以下この条において同じ。)の承諾がある場合及び当該第三者がない場合に限り、付記登記によってすることができる。 ==解説== ==参照条文== [[不動産登記規則第3条]]（順位番号等） ==判例== [http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?hanreiid=62425&hanreiKbn=02 所有権移転登記抹消登記手続請求事件] (最高裁判例平成12年01月27日) [[民法第882条]]，[[民法第896条]]，[[民法第898条]]，[[不動産登記法第63条]] *[http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?hanreiid=62591&hanreiKbn=02 土地所有権移転登記抹消登記手続請求事件] (最高裁判例平成17年12月15日) [[民法第249条]]，[[民法第898条]]，[[不動産登記法第68条]] ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s1\|第1章総則]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-1\|第1款通則]] \|[[不動産登記法第65条]]<br>（共有物分割禁止の定めの登記） \|[[不動産登記法第67条]]<br>（登記の更正） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|66]]	null	2014-05-18T02:35:12Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC66%E6%9D%A1
8,220	More C++ Idioms/内部クラス(Inner Class)	2つの独立したクラスライブラリによって提供される、 2つの独立したインタフェース中の仮想関数のシグネチャが衝突する可能性がある。特に、単一のクラスにおいてその衝突した関数を、対象とするインタフェース毎に異なる方法で実装する必要がある場合、問題になる。例えば、内部クラス(Inner Class)イディオムによってこの問題を解決できる。インタフェースクラス、ここでは Base1 と Base2 を変更せずに、Derived クラスを以下のように実装できる。 Derived クラス中の変換演算子の使い方に注意すること(Derived クラスは実際には派生クラスではない!)。変換演算子によって、継承関係を持たなくとも Derived の Base1 への変換が可能となる。メンバオブジェクト base1_obj と base2_obj を用いることでオブジェクトの生存期間に関する問題を解消している。 Derived オブジェクトとメンバオブジェクトの生存期間は同じである。 Thinking in C++ Vol 2 - Practical Programming --- by Bruce Eckel.	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "2つの独立したクラスライブラリによって提供される、 2つの独立したインタフェース中の仮想関数のシグネチャが衝突する可能性がある。特に、単一のクラスにおいてその衝突した関数を、対象とするインタフェース毎に異なる方法で実装する必要がある場合、問題になる。例えば、", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "内部クラス(Inner Class)イディオムによってこの問題を解決できる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "インタフェースクラス、ここでは Base1 と Base2 を変更せずに、Derived クラスを以下のように実装できる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "Derived クラス中の変換演算子の使い方に注意すること(Derived クラスは実際には派生クラスではない!)。変換演算子によって、継承関係を持たなくとも Derived の Base1 への変換が可能となる。メンバオブジェクト base1_obj と base2_obj を用いることでオブジェクトの生存期間に関する問題を解消している。 Derived オブジェクトとメンバオブジェクトの生存期間は同じである。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "Thinking in C++ Vol 2 - Practical Programming --- by Bruce Eckel.", "title": "" } ]	null	=<center>内部クラス(Inner Class)</center>= === 意図 === * 多重継承なしに複数のインタフェースを実装し、さらに自然に見えるアップキャストを提供する。 * 単一の抽象化で同一インタフェースに対する複数の実装を提供する。 === 別名 === === 動機 === 2つの独立したクラスライブラリによって提供される、 2つの独立したインタフェース中の仮想関数のシグネチャが衝突する可能性がある。特に、単一のクラスにおいてその衝突した関数を、対象とするインタフェース毎に異なる方法で実装する必要がある場合、問題になる。例えば、 <source lang="cpp"> class Base1 /// Moon によって提供 { public: virtual int open (int) = 0; /* virtual / ~Base1() {} // 多態的な delete が禁止されている }; class Base2 /// Jupitor によって提供 { public: virtual int open (int) = 0; / virtual / ~Base2() {} // 多態的な delete が禁止されている }; class Derived : public Base1, public Base2 { public: virtual int open (int i) { // どちらの基本クラスからの呼び出し？ return 0; } / virtual / ~Derived () {} }; </source> 内部クラス(Inner Class)イディオムによってこの問題を解決できる。 === 解法とサンプルコード === インタフェースクラス、ここでは Base1 と Base2 を変更せずに、Derived クラスを以下のように実装できる。 <source lang="cpp"> class Derived // 継承していないことに注意 { class Base1_Impl; friend class Base1_Impl; class Base1_Impl: public Base1 // public 継承であることに注意 { public: Base1_Impl (Derived p) : parent_ (p) {} virtual int open (int) { return parent_->base1_open (); } private: Derived * parent_; } base1_obj; // このメンバオブジェクトに注目 class Base2_Impl; friend class Base2_Impl; class Base2_Impl: public Base2 // public 継承であることに注意 { public: Base2_Impl (Derived * p) : parent_ (p) {} virtual int open (int) { return parent_->base2_open (); } private: Derived * parent_; } base2_obj; // このメンバオブジェクトに注目 int base1_open () {} int base2_open () {} public: Derived () : base1_obj (this), base2_obj(this) {} operator Base1 & () { return base1_obj; } operator Base2 & () { return base2_obj; } }; int base1_open (Base1 & b1) { return b1.open (1); } int base2_open (Base2 & b2) { return b2.open (2); } int main (void) { Derived d; base1_open (d); // 継承におけるアップキャスト相当 base2_open (d); // 継承におけるアップキャスト相当 } </source> Derived クラス中の変換演算子の使い方に注意すること(Derived クラスは実際には派生クラスではない！)。変換演算子によって、継承関係を持たなくとも Derived の Base1 への変換が可能となる。メンバオブジェクト base1_obj と base2_obj を用いることでオブジェクトの生存期間に関する問題を解消している。 Derived オブジェクトとメンバオブジェクトの生存期間は同じである。 === 既知の利用 === === Related Idioms === * [[More C%2B%2B Idioms/インタフェースクラス(Interface Class)\|インタフェースクラス(Interface Class)]] * [[More C%2B%2B Idioms/能力照会(Capability Query)\|能力照会(Capability Query)]] === References === Thinking in C++ Vol 2 - Practical Programming --- by Bruce Eckel. [[en:More C++ Idioms/Inner Class]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2008-04-16T14:51:11Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E5%86%85%E9%83%A8%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%B9(Inner_Class)
8,221	民事訴訟法第161条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (準備書面)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(準備書面)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （準備書面） ;第161条 # 口頭弁論は、書面で準備しなければならない。 # 準備書面には、次に掲げる事項を記載する。 #:一　攻撃又は防御の方法 #:二　相手方の請求及び攻撃又は防御の方法に対する陳述 # 相手方が在廷していない口頭弁論においては、準備書面（相手方に送達されたもの又は相手方からその準備書面を受領した旨を記載した書面が提出されたものに限る。）に記載した事実でなければ、主張することができない ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-2\|第2節準備書面等]] \|[[民事訴訟法第160条\|第160条]]<br>（口頭弁論調書） \|[[民事訴訟法第162条\|第162条]]<br>（準備書面等の提出期間） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|161]]	null	2023-01-02T04:15:16Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC161%E6%9D%A1
8,222	金沢大対策	本項は、金沢大学の入学試験対策に関する事項である。金沢大学は、石川県金沢市にある国立の総合大学である。学生の大半は北陸出身で、1/2が石川県出身である。しかし、旧制六医科大学をルーツに持つ医薬保健学域医学類(いわゆる医学部医学科)は、名門で全国から医学部志望の受験生が押し寄せるため、医学類に合格するには相当な学力を要する。入試問題には悪問・奇問は出題されず、教科書をベースにした基本的な標準問題が大半を占める。金沢大学に即した模擬試験は地元の育英予備校で「金大模試」が実施されている。母集団が比較的本番に近いので、金沢大受験予定者は受験してみることをお勧めする。 2022年度現在では、従来ほど共通テストの配点が高くなくなっている。最もセンター比率が低い理工学域機械工学類でも、センター:二次が440:650であったのが900:1350と微増し、(理工学類内での差はなくなった)最もセンター比率が高かった保健学類検査技術科学専攻ではセンター:二次が900:400から900:1600に変わり、完全に2次重視型になっている。従って、2次試験を中心とした対策を行いながら、共通テスト対策を行う必要がある。金沢大学受験にあたっては、学類にもよるが75%は取っておきたい。ただし、医学類(いわゆる医学部医学科)では85~90%、薬学類、創薬科学類(いわゆる薬学部)では80~85%の得点が要求される。多くの学類では、2次試験として2、3科目の試験を受けることになる。ただし、医学類、薬学類、創薬科学類では「英語」「数学」「物理」「化学」の4科目が課される。医学類ではさらに面接試験が課される。いくつかの科目で最近傾向の変化がみられる。受験番号を解答用紙に記入するのは試験開始の後である。英語 90分で3題を解答することになる。問題の内訳は、長文総合問題が2題、自由英作文1題となっている。2016年度から問題傾向が大きく変化し、全ての大問で英問英答形式になった。問題のレベルはどれも国公立大学標準レベルである。ただし、自由英作文を含め全体として英語による記述が中心であり、対策していない受験生としっかり対策している受験生の間で差が出るため、十分に対策しておくこと。英作文の具体的な対策方法としては、1冊の問題集をやり、その解答例や問題文を丸暗記することである。これで標準レベルの英作文には十分に対応できる。何冊もの参考書を中途半端にやることはお勧めしない。平易な語句を用いて文法的に誤りのない英文を書くように心がけよう。再び2015年度以前のような日本語による説明問題が出題される可能性もある。英問英答形式の問題だけでなく、過去問等を利用して日本語による内容説明や和訳・英訳問題にも取り組んでおこう。理系数学 120分で4題を解答することになる。スタンダードな問題が大半を占めるが、4題中1題が難問という傾向の年が多い。特に医学類志望者は応用問題にも対応できるように思考力を磨いておくと心強い。大半の大問で丁寧な小問誘導があるが、2018年度では小問誘導の無い大問が一題出題された。年によって求値問題が大半を占める年と、逆に証明問題が大半を占める年とあり、はっきりしない。 1題を解答するのに充てられる時間が30分あり、解答用紙のスペースはかなり広い。丁寧な論述を心がけよう。目標点数としては、理系一般学部は4題中2題、医学類は4題中3題、できれば4題すべて完答を目標とするべきである。金沢大の問題を解くためには、高等学校で習う基礎事項を網羅し、定型的な解法は一通り使いこなせるようにしておく必要が出てくる。問題集としては「黄チャート」もしくは「青チャート」をお薦めしたい。受験標準レベルの問題が網羅されている。これが済んだら過去問演習に取り組もう。国語 90分で3題を解答する。評論から1題、古文から1題、漢文から1題出題される。物理 5題の出題で、理工学域は大問1~5すべて(100分)、人間社会学域と医薬保健学域保健学類は大問1~3の3題(60分)、医薬保健学域医学類・薬学類・創薬科学類は大問3~5の3題(化学と合わせて120分)を解答するよう、指定されている。万遍なく広い範囲から出題されているので、苦手分野は作らないようにしよう。いずれにしても基本~標準レベルの問題が多いので、基本事項を押さえたら積極的に演習を行い、基礎の定着を図ろう。そして、過去問演習には余裕を持って取り組むこと。化学 6題の出題で、理工学域は大問1~6すべて(100分)、人間社会学域と医薬保健学域保健学類は大問1~4の4題(60分)、医薬保健学域医学類・薬学類・創薬科学類は大問1~4の4題(物理と合わせて120分)を解答する。問題数はやや多いが、基本から標準レベルの問題ばかりなので、基礎となる知識をしっかりと身につけ、標準レベルの問題が確実に解けるようになっていれば時間的な余裕は出てくるだろう。ここでも重要なのが過去問演習である。理論・無機・有機分野から満遍なく出題されるが、特に有機化合物の構造決定、平衡定数と平衡移動、電離定数の問題がよく出題されている。また、20字~100字程度で化学現象の理由を記述する問題が出題されるので記述対策もしっかりやっておくこと。生物大問数は理工学域が4題、人間社会学域および医薬保健学域は3題で、いずれの学域でも共通の5題から選択する形式となっている。分量、内容ともに標準レベルである。知識問題と考察問題がバランスよく出題されており、特に「刺激の受容と反応」、「生態と環境」、「生物の進化と系統」は例年出題される。教科書や資料集を使って知識を定着させ、標準レベルの問題集を1冊しっかりやり、過去問演習に入ろう。受験する際の心構えのひとつとして、ありきたりではあるが模試の判定や偏差値に一喜一憂する必要はあまりないということを明記しておきたい。そもそも得点は入試本番当日の自分のコンディションや問題との相性次第で大幅に変動するものだし、模試と実際の入試とでは難易度や問題の癖が異なるからである。実際、現役浪人関係なく、秋の模試等でC判定やD判定を出してしまった生徒が、直前期で実力が一気に伸びて合格したケースも存在するので、最後まで諦めずに勉強を続ける姿勢をもつことも大切である。また本番当日に風邪をひいたりして実力を出し切れないことがないように体調管理には注意したい。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "本項は、金沢大学の入学試験対策に関する事項である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "金沢大学は、石川県金沢市にある国立の総合大学である。学生の大半は北陸出身で、1/2が石川県出身である。しかし、旧制六医科大学をルーツに持つ医薬保健学域医学類(いわゆる医学部医学科)は、名門で全国から医学部志望の受験生が押し寄せるため、医学類に合格するには相当な学力を要する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "入試問題には悪問・奇問は出題されず、教科書をベースにした基本的な標準問題が大半を占める。金沢大学に即した模擬試験は地元の育英予備校で「金大模試」が実施されている。母集団が比較的本番に近いので、金沢大受験予定者は受験してみることをお勧めする。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "2022年度現在では、従来ほど共通テストの配点が高くなくなっている。最もセンター比率が低い理工学域機械工学類でも、センター:二次が440:650であったのが900:1350と微増し、(理工学類内での差はなくなった)最もセンター比率が高かった保健学類検査技術科学専攻ではセンター:二次が900:400から900:1600に変わり、完全に2次重視型になっている。従って、2次試験を中心とした対策を行いながら、共通テスト対策を行う必要がある。金沢大学受験にあたっては、学類にもよるが75%は取っておきたい。ただし、医学類(いわゆる医学部医学科)では85~90%、薬学類、創薬科学類(いわゆる薬学部)では80~85%の得点が要求される。", "title": "共通テスト" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "多くの学類では、2次試験として2、3科目の試験を受けることになる。ただし、医学類、薬学類、創薬科学類では「英語」「数学」「物理」「化学」の4科目が課される。医学類ではさらに面接試験が課される。いくつかの科目で最近傾向の変化がみられる。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "受験番号を解答用紙に記入するのは試験開始の後である。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "英語 90分で3題を解答することになる。問題の内訳は、長文総合問題が2題、自由英作文1題となっている。2016年度から問題傾向が大きく変化し、全ての大問で英問英答形式になった。問題のレベルはどれも国公立大学標準レベルである。ただし、自由英作文を含め全体として英語による記述が中心であり、対策していない受験生としっかり対策している受験生の間で差が出るため、十分に対策しておくこと。英作文の具体的な対策方法としては、1冊の問題集をやり、その解答例や問題文を丸暗記することである。これで標準レベルの英作文には十分に対応できる。何冊もの参考書を中途半端にやることはお勧めしない。平易な語句を用いて文法的に誤りのない英文を書くように心がけよう。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "再び2015年度以前のような日本語による説明問題が出題される可能性もある。英問英答形式の問題だけでなく、過去問等を利用して日本語による内容説明や和訳・英訳問題にも取り組んでおこう。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "理系数学 120分で4題を解答することになる。スタンダードな問題が大半を占めるが、4題中1題が難問という傾向の年が多い。特に医学類志望者は応用問題にも対応できるように思考力を磨いておくと心強い。大半の大問で丁寧な小問誘導があるが、2018年度では小問誘導の無い大問が一題出題された。年によって求値問題が大半を占める年と、逆に証明問題が大半を占める年とあり、はっきりしない。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "1題を解答するのに充てられる時間が30分あり、解答用紙のスペースはかなり広い。丁寧な論述を心がけよう。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "目標点数としては、理系一般学部は4題中2題、医学類は4題中3題、できれば4題すべて完答を目標とするべきである。金沢大の問題を解くためには、高等学校で習う基礎事項を網羅し、定型的な解法は一通り使いこなせるようにしておく必要が出てくる。問題集としては「黄チャート」もしくは「青チャート」をお薦めしたい。受験標準レベルの問題が網羅されている。これが済んだら過去問演習に取り組もう。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "国語 90分で3題を解答する。評論から1題、古文から1題、漢文から1題出題される。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "物理 5題の出題で、理工学域は大問1~5すべて(100分)、人間社会学域と医薬保健学域保健学類は大問1~3の3題(60分)、医薬保健学域医学類・薬学類・創薬科学類は大問3~5の3題(化学と合わせて120分)を解答するよう、指定されている。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "万遍なく広い範囲から出題されているので、苦手分野は作らないようにしよう。いずれにしても基本~標準レベルの問題が多いので、基本事項を押さえたら積極的に演習を行い、基礎の定着を図ろう。そして、過去問演習には余裕を持って取り組むこと。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "化学 6題の出題で、理工学域は大問1~6すべて(100分)、人間社会学域と医薬保健学域保健学類は大問1~4の4題(60分)、医薬保健学域医学類・薬学類・創薬科学類は大問1~4の4題(物理と合わせて120分)を解答する。問題数はやや多いが、基本から標準レベルの問題ばかりなので、基礎となる知識をしっかりと身につけ、標準レベルの問題が確実に解けるようになっていれば時間的な余裕は出てくるだろう。ここでも重要なのが過去問演習である。", "title": "2次試験（前期日程）" }, { 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金沢大対策本項は、金沢大学の入学試験対策に関する事項である。金沢大学は、石川県金沢市にある国立の総合大学である。学生の大半は北陸出身で、1/2が石川県出身である。しかし、旧制六医科大学をルーツに持つ医薬保健学域医学類（いわゆる医学部医学科）は、名門で全国から医学部志望の受験生が押し寄せるため、医学類に合格するには相当な学力を要する。入試問題には悪問・奇問は出題されず、教科書をベースにした基本的な標準問題が大半を占める。金沢大学に即した模擬試験は地元の育英予備校で「金大模試」が実施されている。母集団が比較的本番に近いので、金沢大受験予定者は受験してみることをお勧めする。	{{wikipedia\|金沢大学}} [[日本の大学受験ガイド]] > [[金沢大対策]] 本項は、[[w:金沢大学\|金沢大学]]の入学試験対策に関する事項である。金沢大学は、石川県金沢市にある国立の総合大学である。学生の大半は北陸出身で、1/2が石川県出身である。しかし、旧制六医科大学をルーツに持つ医薬保健学域医学類（いわゆる医学部医学科）は、名門で全国から医学部志望の受験生が押し寄せるため、医学類に合格するには相当な学力を要する。入試問題には悪問・奇問は出題されず、教科書をベースにした基本的な標準問題が大半を占める。金沢大学に即した模擬試験は地元の育英予備校で「金大模試」が実施されている。母集団が比較的本番に近いので、金沢大受験予定者は受験してみることをお勧めする。 == 共通テスト == 2022年度現在では、従来ほど共通テストの配点が高くなくなっている。最もセンター比率が低い理工学域機械工学類でも、センター：二次が440：650であったのが900:1350と微増し、（理工学類内での差はなくなった）最もセンター比率が高かった保健学類検査技術科学専攻ではセンター：二次が900：400から900:1600に変わり、完全に2次重視型になっている。従って、2次試験を中心とした対策を行いながら、共通テスト対策を行う必要がある。金沢大学受験にあたっては、学類にもよるが75%は取っておきたい。ただし、医学類（いわゆる医学部医学科）では85～90%、薬学類、創薬科学類（いわゆる薬学部）では80～85%の得点が要求される。 == 2次試験（前期日程） == 多くの学類では、2次試験として2、3科目の試験を受けることになる。ただし、医学類、薬学類、創薬科学類では「英語」「数学」「物理」「化学」の4科目が課される。医学類ではさらに面接試験が課される。いくつかの科目で最近傾向の変化がみられる。受験番号を解答用紙に記入するのは試験開始の後である。 '''英語'''<br /> 90分で3題を解答することになる。問題の内訳は、長文総合問題が2題、自由英作文1題となっている。2016年度から問題傾向が大きく変化し、全ての大問で英問英答形式になった。問題のレベルはどれも国公立大学標準レベルである。ただし、自由英作文を含め全体として英語による記述が中心であり、対策していない受験生としっかり対策している受験生の間で差が出るため、十分に対策しておくこと。英作文の具体的な対策方法としては、1冊の問題集をやり、その解答例や問題文を丸暗記することである。これで標準レベルの英作文には十分に対応できる。何冊もの参考書を中途半端にやることはお勧めしない。平易な語句を用いて文法的に誤りのない英文を書くように心がけよう。再び2015年度以前のような日本語による説明問題が出題される可能性もある。英問英答形式の問題だけでなく、過去問等を利用して日本語による内容説明や和訳・英訳問題にも取り組んでおこう。 '''理系数学'''<br /> 120分で4題を解答することになる。スタンダードな問題が大半を占めるが、4題中1題が難問という傾向の年が多い。特に医学類志望者は応用問題にも対応できるように思考力を磨いておくと心強い。大半の大問で丁寧な小問誘導があるが、2018年度では小問誘導の無い大問が一題出題された。年によって求値問題が大半を占める年と、逆に証明問題が大半を占める年とあり、はっきりしない。 1題を解答するのに充てられる時間が30分あり、解答用紙のスペースはかなり広い。丁寧な論述を心がけよう。目標点数としては、理系一般学部は4題中2題、医学類は4題中3題、できれば4題すべて完答を目標とするべきである。金沢大の問題を解くためには、高等学校で習う基礎事項を網羅し、定型的な解法は一通り使いこなせるようにしておく必要が出てくる。問題集としては「黄チャート」もしくは「青チャート」をお薦めしたい。受験標準レベルの問題が網羅されている。これが済んだら過去問演習に取り組もう。 '''国語'''<br /> 90分で3題を解答する。評論から1題、古文から1題、漢文から1題出題される。 '''物理'''<br /> 5題の出題で、理工学域は大問1～5すべて(100分)、人間社会学域と医薬保健学域保健学類は大問1～3の3題(60分)、医薬保健学域医学類・薬学類・創薬科学類は大問3～5の３題(化学と合わせて120分)を解答するよう、指定されている。万遍なく広い範囲から出題されているので、苦手分野は作らないようにしよう。いずれにしても基本～標準レベルの問題が多いので、基本事項を押さえたら積極的に演習を行い、基礎の定着を図ろう。そして、過去問演習には余裕を持って取り組むこと。 '''化学'''<br /> 6題の出題で、理工学域は大問1～6すべて（100分）、人間社会学域と医薬保健学域保健学類は大問1～4の4題（60分）、医薬保健学域医学類・薬学類・創薬科学類は大問1～４の4題（物理と合わせて120分）を解答する。問題数はやや多いが、基本から標準レベルの問題ばかりなので、基礎となる知識をしっかりと身につけ、標準レベルの問題が確実に解けるようになっていれば時間的な余裕は出てくるだろう。ここでも重要なのが過去問演習である。理論・無機・有機分野から満遍なく出題されるが、特に有機化合物の構造決定、平衡定数と平衡移動、電離定数の問題がよく出題されている。また、20字～100字程度で化学現象の理由を記述する問題が出題されるので記述対策もしっかりやっておくこと。 '''生物'''<br /> 大問数は理工学域が4題、人間社会学域および医薬保健学域は3題で、いずれの学域でも共通の5題から選択する形式となっている。分量、内容ともに標準レベルである。知識問題と考察問題がバランスよく出題されており、特に「刺激の受容と反応」、「生態と環境」、「生物の進化と系統」は例年出題される。教科書や資料集を使って知識を定着させ、標準レベルの問題集を1冊しっかりやり、過去問演習に入ろう。 ==その他== 受験する際の心構えのひとつとして、ありきたりではあるが模試の判定や偏差値に一喜一憂する必要はあまりないということを明記しておきたい。そもそも得点は入試本番当日の自分のコンディションや問題との相性次第で大幅に変動するものだし、模試と実際の入試とでは難易度や問題の癖が異なるからである。実際、現役浪人関係なく、秋の模試等でC判定やD判定を出してしまった生徒が、直前期で実力が一気に伸びて合格したケースも存在するので、最後まで諦めずに勉強を続ける姿勢をもつことも大切である。また本番当日に風邪をひいたりして実力を出し切れないことがないように体調管理には注意したい。 ==外部リンク== [http://www.kanazawa-u.ac.jp/enter/admission/ 金沢大学公式HP（入試情報）] [[Category:大学入試\|かなさわたいたいさく]]	null	2022-02-09T06:46:42Z	[ "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%87%91%E6%B2%A2%E5%A4%A7%E5%AF%BE%E7%AD%96
8,223	民事訴訟法第312条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (上告の理由) 2011年改正により、第2項列挙事項に、第2号の2を新設。最高裁判所に対する上告について、1項は憲法違反、2項は絶対的上告理由を定める。また高等裁判所に対する上告においては、これに加えて判決に影響を及ぼすことが明らかな法令違反も上告理由となる。民事訴訟法第338条(再審の事由)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(上告の理由)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正により、第2項列挙事項に、第2号の2を新設。", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "最高裁判所に対する上告について、1項は憲法違反、2項は絶対的上告理由を定める。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "また高等裁判所に対する上告においては、これに加えて判決に影響を及ぼすことが明らかな法令違反も上告理由となる。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "民事訴訟法第338条(再審の事由)", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （上告の理由） ;第312条 # 上告は、判決に憲法の解釈の誤りがあることその他憲法の違反があることを理由とするときに、することができる。 # 上告は、次に掲げる事由があることを理由とするときも、することができる。ただし、第四号に掲げる事由については、[[民事訴訟法第34条\|第34条]]第2項（[[民事訴訟法第59条\|第59条]]において準用する場合を含む。）の規定による追認があったときは、この限りでない。 #:一　法律に従って判決裁判所を構成しなかったこと。 #:二　法律により判決に関与することができない裁判官が判決に関与したこと。 #:二の二　日本の裁判所の管轄権の専属に関する規定に違反したこと。 #:三　専属管轄に関する規定に違反したこと（[[民事訴訟法第6条\|第6条]]第1項各号に定める裁判所が第一審の終局判決をした場合において当該訴訟が同項の規定により他の裁判所の専属管轄に属するときを除く。）。 #:四　法定代理権、訴訟代理権又は代理人が訴訟行為をするのに必要な授権を欠いたこと。 #:五　口頭弁論の公開の規定に違反したこと。 #:六　判決に理由を付せず、又は理由に食違いがあること。 # 高等裁判所にする上告は、判決に影響を及ぼすことが明らかな法令の違反があることを理由とするときも、することができる。 ===改正経緯=== 2011年改正により、第2項列挙事項に、第2号の2を新設。 ==解説== 最高裁判所に対する上告について、1項は憲法違反、2項は絶対的上告理由を定める。また高等裁判所に対する上告においては、これに加えて判決に影響を及ぼすことが明らかな法令違反も上告理由となる。 ==参照条文== [[民事訴訟法第338条]]（再審の事由） ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-2\|第2章上告]]<br> \|[[民事訴訟法第311条\|第311条]]<br>（上告裁判所） \|[[民事訴訟法第313条\|第313条]]<br>（控訴の規定の準用） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|312]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|312]]	null	2023-01-03T00:31:46Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC312%E6%9D%A1
8,224	民事訴訟法第134条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (証書真否確認の訴え) 「法律関係を証する書面」とは、その書面自体の内容から直接に一定の現在の法律関係の成立存否が証明され得る書面を指すものと解される。(最高裁第一小法廷昭和25年11月28日判例)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(証書真否確認の訴え)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "「法律関係を証する書面」とは、その書面自体の内容から直接に一定の現在の法律関係の成立存否が証明され得る書面を指すものと解される。(最高裁第一小法廷昭和25年11月28日判例)", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （証書真否確認の訴え） ;第134条 : 確認の訴えは、法律関係を証する書面の成立の真否を確定するためにも提起することができる。 ==解説== 「法律関係を証する書面」とは、その書面自体の内容から直接に一定の現在の法律関係の成立存否が証明され得る書面を指すものと解される。(最高裁第一小法廷昭和25年11月28日判例) ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-6\|第1章訴え]]<br> \|[[民事訴訟法第133条\|第133条]]<br>（和解条項案の書面による受諾） \|[[民事訴訟法第135条\|第135条]]<br>（将来の給付の訴え） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|134]]	null	2023-01-02T04:06:08Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC134%E6%9D%A1
8,225	民事訴訟法第247条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第247条 (自由心証主義)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第247条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(自由心証主義)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第247条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第247条]] ==条文== （自由心証主義） ;第247条 : 裁判所は、判決をするに当たり、口頭弁論の全趣旨及び証拠調べの結果をしん酌して、自由な心証により、事実についての主張を真実と認めるべきか否かを判断する。 ==解説== ==参照条文== ==判例== *[http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?hanreiid=34470&hanreiKbn=02 損害賠償請求事件](最高裁判例平成19年04月03日) [[民法第415条]] ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続き]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-5\|第5章判決]] \|[[民事訴訟法第246条\|第246条]]<br>（判決事項） \|[[民事訴訟法第248条\|第248条]]<br>（損害額の認定） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|247]]	null	2023-01-02T23:13:20Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC247%E6%9D%A1
8,226	不動産登記法第123条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (定義)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(定義)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （定義） ;第123条 : この章において、次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ当該各号に定めるところによる。 ::一筆界　表題登記がある一筆の土地（以下単に「一筆の土地」という。）とこれに隣接する他の土地（表題登記がない土地を含む。以下同じ。）との間において、当該一筆の土地が登記された時にその境を構成するものとされた二以上の点及びこれらを結ぶ直線をいう。 ::二筆界特定　一筆の土地及びこれに隣接する他の土地について、この章の定めるところにより、筆界の現地における位置を特定すること（その位置を特定することができないときは、その位置の範囲を特定すること）をいう。 ::三対象土地　筆界特定の対象となる筆界で相互に隣接する一筆の土地及び他の土地をいう。 ::四関係土地　対象土地以外の土地（表題登記がない土地を含む。）であって、筆界特定の対象となる筆界上の点を含む他の筆界で対象土地の一方又は双方と接するものをいう。 ::五所有権登記名義人等　所有権の登記がある一筆の土地にあっては所有権の登記名義人、所有権の登記がない一筆の土地にあっては表題部所有者、表題登記がない土地にあっては所有者をいい、所有権の登記名義人又は表題部所有者の相続人その他の一般承継人を含む。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s6\|第6章筆界特定]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s6-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第122条]]<br>（法務省令への委任) \|[[不動産登記法第124条]]<br>（筆界特定の事務） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|123]]	null	2010-06-10T10:56:31Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC123%E6%9D%A1
8,227	民事訴訟法第267条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (和解調書等の効力)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(和解調書等の効力)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （和解調書等の効力） ;第267条 : [[:和解]]又は請求の放棄若しくは認諾を調書に記載したときは、その記載は、確定判決と同一の効力を有する。 ==解説== ==参照条文== *[[会社法第850条]]（和解） ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-6\|第6章裁判によらない訴訟の完結]]<br> \|[[民事訴訟法第266条\|第266条]]<br>（請求の放棄又は認諾） \|[[民事訴訟法第268条\|第268条]]<br>（大規模訴訟に係る事件における受命裁判官による証人等の尋問） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|267]]	null	2023-01-02T23:19:01Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC267%E6%9D%A1
8,228	民事訴訟法第275条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴え提起前の和解)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴え提起前の和解)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴え提起前の和解） ;第275条 # 民事上の争いについては、当事者は、請求の趣旨及び原因並びに争いの実情を表示して、相手方の普通裁判籍の所在地を管轄する簡易裁判所に和解の申立てをすることができる。 # 前項の和解が調わない場合において、和解の期日に出頭した当事者双方の申立てがあるときは、裁判所は、直ちに訴訟の弁論を命ずる。この場合においては、和解の申立てをした者は、その申立てをした時に、訴えを提起したものとみなし、和解の費用は、訴訟費用の一部とする。 # 申立人又は相手方が第1項の和解の期日に出頭しないときは、裁判所は、和解が調わないものとみなすことができる。 # 第1項の和解については、[[民事訴訟法第264条\|第264条]]及び[[民事訴訟法第265条\|第265条]]の規定は、適用しない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-8\|第8章簡易裁判所の訴訟手続に関する特則]]<br> \|[[民事訴訟法第274条\|第274条]]<br>（反訴の提起に基づく移送） \|[[民事訴訟法第275条の2\|第275条の2]]<br>（和解に代わる決定） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|275]]	null	2023-01-02T23:21:27Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC275%E6%9D%A1
8,229	民事訴訟法第89条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (和解の試み)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(和解の試み)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （[[w:和解\|和解]]の試み） ;第89条 : 裁判所は、訴訟がいかなる程度にあるかを問わず、和解を試み、又は受命裁判官若しくは受託裁判官に和解を試みさせることができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-1\|第1節訴訟の審理等]] \|[[民事訴訟法第88条\|第88条]]<br>（受命裁判官による審尋） \|[[民事訴訟法第90条\|第90条]]<br>（訴訟手続に関する異議権の喪失） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|089]]	null	2023-01-02T03:44:48Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC89%E6%9D%A1
8,234	線型代数学/序論	線形代数学は、多くの理工系の大学において必修とされている、数学の中でもとても重要な分野である。ここでは、線形代数学を学ぶ意味について述べる。線形代数学とは、端的に言えば、「まっすぐなもの」を扱う方法を学ぶ分野である。「曲がったもの」の扱いは難しいが、「まっすぐなもの」については美しい理論ができあがっており、その理論に基づけば、簡単に正しく扱うことができる。世の中にあるものの多くは「まっすぐ」ではないが、近似的には「まっすぐ」とみなすことができることはしばしばある。そのような場合、曲がったまま扱うのは難しくても、「まっすぐ」に近似した上で線形代数学の理論を適用すると簡単に扱えることがある。例えば、曲がったグラフに接線を引く微分操作は、このような扱いの代表例である。上に書いたような「まっすぐなもの」の集合を線形空間と言う。また、線形空間から線形空間への「まっすぐな」写像を線形写像という。線形代数学の理論によると、多くの線形空間では、基底を取ることによって、元はベクトルで、線形写像は行列で表せることがわかっている。そこで、まずは行列の扱い方を学び、その基本を一通り習得した後、線形空間や線形写像についての一般論を学ぶ。その一般論を用いると、より高度な行列の扱い方を知ることができる。その中でもジョルダン標準形の理論は実用上も重要な理論である。「ものの集まり」を集合という。集合を構成するものを元または要素という。a が集合Aの元であることを a ∈ A {\displaystyle a\in A} で表す。以下、おもな集合を挙げる。本書では今後断りなしにこれらの記号を用いる。量化記号については、詳しくはこちらを参照してほしい。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "線形代数学は、多くの理工系の大学において必修とされている、数学の中でもとても重要な分野である。ここでは、線形代数学を学ぶ意味について述べる。", "title": "線形代数学を学ぶ意味" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "線形代数学とは、端的に言えば、「まっすぐなもの」を扱う方法を学ぶ分野である。「曲がったもの」の扱いは難しいが、「まっすぐなもの」については美しい理論ができあがっており、その理論に基づけば、簡単に正しく扱うことができる。", "title": "線形代数学を学ぶ意味" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "世の中にあるものの多くは「まっすぐ」ではないが、近似的には「まっすぐ」とみなすことができることはしばしばある。そのような場合、曲がったまま扱うのは難しくても、「まっすぐ」に近似した上で線形代数学の理論を適用すると簡単に扱えることがある。例えば、曲がったグラフに接線を引く微分操作は、このような扱いの代表例である。", "title": "線形代数学を学ぶ意味" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "上に書いたような「まっすぐなもの」の集合を線形空間と言う。また、線形空間から線形空間への「まっすぐな」写像を線形写像という。線形代数学の理論によると、多くの線形空間では、基底を取ることによって、元はベクトルで、線形写像は行列で表せることがわかっている。そこで、まずは行列の扱い方を学び、その基本を一通り習得した後、線形空間や線形写像についての一般論を学ぶ。その一般論を用いると、より高度な行列の扱い方を知ることができる。その中でもジョルダン標準形の理論は実用上も重要な理論である。", "title": "線形代数学で学ぶ内容" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "「ものの集まり」を集合という。集合を構成するものを元または要素という。a が集合Aの元であることを a ∈ A {\\displaystyle a\\in A} で表す。", "title": "本書で用いる記号" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "以下、おもな集合を挙げる。本書では今後断りなしにこれらの記号を用いる。", "title": "本書で用いる記号" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "", "title": "本書で用いる記号" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "量化記号については、詳しくはこちらを参照してほしい。", "title": "本書で用いる記号" } ]	null	== 線形代数学を学ぶ意味 == 線形代数学は、多くの理工系の大学において必修とされている、数学の中でもとても重要な分野である。ここでは、線形代数学を学ぶ意味について述べる。線形代数学とは、端的に言えば、「まっすぐなもの」を扱う方法を学ぶ分野である。「曲がったもの」の扱いは難しいが、「まっすぐなもの」については美しい理論ができあがっており、その理論に基づけば、簡単に正しく扱うことができる。世の中にあるものの多くは「まっすぐ」ではないが、近似的には「まっすぐ」とみなすことができることはしばしばある。そのような場合、曲がったまま扱うのは難しくても、「まっすぐ」に近似した上で線形代数学の理論を適用すると簡単に扱えることがある。例えば、曲がったグラフに接線を引く微分操作は、このような扱いの代表例である。 == 線形代数学で学ぶ内容 == 上に書いたような「まっすぐなもの」の集合を'''線形空間'''と言う。また、線形空間から線形空間への「まっすぐな」写像を'''線形写像'''という。線形代数学の理論によると、多くの線形空間では、'''基底'''を取ることによって、元はベクトルで、線形写像は行列で表せることがわかっている。そこで、まずは行列の扱い方を学び、その基本を一通り習得した後、線形空間や線形写像についての一般論を学ぶ。その一般論を用いると、より高度な行列の扱い方を知ることができる。その中でも'''ジョルダン標準形'''の理論は実用上も重要な理論である。 == 本書で用いる記号 == {{定義\|0.0.1}} 「ものの集まり」を'''集合'''という。集合を構成するものを'''元'''または'''要素'''という。''a'' が集合Aの元であることを<math>a\in A</math>で表す。 {{定義終わり}} 以下、おもな集合を挙げる。本書では今後断りなしにこれらの記号を用いる。 {{定義\|0.0.2}} <math> \R </math> = {実数} ; 実数全体の集合。 <math> \N </math> = {自然数} ; 自然数全体の集合。 <math> \Z </math> = {整数} ; 整数全体の集合。 <math> \Complex </math> = {複素数} = <math>\{ x+iy \| x,y\in\R\}</math> ;　複素数全体の集合。 <math> \Q </math> = {有理数} = <math>\left\{ \frac{m}{n} \Big\| m,n\in \Z\right\}</math> ; 有理数全体の集合。 <math> \mathbf K </math> ;　任意の体。体というのは、四則演算に対して閉じている集合。本書では特に断りのない限り、<math> \mathbf K = \R</math>または<math> \mathbf K = \Complex</math>とする。 {{定義終わり}} {\| class="wikitable" \|+ 論理記号 \|- ! 記号 !! 意味 !! 例 !! 意味 \|- \| <math>\forall</math> \|\| 「任意の」または「すべての」<ref>「任意の」と「すべての」は本質的には全く同じことである。すべてのものについて成り立つなら、任意のものについても成り立つし、任意のものについて成り立つなら、すべてのものの中から選んだ全部のものについても成り立つ。よってすべてのものについて成り立つ。</ref> \|\| <math>\forall x\in\mathbb{R}, x^2 -4x + 4 > 0</math> \|\| すべての実数<math>x</math>に対して<math>x^2 -4x + 4 > 0</math>が成り立つ。ちなみにこの命題は偽である。 \|- \| <math>\exists</math> \|\| 存在する \|\| <math>\exists x\in\mathbb{R}, x^2 -2x + 1 = 0</math> \|\| <math>x^2 -2x + 1 = 0</math>を満たす実数<math>x</math>が存在する。ちなみにこの命題は真である。 \|- \| <math>\exists_1</math> \|\| ただ一つ存在する \|\| <math>\exists_1 x\in\mathbb{R}, x^2 -6x + 9 = 0</math> \|\| <math>x^2 -6x + 9 = 0</math>を満たす実数<math>x</math>がただ一つ存在する。ちなみにこの命題は真である。 \|- \| <math>\nexists</math> \|\| 存在しない \|\| <math>\nexists x\in\mathbb{R}, x^2 + 2x + 2 = 0</math> \|\| <math>x^2 + 2x + 2 = 0</math>を満たす実数<math>x</math>は存在しない。ちなみにこの命題は真である。 \|} 量化記号については、詳しくは[[数理論理学/述語論理\|こちら]]を参照してほしい。 [[en:Linear Algebra/Introduction]] [[Category:線形代数学\|しよろん]]	null	2020-11-30T16:01:24Z	[ "テンプレート:定義", "テンプレート:定義終わり" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E7%B7%9A%E5%9E%8B%E4%BB%A3%E6%95%B0%E5%AD%A6/%E5%BA%8F%E8%AB%96
8,236	環論	群論においては群について扱ったが、群には演算がひとつしか定義されていない。しかし、我々がよく知っている整数や実数には、掛け算と足し算という質の異なるふたつの演算が定義されている。このような代数構造を扱うため、環という概念を考える。集合Rが演算·と+について環であるとは、次の全てを満たすことである。 3番の性質を分配法則という。この3つに加えてさらに演算 · が可換なとき、Rは可換環であるという。ここで、乗法についてはモノイドでよいとしている。すなわち、すべての元に対して逆元が存在しなくても構わない。特に乗法について逆元が存在する元を単元と呼ぶ。整数の集合や実数の集合は、通常の掛け算と足し算について可換環になる。また、環Rを係数とするn変数多項式の全体 R [ X 1 , X 2 , ⋯ , X n ] {\displaystyle R[X_{1},X_{2},\cdots ,X_{n}]} や、環を成分とするn次正方行列の全体 M ( n , R ) {\displaystyle M(n,R)} は環となる。 trivialな例として、単集合 { 0 } {\displaystyle \{0\}} も上の定義を満たす立派な環である。これを零環と呼ぶ。ただし、零環自体にはあまり面白いことがない割に、命題を述べる際には例外的に取り扱う必要が生じることがあり、面倒である。よってここでは、特記しない限り「環」といえば「零環でない環」をさすことにする。 (R,+)の単位元を 0 R {\displaystyle 0_{R}} 、(R, ·)の単位元を 1 R {\displaystyle 1_{R}} と書くことにする。また、(R,+)におけるaの逆元を-aと書き、a+(-b)をa-bと書くことにしよう。これらの記法はもちろん整数環での記法を流用したものである。環 R {\displaystyle R} の部分集合 S {\displaystyle S} が部分環であるとは、次の条件を満たすことをいう。群における部分群の概念と似ている。ところで、群においては部分群の中でも正規部分群という特別な部分群を考えることが重要であった。環においては、イデアルという概念がそれにあたる重要な概念である。環 R {\displaystyle R} の部分集合 I {\displaystyle I} が左イデアルであるとは、次の条件を満たすことをいう。条件2の代わりに x ∈ I , a ∈ R ⇒ x ⋅ a ∈ I {\displaystyle x\in I,a\in R\Rightarrow x\cdot a\in I} を満たすものを右イデアルという。左イデアルかつ右イデアルであるものを両側イデアルという。特に R {\displaystyle R} が可換環のときには左イデアルと右イデアルの区別はないので、しばしば単にイデアルという。 a 1 , ⋯ , a n ∈ R {\displaystyle a_{1},\cdots ,a_{n}\in R} があるとき、 R {\displaystyle R} の部分集合 { x 1 a 1 + ⋯ + x n a n \| x 1 , ⋯ , x n ∈ R } {\displaystyle \{x_{1}a_{1}+\cdots +x_{n}a_{n}\ \|\ x_{1},\cdots ,x_{n}\in R\}} は左イデアルであり、これは a 1 , ⋯ , a n {\displaystyle a_{1},\cdots ,a_{n}} を含む左イデアルの中で最小のものである。これを a 1 , ⋯ , a n {\displaystyle a_{1},\cdots ,a_{n}} が生成する左イデアルといい、 ( a 1 , ⋯ , a n ) {\displaystyle (a_{1},\cdots ,a_{n})} と書く。特に、あるひとつの元 a {\displaystyle a} で生成されるイデアルのことを単項イデアルといい、 ( a ) {\displaystyle (a)} や a R {\displaystyle aR} と表す。 I ⊂ R {\displaystyle I\subset R} をイデアルとする。環は加法については群をなしており、イデアルは加法群としての部分群なので、加法群としての剰余群 R / I {\displaystyle R/I} を考えることができる。 I {\displaystyle I} が両側イデアルであれば、さらに ( a + I ) ⋅ ( b + I ) = a ⋅ b + I {\displaystyle (a+I)\cdot (b+I)=a\cdot b+I} という乗法を考えることで、 R / I {\displaystyle R/I} に環の構造を定めることができる。これを R {\displaystyle R} を I {\displaystyle I} で割った剰余環という。整数の集合では、0でないものどうしの掛け算は0にはならないが、この性質は環の定義から直接導き出されるものではない。環であってもこの性質を満たさないものは存在するのである。しかし、この性質を仮定したほうが見通しがよいことも多いので、そのような集合を環の中で特別なものとして取り扱うことにする。定義環Rの任意の元a,bについて a ⋅ b = 0 ⇒ a = 0 o r b = 0 {\displaystyle a\cdot b=0\Rightarrow a=0\ or\ b=0} を満たすとき、Rは整域であるという。逆に、0でない元との積が0になるような元を零因子という。整域とは0以外に零因子を持たない環のことである。整域となる環の例のほうがすぐに思い浮かびやすいので、整域ではない例とはどのようなものがあるかをよく理解してほしい。例えば、 Z / 6 Z {\displaystyle \mathbb {Z} /6\mathbb {Z} } においては、2・3=0なので、この環は整域ではない。また、整数を成分とする2行2列の行列環 M ( 2 , Z ) {\displaystyle M(2,\mathbb {Z} )} も、なので、整域ではない。環の定義の際、加法に関しては群をなすことを要請したが、乗法に関してはモノイドであればよいとした。しかし、中には乗法に関しても群をなす環がある。このような環を体という。定義可換環 R {\displaystyle R} の 0 {\displaystyle 0} でない任意の元が単元であるとき、 R {\displaystyle R} は体であるという。有理数体 Q {\displaystyle \mathbb {Q} } 、実数体 R {\displaystyle \mathbb {R} } 、複素数体 C {\displaystyle \mathbb {C} } などが代表的な体である。他に、環 Z / p Z {\displaystyle \mathbb {Z} /p\mathbb {Z} } は p {\displaystyle p} が素数ならば体になることが知られている。なお、体については豊かな理論があるので、詳しくはこのページではなく体論において触れる。整域と体の関係について、以下に命題を2つあげておく。命題体は必ず整域である。命題整域であって、有限集合であるものは体である。 2つの環の直積集合 R × R ′ {\displaystyle R\times R'} を考える。この集合には、 ( x 1 , x 2 ) , ( y 1 , y 2 ) ∈ R × R ′ {\displaystyle (x_{1},x_{2}),(y_{1},y_{2})\in R\times R'} に対し、と演算を定めることによって、環の構造を入れることができる。これを直積環という。可換環どうしの直積はまた可換環になることが容易に確かめられる。群の場合と同様に、環の間の写像についても準同型という概念を考えることができる。環R,R'の間の写像 f : R → R ′ {\displaystyle f:R\to R'} が環の準同型であるとは、次の条件を満たすことである。特に、部分環からの包含写像、剰余環への自然な全射は準同型になっていることを確かめられたい。準同型が全単射であるとき同型ということも群の場合と同じである。準同型のkernelも群の場合と同様に ker f = { x ∈ R \| f ( x ) = 0 } {\displaystyle \ker f=\{x\in R\|f(x)=0\}} として定められ、これはRの両側イデアルになっている。準同型定理も、群の場合とまったく同様である。すなわち、全射な環準同型 f : R → R ′ {\displaystyle f:R\to R'} があったとき、 R / ker f ≅ R ′ {\displaystyle R/\ker f\cong R'} が成り立つ。準同型定理のひとつの応用として、次のような定理がある。定理 Rを整域、a,bを(a,b)=Rを満たすRの元とするとき、 R / ( a ⋅ b ) ≅ R / ( a ) × R / ( b ) {\displaystyle R/(a\cdot b)\cong R/(a)\times R/(b)} 証明は、全射 R → R / ( a ) × R / ( b ) {\displaystyle R\to R/(a)\times R/(b)} を構成し、準同型定理を使えばよい。この定理は、Chinese remainder theoremと呼ばれる(日本語訳は「中国の剰余定理」「中国人の剰余定理」「中国式剰余定理」など揺れがある)。これは、古代中国の数学書に、この定理の R = Z {\displaystyle R=\mathbb {Z} } の場合を用いる問題が載っていたことによる。 2つの環A,Rの間に環準同型 f : A → R {\displaystyle f:A\to R} があるとき、RはA上の代数(あるいはA代数)であるという。加群の言葉でいえば、Rが環であってしかもA加群の構造を持っている、ということと同値である。次のようにして写像fを定めることができるので、任意の環Rは Z {\displaystyle \mathbb {Z} } 代数であることがわかる。整数の集合には、素数という特別な元が存在した。この概念を一般の整域に対して拡張してみよう。まずは記号を準備する。定義 Rを整域とする。 a , b ∈ R {\displaystyle a,b\in R} に対し、 a = b c {\displaystyle a=bc} となるような c ∈ R {\displaystyle c\in R} が存在するとき、b\|aと書く。このとき、「bはaを割り切る」という。整数や多項式については既におなじみの概念だろう。この記号を用いて、素数にあたるものを定義する。定義整域Rの単元でも0でもない元pが、 p \| a b ⇒ p \| a o r p \| b {\displaystyle p\|ab\Rightarrow p\|a\ or\ p\|b} を満たすとき、pはRの素元であるという。定義整域Rの単元でも0でもない元pが、 p = a b ⇒ {\displaystyle p=ab\Rightarrow } aとbのどちらかは単元、を満たすとき、pはRの既約元であるという。命題素元は既約元である。整数の集合における素数は素元でもありまた既約元でもある。しかし一般の整域においては、上の命題の逆は成り立たない。すなわち、素元は既約元であるが、既約元であっても素元であるとは限らない。例 R = Z [ − 5 ] {\displaystyle R=\mathbb {Z} [{\sqrt {-5}}]} において、2は既約元だが素元ではない。整数においては、素数という概念と関連して、素因数分解という概念があった。このような操作を行うことができる整域は、特別な整域として名前をつけておこう。定義整域Rの単元でも0でもない任意の元が、Rの素元の有限個の積として表せるとき、Rは素元分解整域であるという。実は、素元分解が可能であるとき、この分解は一意的である。命題の形で書くと、命題整域Rの単元でも0でもない元がRの素元の有限個の積として表せるとき、その表し方は単元倍を除いて一意。単元倍を除いて、とは、例えば整数6は2・3とも1・2・3とも(-1)・(-1)・2・3とも分解できるが、1や-1の適当な個数の積はともかくとして、「2・3」という部分の表し方は一意である、という意味である。この命題が成り立つので、ふつう素元分解整域のことは一意分解整域(unique factorization domain,UFD)と呼ぶ。命題 UFDにおいては、既約元は素元である。つまり、UFDにおいては素元という概念と既約元という概念が一致する。また、UFDにおいては、最大公約元・最小公倍元という概念を考えることができる。命題 RがUFDならば、Rの任意の2元について最大公約元・最小公倍元が単元倍を除いて一意に存在する。ここで、最大公約元・最小公倍元とは、下で定義される元のことである。定義 dがaとbの最大公約元であるとは、dはa,bをともに割り切り、かつ、a,bをともに割り切る任意の元cに対し、cがdを割り切ることである。mがaとbの最小公倍元であるとは、a,bがともにmを割り切り、かつ、a,bにともに割り切られる任意の元cに対し、mがcを割り切ることである。言葉にして書くとまどろっこしいが、よく考えればこれが整数における最大公約数・最小公倍数の特徴づけになっていることがわかるだろう。整数の集合には絶対値という概念があるので、最大・最小という言葉の意味はもっと素朴に考えてもよいのだが、一般の環にはそのような「大きさ」はないのである。整域Rであって、Rの任意のイデアルが単項イデアルであるものを、単項イデアル整域(principal ideal domain,PID)という。命題 Z {\displaystyle \mathbb {Z} } はPIDである。整域がPIDであればUFDである。つまり、PIDとはUFDの中の特別なものである。 Z {\displaystyle \mathbb {Z} } がPIDであることを示すのに、初等整数論における定理を用いた。他の整域であっても、同様の命題が成立するならばこれと同様にしてその環はPIDになるということが示される。そのような整域を(Euclidの互除法にちなんで)Euclid整域と呼ぶ。正確には、次のように定義する。定義整域Rに対してある整列集合Nへの写像 f : R ∖ { 0 } → N {\displaystyle f:R\setminus \{0\}\to N} が存在して、Rの任意の元x,yに対して次の条件を満たすとき、Euclid整域という。 fとして通常の絶対値を考えると、 Z {\displaystyle \mathbb {Z} } はEuclid整域である。また、体上の一変数多項式環も、fとして次数を考えるとEuclid整域である。特に R {\displaystyle \mathbb {R} } 上の一変数多項式環がEuclid整域であることは、高等学校数学II 式と証明・高次方程式#整式の除法において扱っている。これまでは、環全体としてある特別な性質を満たす環を中心に見てきた。次に、特別な性質を持つイデアルの代表例として、素イデアルと極大イデアルについて解説する。まずは定義を述べる。定義環Rのイデアル I {\displaystyle I} が素イデアルであるとは、 a , b ∈ R , a b ∈ I ⇒ a ∈ I o r b ∈ I {\displaystyle a,b\in R,ab\in I\Rightarrow a\in I\ or\ b\in I} を満たすことである。定義環Rのイデアルmが極大イデアルであるとは、 m ⊊ I ⊊ R {\displaystyle m\varsubsetneq I\varsubsetneq R} なるイデアルIが存在しないことである。中身は大きく異なるが、どちらもそのイデアルが「十分大きい」イデアルであるという主張であることは共通している。しかし、これだけではどのようなイデアルかわかりにくいかもしれない。そこでこれらの性質をより特徴付けるのが、次の命題である。命題環Rのイデアルpが素イデアルであることは、剰余環R/pが整域であることと同値である。命題環Rのイデアルmが極大イデアルであることは、剰余環R/mが体であることと同値である。この2つから次のことが直ちにわかる。系極大イデアルは素イデアルである。なぜならば、体は必ず整域だからである。ただし、PIDの場合は素イデアルという概念と極大イデアルという概念は一致する。命題 PIDの0でない素イデアルは極大イデアルである。さて、注意深い読者なら気づいているだろうが、以上で述べたことは、環Rに極大イデアルや素イデアルというものが存在するならばこのような性質を満たす、ということである。どの環にも極大イデアルや素イデアルが存在するのか、ということにはよく気を払うべきである。結論から言うと、これは選択公理を認めるか否かによる。命題選択公理の下で、環RのR自身以外の任意のイデアルIには、Iを含むようなRの極大イデアルが存在する。証明にはZornの補題を用いることができる。Zornの補題の扱いに慣れている読者からみれば、いかにもこの補題を使えそうな命題に見えることだろう。したがって、任意の環には少なくとも一つは極大イデアルがあることがわかった。極大イデアルをただ一つしか持たない環を局所環と呼ぶ。極大イデアルや素イデアルの例として、多項式環のイデアルからいくつかを挙げ、剰余環が実際にどのような体や整域になるのかをみてみる。実数体上の一変数多項式環のイデアル ( X ) , ( X 2 + 1 ) {\displaystyle (X),(X^{2}+1)} は、生成元が因数分解できず、いかにも大きなイデアルであるが、実際これが極大イデアルであることが、次のようにしてわかる。命題 R [ X ] / ( X ) ≅ R {\displaystyle \mathbb {R} [X]/(X)\cong \mathbb {R} } 命題 R [ X ] / ( X 2 + 1 ) ≅ C {\displaystyle \mathbb {R} [X]/(X^{2}+1)\cong \mathbb {C} } なお、多項式が既約かどうか(つまり、生成するイデアルが極大イデアルかどうか)は係数体に依存する。たとえば上で見たように X 2 + 1 {\displaystyle X^{2}+1} は実数体 R {\displaystyle \mathbb {R} } 上では既約だが、複素数体 C {\displaystyle \mathbb {C} } 上では ( X + i ) ( X − i ) {\displaystyle (X+i)(X-i)} と因数分解できるし、有限体 Z / 2 Z {\displaystyle \mathbb {Z} /2\mathbb {Z} } 上では ( X + 1 ) ( X + 1 ) {\displaystyle (X+1)(X+1)} と、 Z / 5 Z {\displaystyle \mathbb {Z} /5\mathbb {Z} } 上では ( X + 2 ) ( X + 3 ) {\displaystyle (X+2)(X+3)} と因数分解できる。一般に有限体 Z / p Z {\displaystyle \mathbb {Z} /p\mathbb {Z} } 上で X 2 + 1 {\displaystyle X^{2}+1} が既約かどうかについては、次の命題が知られている。命題有限体 Z / p Z {\displaystyle \mathbb {Z} /p\mathbb {Z} } 上の多項式 X 2 + 1 {\displaystyle X^{2}+1} が既約多項式となるための必要十分条件は、素数pを4で割った余りが3であること。ところで、 R [ X ] {\displaystyle \mathbb {R} [X]} はユークリッド整域であり、したがってPID、UFDでもあるので、(0)以外の素イデアルは極大イデアルであるが、二変数の場合はそうとはならない。たとえば、 R [ X , Y ] {\displaystyle \mathbb {R} [X,Y]} のイデアル ( X 2 − Y ) {\displaystyle (X^{2}-Y)} を考えると、生成元 X 2 − Y {\displaystyle X^{2}-Y} が因数分解できないので素イデアルであるが、 ( X 2 − Y ) ⊂ ( X , Y ) {\displaystyle (X^{2}-Y)\subset (X,Y)} なので、極大イデアルではない。このことは、次の事実と対応する。命題 R [ X , Y ] / ( X 2 − Y ) ≅ R [ X ] {\displaystyle \mathbb {R} [X,Y]/(X^{2}-Y)\cong \mathbb {R} [X]} R [ X ] {\displaystyle \mathbb {R} [X]} は明らかに整域だが体ではない。有理数は、分母と分子が整数である分数として作ることができる。ここではこの操作を一般化して、ある環の分数として新たな環を作る操作を考えてみる。なお、非可換環でも同様のことを考えることはできるが、煩雑になるので、ひとまずこの節では特別に記さない限り可換環上で考えることにする。まず、積閉集合という概念を用意する。定義可換環Rの部分集合Sが次の条件を満たすとき、この集合は積閉な部分集合であるという。 S ⊂ R {\displaystyle S\subset R} が積閉のとき、直積集合 R × S {\displaystyle R\times S} 上で次の二項関係を考えると、これは同値関係になっている。問同値関係であることを確かめよ。そこで、この同値関係で割った商集合 R × S / ∼ {\displaystyle R\times S/\sim } を考え、これを S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} と書くことにする。 ( r , s ) {\displaystyle (r,s)} を含む同値類を r s ∈ S − 1 R {\displaystyle {\frac {r}{s}}\in S^{-1}R} と表す。この集合に演算を定義して環にしたい。そのためには、有理数(すなわち通常の分数)の演算を参考に、次のように定めればよい。問この演算がwell-definedであることと、この演算によって S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} が可換環になることを確かめよ。(ヒント:有理数において単位元・零元・加法逆元は何であったかを思い出す) こうして定義された環 S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} をRのSによる商環(あるいは分数環)という。商環という語はイデアルで割った剰余環と紛らわしいが、今見てきたとおりまったく別の概念である。整数の集合が有理数の集合の部分集合とみなせるのと同様、自然な単射 i : R → S − 1 R ; r ↦ r 1 {\displaystyle i:R\to S^{-1}R;r\mapsto {\frac {r}{1}}} があるので、Rは S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} の部分集合とみなすことができる。商環を作る操作によって、さまざまな重要な環が作られる。 Sを可換環Rの零因子でない元全体とすると、これは積閉集合になっている。このとき S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} を全商環という。特にRが整域のとき、 S = R ∖ { 0 } {\displaystyle S=R\setminus \{0\}} となるが、このとき S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} は体になる。これを整域Rの商体という。商体はRを含むような最小の体である。例 Z {\displaystyle \mathbb {Z} } の商体は Q {\displaystyle \mathbb {Q} } である。また、可換環Rの素イデアルPがあるとき、 S = R ∖ P {\displaystyle S=R\setminus P} が積閉であることは素イデアルの定義から明らかである。このとき、 S − 1 R {\displaystyle S^{-1}R} を R P {\displaystyle R_{P}} と書き、RのPによる局所化という。名前から察せられるとおり、局所化は局所環になっている。命題 Pを可換環Rの素イデアルとするとき、 R P {\displaystyle R_{P}} は局所環である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "群論においては群について扱ったが、群には演算がひとつしか定義されていない。しかし、我々がよく知っている整数や実数には、掛け算と足し算という質の異なるふたつの演算が定義されている。このような代数構造を扱うため、環という概念を考える。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "集合Rが演算·と+について環であるとは、次の全てを満たすことである。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "3番の性質を分配法則という。この3つに加えてさらに演算 · が可換なとき、Rは可換環であるという。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "ここで、乗法についてはモノイドでよいとしている。すなわち、すべての元に対して逆元が存在しなくても構わない。特に乗法について逆元が存在する元を単元と呼ぶ。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "整数の集合や実数の集合は、通常の掛け算と足し算について可換環になる。また、環Rを係数とするn変数多項式の全体 R [ X 1 , X 2 , ⋯ , X n ] {\\displaystyle R[X_{1},X_{2},\\cdots ,X_{n}]} や、環を成分とするn次正方行列の全体 M ( n , R ) {\\displaystyle M(n,R)} は環となる。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "trivialな例として、単集合 { 0 } {\\displaystyle \\{0\\}} も上の定義を満たす立派な環である。これを零環と呼ぶ。ただし、零環自体にはあまり面白いことがない割に、命題を述べる際には例外的に取り扱う必要が生じることがあり、面倒である。よってここでは、特記しない限り「環」といえば「零環でない環」をさすことにする。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "(R,+)の単位元を 0 R {\\displaystyle 0_{R}} 、(R, ·)の単位元を 1 R {\\displaystyle 1_{R}} と書くことにする。また、(R,+)におけるaの逆元を-aと書き、a+(-b)をa-bと書くことにしよう。これらの記法はもちろん整数環での記法を流用したものである。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "環 R {\\displaystyle R} の部分集合 S {\\displaystyle S} が部分環であるとは、次の条件を満たすことをいう。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "群における部分群の概念と似ている。ところで、群においては部分群の中でも正規部分群という特別な部分群を考えることが重要であった。環においては、イデアルという概念がそれにあたる重要な概念である。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "環 R {\\displaystyle R} の部分集合 I {\\displaystyle I} が左イデアルであるとは、次の条件を満たすことをいう。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "条件2の代わりに x ∈ I , a ∈ R ⇒ x ⋅ a ∈ I {\\displaystyle x\\in I,a\\in R\\Rightarrow x\\cdot a\\in I} を満たすものを右イデアルという。左イデアルかつ右イデアルであるものを両側イデアルという。特に R {\\displaystyle R} が可換環のときには左イデアルと右イデアルの区別はないので、しばしば単にイデアルという。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "a 1 , ⋯ , a n ∈ R {\\displaystyle a_{1},\\cdots ,a_{n}\\in R} があるとき、 R {\\displaystyle R} の部分集合 { x 1 a 1 + ⋯ + x n a n \| x 1 , ⋯ , x n ∈ R } {\\displaystyle \\{x_{1}a_{1}+\\cdots +x_{n}a_{n}\\ \|\\ x_{1},\\cdots ,x_{n}\\in R\\}} は左イデアルであり、これは a 1 , ⋯ , a n {\\displaystyle a_{1},\\cdots ,a_{n}} を含む左イデアルの中で最小のものである。これを a 1 , ⋯ , a n {\\displaystyle a_{1},\\cdots ,a_{n}} が生成する左イデアルといい、 ( a 1 , ⋯ , a n ) {\\displaystyle (a_{1},\\cdots ,a_{n})} と書く。特に、あるひとつの元 a {\\displaystyle a} で生成されるイデアルのことを単項イデアルといい、 ( a ) {\\displaystyle (a)} や a R {\\displaystyle aR} と表す。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "I ⊂ R {\\displaystyle I\\subset R} をイデアルとする。環は加法については群をなしており、イデアルは加法群としての部分群なので、加法群としての剰余群 R / I {\\displaystyle R/I} を考えることができる。 I {\\displaystyle I} が両側イデアルであれば、さらに ( a + I ) ⋅ ( b + I ) = a ⋅ b + I {\\displaystyle (a+I)\\cdot (b+I)=a\\cdot b+I} という乗法を考えることで、 R / I {\\displaystyle R/I} に環の構造を定めることができる。これを R {\\displaystyle R} を I {\\displaystyle I} で割った剰余環という。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "整数の集合では、0でないものどうしの掛け算は0にはならないが、この性質は環の定義から直接導き出されるものではない。環であってもこの性質を満たさないものは存在するのである。しかし、この性質を仮定したほうが見通しがよいことも多いので、そのような集合を環の中で特別なものとして取り扱うことにする。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "定義環Rの任意の元a,bについて a ⋅ b = 0 ⇒ a = 0 o r b = 0 {\\displaystyle a\\cdot b=0\\Rightarrow a=0\\ or\\ b=0} を満たすとき、Rは整域であるという。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "逆に、0でない元との積が0になるような元を零因子という。整域とは0以外に零因子を持たない環のことである。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 16, "tag": "p", "text": "整域となる環の例のほうがすぐに思い浮かびやすいので、整域ではない例とはどのようなものがあるかをよく理解してほしい。例えば、 Z / 6 Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} /6\\mathbb {Z} } においては、2・3=0なので、この環は整域ではない。また、整数を成分とする2行2列の行列環 M ( 2 , Z ) {\\displaystyle M(2,\\mathbb {Z} )} も、", "title": "環" }, { "paragraph_id": 17, "tag": "p", "text": "なので、整域ではない。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "環の定義の際、加法に関しては群をなすことを要請したが、乗法に関してはモノイドであればよいとした。しかし、中には乗法に関しても群をなす環がある。このような環を体という。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "定義可換環 R {\\displaystyle R} の 0 {\\displaystyle 0} でない任意の元が単元であるとき、 R {\\displaystyle R} は体であるという。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "有理数体 Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } 、実数体 R {\\displaystyle \\mathbb {R} } 、複素数体 C {\\displaystyle \\mathbb {C} } などが代表的な体である。他に、環 Z / p Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} /p\\mathbb {Z} } は p {\\displaystyle p} が素数ならば体になることが知られている。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 21, "tag": "p", "text": "なお、体については豊かな理論があるので、詳しくはこのページではなく体論において触れる。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "整域と体の関係について、以下に命題を2つあげておく。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "命題体は必ず整域である。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "命題整域であって、有限集合であるものは体である。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "2つの環の直積集合 R × R ′ {\\displaystyle R\\times R'} を考える。この集合には、 ( x 1 , x 2 ) , ( y 1 , y 2 ) ∈ R × R ′ {\\displaystyle (x_{1},x_{2}),(y_{1},y_{2})\\in R\\times R'} に対し、", "title": "環" }, { "paragraph_id": 26, "tag": "p", "text": "と演算を定めることによって、環の構造を入れることができる。これを直積環という。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 27, "tag": "p", "text": "可換環どうしの直積はまた可換環になることが容易に確かめられる。", "title": "環" }, { "paragraph_id": 28, "tag": "p", "text": "群の場合と同様に、環の間の写像についても準同型という概念を考えることができる。環R,R'の間の写像 f : R → R ′ {\\displaystyle f:R\\to R'} が環の準同型であるとは、次の条件を満たすことである。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 29, "tag": "p", "text": "特に、部分環からの包含写像、剰余環への自然な全射は準同型になっていることを確かめられたい。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 30, "tag": "p", "text": "準同型が全単射であるとき同型ということも群の場合と同じである。準同型のkernelも群の場合と同様に ker f = { x ∈ R \| f ( x ) = 0 } {\\displaystyle \\ker f=\\{x\\in R\|f(x)=0\\}} として定められ、これはRの両側イデアルになっている。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 31, "tag": "p", "text": "準同型定理も、群の場合とまったく同様である。すなわち、全射な環準同型 f : R → R ′ {\\displaystyle f:R\\to R'} があったとき、 R / ker f ≅ R ′ {\\displaystyle R/\\ker f\\cong R'} が成り立つ。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 32, "tag": "p", "text": "準同型定理のひとつの応用として、次のような定理がある。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 33, "tag": "p", "text": "定理 Rを整域、a,bを(a,b)=Rを満たすRの元とするとき、 R / ( a ⋅ b ) ≅ R / ( a ) × R / ( b ) {\\displaystyle R/(a\\cdot b)\\cong R/(a)\\times R/(b)}", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 34, "tag": "p", "text": "証明は、全射 R → R / ( a ) × R / ( b ) {\\displaystyle R\\to R/(a)\\times R/(b)} を構成し、準同型定理を使えばよい。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 35, "tag": "p", "text": "この定理は、Chinese remainder theoremと呼ばれる(日本語訳は「中国の剰余定理」「中国人の剰余定理」「中国式剰余定理」など揺れがある)。これは、古代中国の数学書に、この定理の R = Z {\\displaystyle R=\\mathbb {Z} } の場合を用いる問題が載っていたことによる。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 36, "tag": "p", "text": "2つの環A,Rの間に環準同型 f : A → R {\\displaystyle f:A\\to R} があるとき、RはA上の代数(あるいはA代数)であるという。加群の言葉でいえば、Rが環であってしかもA加群の構造を持っている、ということと同値である。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 37, "tag": "p", "text": "次のようにして写像fを定めることができるので、任意の環Rは Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} } 代数であることがわかる。", "title": "環の準同型と準同型定理" }, { "paragraph_id": 38, "tag": "p", "text": "整数の集合には、素数という特別な元が存在した。この概念を一般の整域に対して拡張してみよう。まずは記号を準備する。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 39, "tag": "p", "text": "定義 Rを整域とする。 a , b ∈ R {\\displaystyle a,b\\in R} に対し、 a = b c {\\displaystyle a=bc} となるような c ∈ R {\\displaystyle c\\in R} が存在するとき、b\|aと書く。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 40, "tag": "p", "text": "このとき、「bはaを割り切る」という。整数や多項式については既におなじみの概念だろう。この記号を用いて、素数にあたるものを定義する。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 41, "tag": "p", "text": "定義整域Rの単元でも0でもない元pが、 p \| a b ⇒ p \| a o r p \| b {\\displaystyle p\|ab\\Rightarrow p\|a\\ or\\ p\|b} を満たすとき、pはRの素元であるという。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 42, "tag": "p", "text": "定義整域Rの単元でも0でもない元pが、 p = a b ⇒ {\\displaystyle p=ab\\Rightarrow } aとbのどちらかは単元、を満たすとき、pはRの既約元であるという。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 43, "tag": "p", "text": "命題素元は既約元である。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 44, "tag": "p", "text": "整数の集合における素数は素元でもありまた既約元でもある。しかし一般の整域においては、上の命題の逆は成り立たない。すなわち、素元は既約元であるが、既約元であっても素元であるとは限らない。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 45, "tag": "p", "text": "例 R = Z [ − 5 ] {\\displaystyle R=\\mathbb {Z} [{\\sqrt {-5}}]} において、2は既約元だが素元ではない。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 46, "tag": "p", "text": "整数においては、素数という概念と関連して、素因数分解という概念があった。このような操作を行うことができる整域は、特別な整域として名前をつけておこう。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 47, "tag": "p", "text": "定義整域Rの単元でも0でもない任意の元が、Rの素元の有限個の積として表せるとき、Rは素元分解整域であるという。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 48, "tag": "p", "text": "実は、素元分解が可能であるとき、この分解は一意的である。命題の形で書くと、", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 49, "tag": "p", "text": "命題整域Rの単元でも0でもない元がRの素元の有限個の積として表せるとき、その表し方は単元倍を除いて一意。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 50, "tag": "p", "text": "単元倍を除いて、とは、例えば整数6は2・3とも1・2・3とも(-1)・(-1)・2・3とも分解できるが、1や-1の適当な個数の積はともかくとして、「2・3」という部分の表し方は一意である、という意味である。この命題が成り立つので、ふつう素元分解整域のことは一意分解整域(unique factorization domain,UFD)と呼ぶ。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 51, "tag": "p", "text": "命題 UFDにおいては、既約元は素元である。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 52, "tag": "p", "text": "つまり、UFDにおいては素元という概念と既約元という概念が一致する。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 53, "tag": "p", "text": "また、UFDにおいては、最大公約元・最小公倍元という概念を考えることができる。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 54, "tag": "p", "text": "命題 RがUFDならば、Rの任意の2元について最大公約元・最小公倍元が単元倍を除いて一意に存在する。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 55, "tag": "p", "text": "ここで、最大公約元・最小公倍元とは、下で定義される元のことである。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 56, "tag": "p", "text": "定義 dがaとbの最大公約元であるとは、dはa,bをともに割り切り、かつ、a,bをともに割り切る任意の元cに対し、cがdを割り切ることである。mがaとbの最小公倍元であるとは、a,bがともにmを割り切り、かつ、a,bにともに割り切られる任意の元cに対し、mがcを割り切ることである。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 57, "tag": "p", "text": "言葉にして書くとまどろっこしいが、よく考えればこれが整数における最大公約数・最小公倍数の特徴づけになっていることがわかるだろう。整数の集合には絶対値という概念があるので、最大・最小という言葉の意味はもっと素朴に考えてもよいのだが、一般の環にはそのような「大きさ」はないのである。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 58, "tag": "p", "text": "整域Rであって、Rの任意のイデアルが単項イデアルであるものを、単項イデアル整域(principal ideal domain,PID)という。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 59, "tag": "p", "text": "命題 Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} } はPIDである。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 60, "tag": "p", "text": "整域がPIDであればUFDである。つまり、PIDとはUFDの中の特別なものである。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 61, "tag": "p", "text": "Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} } がPIDであることを示すのに、初等整数論における定理を用いた。他の整域であっても、同様の命題が成立するならばこれと同様にしてその環はPIDになるということが示される。そのような整域を(Euclidの互除法にちなんで)Euclid整域と呼ぶ。正確には、次のように定義する。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 62, "tag": "p", "text": "定義整域Rに対してある整列集合Nへの写像 f : R ∖ { 0 } → N {\\displaystyle f:R\\setminus \\{0\\}\\to N} が存在して、Rの任意の元x,yに対して次の条件を満たすとき、Euclid整域という。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 63, "tag": "p", "text": "fとして通常の絶対値を考えると、 Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} } はEuclid整域である。また、体上の一変数多項式環も、fとして次数を考えるとEuclid整域である。特に R {\\displaystyle \\mathbb {R} } 上の一変数多項式環がEuclid整域であることは、高等学校数学II 式と証明・高次方程式#整式の除法において扱っている。", "title": "UFDとPID" }, { "paragraph_id": 64, "tag": "p", "text": "これまでは、環全体としてある特別な性質を満たす環を中心に見てきた。次に、特別な性質を持つイデアルの代表例として、素イデアルと極大イデアルについて解説する。まずは定義を述べる。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 65, "tag": "p", "text": "定義環Rのイデアル I {\\displaystyle I} が素イデアルであるとは、 a , b ∈ R , a b ∈ I ⇒ a ∈ I o r b ∈ I {\\displaystyle a,b\\in R,ab\\in I\\Rightarrow a\\in I\\ or\\ b\\in I} を満たすことである。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 66, "tag": "p", "text": "定義環Rのイデアルmが極大イデアルであるとは、 m ⊊ I ⊊ R {\\displaystyle m\\varsubsetneq I\\varsubsetneq R} なるイデアルIが存在しないことである。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 67, "tag": "p", "text": "中身は大きく異なるが、どちらもそのイデアルが「十分大きい」イデアルであるという主張であることは共通している。しかし、これだけではどのようなイデアルかわかりにくいかもしれない。そこでこれらの性質をより特徴付けるのが、次の命題である。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 68, "tag": "p", "text": "命題環Rのイデアルpが素イデアルであることは、剰余環R/pが整域であることと同値である。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 69, "tag": "p", "text": "命題環Rのイデアルmが極大イデアルであることは、剰余環R/mが体であることと同値である。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 70, "tag": "p", "text": "この2つから次のことが直ちにわかる。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 71, "tag": "p", "text": "系極大イデアルは素イデアルである。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 72, "tag": "p", "text": "なぜならば、体は必ず整域だからである。ただし、PIDの場合は素イデアルという概念と極大イデアルという概念は一致する。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 73, "tag": "p", "text": "命題 PIDの0でない素イデアルは極大イデアルである。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 74, "tag": "p", "text": "さて、注意深い読者なら気づいているだろうが、以上で述べたことは、環Rに極大イデアルや素イデアルというものが存在するならばこのような性質を満たす、ということである。どの環にも極大イデアルや素イデアルが存在するのか、ということにはよく気を払うべきである。結論から言うと、これは選択公理を認めるか否かによる。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 75, "tag": "p", "text": "命題選択公理の下で、環RのR自身以外の任意のイデアルIには、Iを含むようなRの極大イデアルが存在する。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 76, "tag": "p", "text": "証明にはZornの補題を用いることができる。Zornの補題の扱いに慣れている読者からみれば、いかにもこの補題を使えそうな命題に見えることだろう。したがって、任意の環には少なくとも一つは極大イデアルがあることがわかった。極大イデアルをただ一つしか持たない環を局所環と呼ぶ。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 77, "tag": "p", "text": "極大イデアルや素イデアルの例として、多項式環のイデアルからいくつかを挙げ、剰余環が実際にどのような体や整域になるのかをみてみる。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 78, "tag": "p", "text": "実数体上の一変数多項式環のイデアル ( X ) , ( X 2 + 1 ) {\\displaystyle (X),(X^{2}+1)} は、生成元が因数分解できず、いかにも大きなイデアルであるが、実際これが極大イデアルであることが、次のようにしてわかる。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 79, "tag": "p", "text": "命題 R [ X ] / ( X ) ≅ R {\\displaystyle \\mathbb {R} [X]/(X)\\cong \\mathbb {R} }", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 80, "tag": "p", "text": "命題 R [ X ] / ( X 2 + 1 ) ≅ C {\\displaystyle \\mathbb {R} [X]/(X^{2}+1)\\cong \\mathbb {C} }", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 81, "tag": "p", "text": "なお、多項式が既約かどうか(つまり、生成するイデアルが極大イデアルかどうか)は係数体に依存する。たとえば上で見たように X 2 + 1 {\\displaystyle X^{2}+1} は実数体 R {\\displaystyle \\mathbb {R} } 上では既約だが、複素数体 C {\\displaystyle \\mathbb {C} } 上では ( X + i ) ( X − i ) {\\displaystyle (X+i)(X-i)} と因数分解できるし、有限体 Z / 2 Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} /2\\mathbb {Z} } 上では ( X + 1 ) ( X + 1 ) {\\displaystyle (X+1)(X+1)} と、 Z / 5 Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} /5\\mathbb {Z} } 上では ( X + 2 ) ( X + 3 ) {\\displaystyle (X+2)(X+3)} と因数分解できる。一般に有限体 Z / p Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} /p\\mathbb {Z} } 上で X 2 + 1 {\\displaystyle X^{2}+1} が既約かどうかについては、次の命題が知られている。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 82, "tag": "p", "text": "命題有限体 Z / p Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} /p\\mathbb {Z} } 上の多項式 X 2 + 1 {\\displaystyle X^{2}+1} が既約多項式となるための必要十分条件は、素数pを4で割った余りが3であること。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 83, "tag": "p", "text": "ところで、 R [ X ] {\\displaystyle \\mathbb {R} [X]} はユークリッド整域であり、したがってPID、UFDでもあるので、(0)以外の素イデアルは極大イデアルであるが、二変数の場合はそうとはならない。たとえば、 R [ X , Y ] {\\displaystyle \\mathbb {R} [X,Y]} のイデアル ( X 2 − Y ) {\\displaystyle (X^{2}-Y)} を考えると、生成元 X 2 − Y {\\displaystyle X^{2}-Y} が因数分解できないので素イデアルであるが、 ( X 2 − Y ) ⊂ ( X , Y ) {\\displaystyle (X^{2}-Y)\\subset (X,Y)} なので、極大イデアルではない。このことは、次の事実と対応する。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 84, "tag": "p", "text": "命題 R [ X , Y ] / ( X 2 − Y ) ≅ R [ X ] {\\displaystyle \\mathbb {R} [X,Y]/(X^{2}-Y)\\cong \\mathbb {R} [X]}", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 85, "tag": "p", "text": "R [ X ] {\\displaystyle \\mathbb {R} [X]} は明らかに整域だが体ではない。", "title": "素イデアルと極大イデアル" }, { "paragraph_id": 86, "tag": "p", "text": "有理数は、分母と分子が整数である分数として作ることができる。ここではこの操作を一般化して、ある環の分数として新たな環を作る操作を考えてみる。なお、非可換環でも同様のことを考えることはできるが、煩雑になるので、ひとまずこの節では特別に記さない限り可換環上で考えることにする。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 87, "tag": "p", "text": "まず、積閉集合という概念を用意する。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 88, "tag": "p", "text": "定義可換環Rの部分集合Sが次の条件を満たすとき、この集合は積閉な部分集合であるという。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 89, "tag": "p", "text": "S ⊂ R {\\displaystyle S\\subset R} が積閉のとき、直積集合 R × S {\\displaystyle R\\times S} 上で次の二項関係を考えると、これは同値関係になっている。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 90, "tag": "p", "text": "問同値関係であることを確かめよ。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 91, "tag": "p", "text": "そこで、この同値関係で割った商集合 R × S / ∼ {\\displaystyle R\\times S/\\sim } を考え、これを S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} と書くことにする。 ( r , s ) {\\displaystyle (r,s)} を含む同値類を r s ∈ S − 1 R {\\displaystyle {\\frac {r}{s}}\\in S^{-1}R} と表す。この集合に演算を定義して環にしたい。そのためには、有理数(すなわち通常の分数)の演算を参考に、次のように定めればよい。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 92, "tag": "p", "text": "問この演算がwell-definedであることと、この演算によって S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} が可換環になることを確かめよ。(ヒント:有理数において単位元・零元・加法逆元は何であったかを思い出す)", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 93, "tag": "p", "text": "こうして定義された環 S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} をRのSによる商環(あるいは分数環)という。商環という語はイデアルで割った剰余環と紛らわしいが、今見てきたとおりまったく別の概念である。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 94, "tag": "p", "text": "整数の集合が有理数の集合の部分集合とみなせるのと同様、自然な単射 i : R → S − 1 R ; r ↦ r 1 {\\displaystyle i:R\\to S^{-1}R;r\\mapsto {\\frac {r}{1}}} があるので、Rは S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} の部分集合とみなすことができる。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 95, "tag": "p", "text": "商環を作る操作によって、さまざまな重要な環が作られる。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 96, "tag": "p", "text": "Sを可換環Rの零因子でない元全体とすると、これは積閉集合になっている。このとき S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} を全商環という。特にRが整域のとき、 S = R ∖ { 0 } {\\displaystyle S=R\\setminus \\{0\\}} となるが、このとき S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} は体になる。これを整域Rの商体という。商体はRを含むような最小の体である。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 97, "tag": "p", "text": "例 Z {\\displaystyle \\mathbb {Z} } の商体は Q {\\displaystyle \\mathbb {Q} } である。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 98, "tag": "p", "text": "また、可換環Rの素イデアルPがあるとき、 S = R ∖ P {\\displaystyle S=R\\setminus P} が積閉であることは素イデアルの定義から明らかである。このとき、 S − 1 R {\\displaystyle S^{-1}R} を R P {\\displaystyle R_{P}} と書き、RのPによる局所化という。名前から察せられるとおり、局所化は局所環になっている。", "title": "商環と局所化" }, { "paragraph_id": 99, "tag": "p", "text": "命題 Pを可換環Rの素イデアルとするとき、 R P {\\displaystyle R_{P}} は局所環である。", "title": "商環と局所化" } ]	null	{{pathnav\|frame=1\|メインページ\|数学\|代数学}} == 環 == [[群論]]においては群について扱ったが、群には演算がひとつしか定義されていない。しかし、我々がよく知っている整数や実数には、掛け算と足し算という質の異なるふたつの演算が定義されている。このような代数構造を扱うため、環という概念を考える。 === 環の定義 === 集合''R''が演算·と+について環であるとは、次の全てを満たすことである。 # (''R'',+)はアーベル群 # (''R'',·)はモノイド # ''a'',''b'',''c'' ∈ ''G'' ⇒ ''a'' · (''b'' + ''c'') = ''a'' · ''b'' + ''a'' · ''c'' , (''a'' + ''b'') · ''c'' = ''a'' · ''c'' + ''b'' · ''c'' 3番の性質を分配法則という。この3つに加えてさらに演算 · が可換なとき、''R''は可換環であるという。ここで、乗法についてはモノイドでよいとしている。すなわち、すべての元に対して逆元が存在しなくても構わない。特に乗法について逆元が存在する元を単元と呼ぶ。整数の集合や実数の集合は、通常の掛け算と足し算について可換環になる。また、環''R''を係数とする''n''変数多項式の全体<math>R[X_1,X_2,\cdots,X_n]</math>や、環を成分とする''n''次正方行列の全体<math>M(n,R)</math>は環となる。 trivialな例として、単集合<math>\{ 0 \}</math>も上の定義を満たす立派な環である。これを零環と呼ぶ。ただし、零環自体にはあまり面白いことがない割に、命題を述べる際には例外的に取り扱う必要が生じることがあり、面倒である。よってここでは、特記しない限り「環」といえば「零環でない環」をさすことにする。 (''R'',+)の単位元を<math>0_R</math>、(''R'', ·)の単位元を<math>1_R</math>と書くことにする。また、(''R'',+)における''a''の逆元を''-a''と書き、a+(-b)をa-bと書くことにしよう。これらの記法はもちろん整数環での記法を流用したものである。 === 部分環とイデアル === 環<math>R</math>の部分集合<math>S</math>が部分環であるとは、次の条件を満たすことをいう。 #<math> x,y \in S \Rightarrow x-y \in S</math> #<math> x,y \in S \Rightarrow x \cdot y \in S</math> #<math> 1_G \in S</math> 群における部分群の概念と似ている。ところで、群においては部分群の中でも正規部分群という特別な部分群を考えることが重要であった。環においては、イデアルという概念がそれにあたる重要な概念である。環<math>R</math>の部分集合<math>I</math>が左イデアルであるとは、次の条件を満たすことをいう。 #<math> x,y \in I \Rightarrow x+y \in I</math> #<math> x \in I , a \in R \Rightarrow a \cdot x \in I</math> 条件2の代わりに<math> x \in I , a \in R \Rightarrow x \cdot a \in I</math>を満たすものを'''右イデアル'''という。左イデアルかつ右イデアルであるものを'''両側イデアル'''という。特に<math>R</math>が可換環のときには左イデアルと右イデアルの区別はないので、しばしば単に'''イデアル'''という。 <math>a_1,\cdots,a_n \in R</math>があるとき、<math>R</math>の部分集合<math>\{ x_1a_1+\cdots+x_n a_n \ \| \ x_1,\cdots,x_n \in R \}</math>は左イデアルであり、これは<math>a_1,\cdots,a_n</math>を含む左イデアルの中で最小のものである。これを<math>a_1,\cdots,a_n</math>が生成する左イデアルといい、<math>(a_1,\cdots,a_n)</math>と書く。特に、あるひとつの元<math>a</math>で生成されるイデアルのことを'''単項イデアル'''といい、<math>(a)</math>や<math>aR</math>と表す。 === 剰余環 === <math>I \subset R</math>をイデアルとする。環は加法については群をなしており、イデアルは加法群としての部分群なので、加法群としての剰余群<math>R/I</math>を考えることができる。<math>I</math>が両側イデアルであれば、さらに<math>(a+I) \cdot (b+I) = a \cdot b+I</math>という乗法を考えることで、<math>R/I</math>に環の構造を定めることができる。これを<math>R</math>を<math>I</math>で割った剰余環という。 ==== 例 ==== # <math>\mathbb{Z}</math>の部分集合<math>\{ px \| x \in \mathbb Z \}</math>は<math>\mathbb{Z}</math>の両側イデアルである。これを<math>p \mathbb{Z}</math>と書く。<math>\mathbb{Z}/p \mathbb{Z}</math>は、直感的な言い方をすれば、整数をpで割った余りに着目した環である。 # <math>\{ 0 \}</math>もイデアルである。以下では簡単のためにこのイデアルのことを単に0と書くことがある。 # 環<math>R</math>に対して、<math>R</math>自身も<math>R</math>のイデアルである。特にイデアル<math>I</math>が<math>1 \in I</math>を満たすとき、<math>R=I</math>である。 === 整域と体 === ==== 整域 ==== 整数の集合では、0でないものどうしの掛け算は0にはならないが、この性質は環の定義から直接導き出されるものではない。環であってもこの性質を満たさないものは存在するのである。しかし、この性質を仮定したほうが見通しがよいことも多いので、そのような集合を環の中で特別なものとして取り扱うことにする。 '''定義'''　環Rの任意の元a,bについて<math>a \cdot b = 0 \Rightarrow a=0 \ or \ b=0</math>を満たすとき、Rは整域であるという。逆に、0でない元との積が0になるような元を'''零因子'''という。整域とは0以外に零因子を持たない環のことである。整域となる環の例のほうがすぐに思い浮かびやすいので、整域ではない例とはどのようなものがあるかをよく理解してほしい。例えば、<math>\mathbb{Z}/6 \mathbb{Z}</math>においては、2・3=0なので、この環は整域ではない。また、整数を成分とする2行2列の行列環<math>M(2,\mathbb{Z})</math>も、 :<math>\begin{pmatrix} 1 & -1 \\ 0 & 0 \end{pmatrix} \cdot \begin{pmatrix} 1 & 0 \\ 1 & 0 \end{pmatrix} = \begin{pmatrix} 0 & 0 \\ 0 & 0 \end{pmatrix}</math> なので、整域ではない。 ==== 体 ==== 環の定義の際、加法に関しては群をなすことを要請したが、乗法に関してはモノイドであればよいとした。しかし、中には乗法に関しても群をなす環がある。このような環を体という。 '''定義'''　可換環 <math>R</math> の <math>0</math> でない任意の元が単元であるとき、<math>R</math> は体であるという。有理数体 <math>\mathbb{Q}</math>、実数体 <math>\mathbb{R}</math>、複素数体 <math>\mathbb{C}</math> などが代表的な体である。他に、環 <math>\mathbb{Z}/p \mathbb{Z}</math> は <math>p</math> が素数ならば体になることが知られている。なお、体については豊かな理論があるので、詳しくはこのページではなく[[体論]]において触れる。整域と体の関係について、以下に命題を2つあげておく。 '''命題'''　体は必ず整域である。 :（証明） :''K''を体とする。<math>a,b \in K</math>について、<math>ab=0</math>かつ<math>b \ne 0</math>とすると、両辺に<math>b^{-1}</math>をかけると<math>a=0</math>となる。したがって、<math>ab=0</math>ならば<math>a=0</math>または<math>b=0</math>、すなわち''K''は整域である。// '''命題'''　整域であって、有限集合であるものは体である。 :（証明） :''n''個の元からなる集合<math>R=\{0,a_1,a_2,\cdots,a_{n-1}\}</math>が整域であるとする。<math>a_ka_i=a_ka_j</math>のとき、<math>a_k(a_i-a_j)=0</math>であり、''R''は整域なので<math>a_i=a_j</math>である。すなわち、<math>a_ka_1,a_ka_2,\cdots,a_ka_{n-1}</math>はすべて相異なる0でない元であり、したがってこれらのうちのいずれかは1である（鳩の巣原理）。すなわち、任意の''k''に対して<math>a_k</math>は逆元を持つので、''R''は体である。// === 環の直積 === 2つの環の直積集合<math>R \times R'</math>を考える。この集合には、<math>(x_1,x_2),(y_1,y_2) \in R \times R'</math>に対し、 :<math>(x_1,x_2)+(y_1,y_2)=(x_1+y_1,x_2+y_2)</math> :<math>(x_1,x_2) \cdot (y_1,y_2)=(x_1 \cdot y_1,x_2 \cdot y_2)</math> と演算を定めることによって、環の構造を入れることができる。これを直積環という。可換環どうしの直積はまた可換環になることが容易に確かめられる。 == 環の準同型と準同型定理 == === 準同型 === 群の場合と同様に、環の間の写像についても準同型という概念を考えることができる。環R,R'の間の写像<math>f:R \to R'</math>が環の準同型であるとは、次の条件を満たすことである。 # 加法群の間の写像としてみたとき、群の準同型になっている。 # 任意の<math>x,y \in R</math>について、<math>f(x \cdot y)=f(x) \cdot f(y)</math> # <math>f (1_R)=1_{R'}</math> 特に、部分環からの包含写像、剰余環への自然な全射は準同型になっていることを確かめられたい。準同型が全単射であるとき同型ということも群の場合と同じである。準同型のkernelも群の場合と同様に<math>\ker f = \{ x \in R \| f(x)= 0 \}</math>として定められ、これはRの両側イデアルになっている。準同型定理も、群の場合とまったく同様である。すなわち、全射な環準同型<math>f:R \to R'</math>があったとき、<math>R/\ker f \cong R'</math>が成り立つ。 === Chinese remainder theorem === 準同型定理のひとつの応用として、次のような定理がある。 '''定理'''　Rを整域、a,bを(a,b)=Rを満たすRの元とするとき、<math>R/(a \cdot b) \cong R/(a) \times R/(b)</math> 証明は、全射<math>R \to R/(a) \times R/(b)</math>を構成し、準同型定理を使えばよい。この定理は、Chinese remainder theoremと呼ばれる（日本語訳は「中国の剰余定理」「中国人の剰余定理」「中国式剰余定理」など揺れがある）。これは、古代中国の数学書に、この定理の<math>R=\mathbb{Z}</math>の場合を用いる問題が載っていたことによる。 === 環上の代数 === 2つの環''A'',''R''の間に環準同型<math>f:A \to R</math>があるとき、''R''は''A''上の代数（あるいは''A''代数）であるという。[[加群]]の言葉でいえば、''R''が環であってしかも''A''加群の構造を持っている、ということと同値である。次のようにして写像''f''を定めることができるので、任意の環''R''は<math>\mathbb{Z}</math>代数であることがわかる。 :<math>f(n)=1_R+1_R+ \cdots +1_R</math>（''n''個の和） == UFDとPID == === UFD === 整数の集合には、素数という特別な元が存在した。この概念を一般の整域に対して拡張してみよう。まずは記号を準備する。 '''定義'''　Rを整域とする。<math>a,b \in R</math>に対し、<math>a=bc</math>となるような<math>c \in R</math>が存在するとき、b\|aと書く。このとき、「bはaを割り切る」という。整数や多項式については既におなじみの概念だろう。この記号を用いて、素数にあたるものを定義する。 '''定義'''　整域Rの単元でも0でもない元pが、<math>p\|ab \Rightarrow p\|a \ or \ p\|b</math>を満たすとき、pはRの素元であるという。 '''定義'''　整域Rの単元でも0でもない元pが、<math>p=ab \Rightarrow</math>aとbのどちらかは単元、を満たすとき、pはRの既約元であるという。 '''命題'''　素元は既約元である。 :（証明） :''p''を素元とし、<math>p=ab</math>を満たすとする。''p''は素元なので、<math>p\|a</math>または<math>p\|b</math>である。<math>p\|a</math>と仮定して一般性を失わない。すなわち、ある''c''を用いて<math>a=pc</math>と表せるので、 ::<math>p=pbc</math> ::<math>p(1-bc)=0</math> ::<math>bc=1</math> :である。よって、''b''は単元である。すなわち、''p''は既約元である。// 整数の集合における素数は素元でもありまた既約元でもある。しかし一般の整域においては、上の命題の逆は成り立たない。すなわち、素元は既約元であるが、既約元であっても素元であるとは限らない。 '''例'''　<math>R=\mathbb{Z}[\sqrt{-5}]</math>において、2は既約元だが素元ではない。 :（証明） :<math>a+b \sqrt{-5} \in \mathbb{Z}[\sqrt{-5}]</math>が2を割り切るとすると、<math>a-b \sqrt{-5}</math>も2を割り切るので、<math>\left(a+b \sqrt{-5}\right)\left(a-b \sqrt{-5}\right)=a^2+5b^2</math>は4を割り切る。''a'',''b''は整数であることに注意すると、これは<math>b=0</math>かつ<math>a=\pm 1,\pm 2</math>の場合に限る。すなわち、2は既約元である。 :一方、<math>6=2 \cdot 3 =\left(1+\sqrt{-5}\right)\left(1-\sqrt{-5}\right)</math>であるが、2は<math>1+\sqrt{-5}</math>も<math>1-\sqrt{-5}</math>も割り切らない。これは2が素元でないことを表している。// 整数においては、素数という概念と関連して、素因数分解という概念があった。このような操作を行うことができる整域は、特別な整域として名前をつけておこう。 '''定義'''　整域Rの単元でも0でもない任意の元が、Rの素元の有限個の積として表せるとき、Rは素元分解整域であるという。実は、素元分解が可能であるとき、この分解は一意的である。命題の形で書くと、 '''命題'''　整域Rの単元でも0でもない元がRの素元の有限個の積として表せるとき、その表し方は単元倍を除いて一意。 :（証明） :<math>a=p_1p_2 \cdots p_k=q_1q_2 \cdots q_n</math> :と2通りに素元分解できたとすると、<math>p_1\|a</math>なので、<math>p_1\|q_1</math>であるかまたは、<math>p_1\|q_2 \cdots q_n</math>であるかのいずれかである。<math>q_1</math>は素元ゆえ既約元なので、前者のとき単元倍を除いて<math>p_1=q_1</math>である。<math>p_1 \ne q_1</math>のとき、同様にして<math>p_1=q_2</math>または<math>p_1\|q_3 \cdots q_n</math>であるので、以下同様に繰り返すことで<math>p_1</math>は<math>q_1,q_2,\cdots,q_n</math>のいずれかと単元倍を除いて一致することがわかる。この議論を繰り返せば、この2つの素元分解が同じものであることがわかる。// 単元倍を除いて、とは、例えば整数6は2・3とも1・2・3とも(-1)・(-1)・2・3とも分解できるが、1や-1の適当な個数の積はともかくとして、「2・3」という部分の表し方は一意である、という意味である。この命題が成り立つので、ふつう素元分解整域のことは一意分解整域(unique factorization domain,UFD)と呼ぶ。 '''命題'''　UFDにおいては、既約元は素元である。 :（証明） :''R''をUFD、<math>x \in R</math>を既約元とすると、 ::<math>x=p_1p_2 \cdots p_r</math> :と素元分解することができるが、''x''は既約元なので、<math>r>1</math>とすると<math>p_1</math>または<math>p_2 \cdots p_r</math>のいずれかは単元となり、矛盾。したがって<math>x=p_1</math>となり、すなわち''x''は素元である。// つまり、UFDにおいては素元という概念と既約元という概念が一致する。また、UFDにおいては、最大公約元・最小公倍元という概念を考えることができる。 '''命題'''　RがUFDならば、Rの任意の2元について最大公約元・最小公倍元が単元倍を除いて一意に存在する。ここで、最大公約元・最小公倍元とは、下で定義される元のことである。 '''定義'''　dがaとbの最大公約元であるとは、dはa,bをともに割り切り、かつ、a,bをともに割り切る任意の元cに対し、cがdを割り切ることである。mがaとbの最小公倍元であるとは、a,bがともにmを割り切り、かつ、a,bにともに割り切られる任意の元cに対し、mがcを割り切ることである。言葉にして書くとまどろっこしいが、よく考えればこれが整数における最大公約数・最小公倍数の特徴づけになっていることがわかるだろう。整数の集合には絶対値という概念があるので、最大・最小という言葉の意味はもっと素朴に考えてもよいのだが、一般の環にはそのような「大きさ」はないのである。 === PID === 整域Rであって、Rの任意のイデアルが単項イデアルであるものを、単項イデアル整域(principal ideal domain,PID)という。 '''命題'''　<math>\mathbb{Z}</math>はPIDである。 :（証明） :<math>I \subset \mathbb{Z}</math>をイデアルとし、''I''の元の中で最小の正整数を<math>a</math>とする。<math>x \in I</math>を任意にとると、<math>x=aq+r</math>を満たす整数<math>q,r(0 \le r<a)</math>が存在する（cf.[[初等整数論/整除性]]）。このとき、<math>r=x-aq</math>なので、<math>r \in I</math>である。しかし、<math>r>0</math>とすると''a''が''I''の元で最小の正整数であることに反するので、<math>r=0</math>。すなわち、<math>x=aq</math>と表せるので、<math>I=(a)</math>である。// 整域がPIDであればUFDである。つまり、PIDとはUFDの中の特別なものである。 === Euclid整域 === <math>\mathbb{Z}</math>がPIDであることを示すのに、初等整数論における定理を用いた。他の整域であっても、同様の命題が成立するならばこれと同様にしてその環はPIDになるということが示される。そのような整域を（Euclidの互除法にちなんで）Euclid整域と呼ぶ。正確には、次のように定義する。 '''定義'''　整域''R''に対してある整列集合''N''への写像<math>f:R\setminus\{0\} \to N</math>が存在して、''R''の任意の元''x'',''y''に対して次の条件を満たすとき、Euclid整域という。 # <math>x \ne 0,y \ne 0</math>ならば、<math>f(xy)>f(y)</math> # <math>x \ne 0</math>ならば、<math>y=qx+r</math>となるような''R''の元''q'',''r''であって、<math>f(x)>f(r)</math>または''r''=0であるようなものが存在する。 ''f''として通常の絶対値を考えると、<math>\mathbb{Z}</math>はEuclid整域である。また、体上の一変数多項式環も、''f''として次数を考えるとEuclid整域である。特に<math>\mathbb{R}</math>上の一変数多項式環がEuclid整域であることは、[[高等学校数学II 式と証明・高次方程式#整式の除法]]において扱っている。 == 素イデアルと極大イデアル == これまでは、環全体としてある特別な性質を満たす環を中心に見てきた。次に、特別な性質を持つイデアルの代表例として、素イデアルと極大イデアルについて解説する。まずは定義を述べる。 '''定義'''　環Rのイデアル<math>I</math>が素イデアルであるとは、<math>a,b \in R,ab \in I \Rightarrow a \in I \ or \ b \in I</math>を満たすことである。 '''定義'''　環Rのイデアルmが極大イデアルであるとは、<math>m \varsubsetneq I \varsubsetneq R</math>なるイデアルIが存在しないことである。中身は大きく異なるが、どちらもそのイデアルが「十分大きい」イデアルであるという主張であることは共通している。しかし、これだけではどのようなイデアルかわかりにくいかもしれない。そこでこれらの性質をより特徴付けるのが、次の命題である。 '''命題'''　環Rのイデアルpが素イデアルであることは、剰余環R/pが整域であることと同値である。 :（証明） :pを素イデアルとする。<math>x+p,y+p \in R/p</math>に対して<math>(x+p)(y+p)=0</math>とすると、<math>xy+p=0 \in R/p</math>であり、<math>xy \in p</math>なので、pが素イデアルであることから<math>x \in p</math>または<math>y \in p</math>である。すなわち、R/pにおいては<math>x+p=0</math>または<math>y+p=0</math>である。よって、R/pは整域である。 :逆に、イデアルpに対してR/pは整域であるとする。このとき、<math>xy \in p</math>とすると、R/pにおいては<math>(x+p)(y+p)=0</math>なので、R/pが整域であることから、<math>x+p=0</math>または<math>y+p=0</math>である。すなわち、<math>x \in p</math>または<math>y \in p</math>なので、pは素イデアルである。// '''命題'''　環Rのイデアルmが極大イデアルであることは、剰余環R/mが体であることと同値である。 :（証明） :mを極大イデアルとする。<math>x+m \in R/m</math>が0でないとすると、<math>x \notin m</math>なので、イデアル<math>(x)+m:=\{ax+b\|a \in R,b \in m \}</math>はmを真に包含するイデアルであり、mが極大イデアルであることからこのイデアルはRと一致する。すなわち、<math>ax+b=1</math>を満たす<math>a \in R,b \in m</math>が存在する。このとき、R/mにおいては<math>(a+m)(x+m)=1</math>なので、<math>a+m</math>は<math>x+m</math>の逆元である。すなわち、R/mは体である。 :R/mが体であるとする。<math>m \varsubsetneq I</math>なるイデアル''I''を考え、<math>x \in I \setminus m</math>をとる。このとき、R/mにおいて<math>x+m \ne 0</math>なので、<math>(x+m)(a+m)=1</math>なる<math>a \in R</math>が存在する。すなわち、ある<math>b \in m</math>を用いて<math>ax+b=1</math>と表すことができ、<math>x,b \in I</math>であることから<math>1 \in I</math>である。すなわち、<math>I=R</math>であり、mは極大イデアルである。この2つから次のことが直ちにわかる。 '''系'''　極大イデアルは素イデアルである。なぜならば、体は必ず整域だからである。ただし、PIDの場合は素イデアルという概念と極大イデアルという概念は一致する。 '''命題'''　PIDの0でない素イデアルは極大イデアルである。 :（証明） :''R''をPIDとする。まず、定義から明らかに、単項イデアル(''p'')が素イデアルであることは''p''が素元であることは同値である。したがって、''R''の0でない素イデアルはある素元''p''を用いて(''p'')と表せる。素元は既約元なので、''p''は既約元でもある。 :ここで、<math>(p) \sub I</math>なるイデアル''I''が存在するとする。PIDなので、ある''a''を用いて<math>I=(a)</math>と表される。すなわち、ある<math>b \in R</math>を用いて<math>p=ab</math>と表される。''p''は既約元なので''a'',''b''のいずれかは単元である。''a''が単元のときは<math>I=R</math>、''b''が単元のときは<math>I=(p)</math>なので、(''p'')は極大イデアルである。// さて、注意深い読者なら気づいているだろうが、以上で述べたことは、環Rに極大イデアルや素イデアルというものが存在するならばこのような性質を満たす、ということである。どの環にも極大イデアルや素イデアルが存在するのか、ということにはよく気を払うべきである。結論から言うと、これは選択公理を認めるか否かによる。 '''命題'''　選択公理の下で、環RのR自身以外の任意のイデアルIには、Iを含むようなRの極大イデアルが存在する。証明にはZornの補題を用いることができる。Zornの補題の扱いに慣れている読者からみれば、いかにもこの補題を使えそうな命題に見えることだろう。したがって、任意の環には少なくとも一つは極大イデアルがあることがわかった。極大イデアルをただ一つしか持たない環を'''局所環'''と呼ぶ。 === 多項式環の例 === 極大イデアルや素イデアルの例として、多項式環のイデアルからいくつかを挙げ、剰余環が実際にどのような体や整域になるのかをみてみる。実数体上の一変数多項式環のイデアル<math>(X),(X^2+1)</math>は、生成元が因数分解できず、いかにも大きなイデアルであるが、実際これが極大イデアルであることが、次のようにしてわかる。 '''命題'''　<math>\mathbb{R}[X]/(X) \cong \mathbb{R}</math> :（証明）準同型<math>F:\mathbb{R}[X] \to \mathbb{R}</math>を<math>F(f)=f(0)</math>で定めると、これは全射で、<math>\ker F=(X)</math>である。// '''命題'''　<math>\mathbb{R}[X]/(X^2+1) \cong \mathbb{C}</math> :（証明）準同型<math>F:\mathbb{R}[X] \to \mathbb{C}</math>を<math>F(f)=f(i)</math>で定めると、これは全射で、<math>\ker F=(X^2+1)</math>である。（''f''は<math>\mathbb{R}</math>係数なので、<math>f(i)=0 \Rightarrow f(-i)=0</math>であることより従う）// なお、多項式が既約かどうか（つまり、生成するイデアルが極大イデアルかどうか）は係数体に依存する。たとえば上で見たように<math>X^2+1</math>は実数体<math>\mathbb{R}</math>上では既約だが、複素数体<math>\mathbb{C}</math>上では<math>(X+i)(X-i)</math>と因数分解できるし、有限体<math>\mathbb{Z}/2\mathbb{Z}</math>上では<math>(X+1)(X+1)</math>と、<math>\mathbb{Z}/5\mathbb{Z}</math>上では<math>(X+2)(X+3)</math>と因数分解できる。一般に有限体<math>\mathbb{Z}/p\mathbb{Z}</math>上で<math>X^2+1</math>が既約かどうかについては、次の命題が知られている。 '''命題'''　有限体<math>\mathbb{Z}/p\mathbb{Z}</math>上の多項式<math>X^2+1</math>が既約多項式となるための必要十分条件は、素数''p''を4で割った余りが3であること。 :（証明）<math>p=2</math>のとき可約なことは既にみたので、''p''が奇素数のときを考えればよい。このとき、<math>X^2+1</math>は重根を持たないことに注意する。また、フェルマーの小定理より、任意の<math>x \in \mathbb{Z}/p\mathbb{Z}</math>に対して<math>x^p-x=0</math>なので、次数を考えると<math>X(X-1)\cdots(X-p+1)=X^p-X</math>であることがわかる。以上より、<math>X^2+1</math>が既約であるための必要十分条件は、<math>X^2+1</math>が<math>X^p-X</math>を割り切らないことである。 :ところで''p''は奇数なので、<math>X^p-X=((X^2)^\frac{p-1}{2}-1)X \equiv ((-1)^\frac{p-1}{2}-1)X \mod (X^2+1)</math>であることに注意する。<math>p=4k+1</math>のとき<math>(-1)^{2k}-1=0</math>であり、<math>p=4k+3</math>のとき<math>(-1)^{2k+1}-1=-2</math>であるから、<math>X^p-X</math>を<math>X^2+1</math>で割った余りは、''p''が4で割って1余る数のとき0、''p''が4で割って3余る数のとき<math>-2X</math>である。以上より、<math>X^2+1</math>が既約多項式となるための必要十分条件は、素数''p''を4で割った余りが3であることである。// ところで、<math>\mathbb{R}[X]</math>はユークリッド整域であり、したがってPID、UFDでもあるので、(0)以外の素イデアルは極大イデアルであるが、二変数の場合はそうとはならない。たとえば、<math>\mathbb{R}[X,Y]</math>のイデアル<math>(X^2-Y)</math>を考えると、生成元<math>X^2-Y</math>が因数分解できないので素イデアルであるが、<math>(X^2-Y) \subset (X,Y)</math>なので、極大イデアルではない。このことは、次の事実と対応する。 '''命題'''　<math>\mathbb{R}[X,Y]/(X^2-Y) \cong \mathbb{R}[X]</math> :（証明）準同型<math>F:\mathbb{R}[X,Y] \to \mathbb{R}[X]</math>を<math>F(f)=f(X,X^2)</math>で定めると、これは全射で、<math>\ker F=(X^2-Y)</math>である。// <math>\mathbb{R}[X]</math>は明らかに整域だが体ではない。 == 商環と局所化 == === 商環 === 有理数は、分母と分子が整数である分数として作ることができる。ここではこの操作を一般化して、ある環の分数として新たな環を作る操作を考えてみる。なお、非可換環でも同様のことを考えることはできるが、煩雑になるので、ひとまずこの節では特別に記さない限り可換環上で考えることにする。まず、'''積閉集合'''という概念を用意する。 '''定義'''　可換環''R''の部分集合''S''が次の条件を満たすとき、この集合は積閉な部分集合であるという。 #<math>1_R \in S</math> #<math>x,y \in S \Rightarrow xy \in S</math> <math>S \subset R</math>が積閉のとき、直積集合<math>R \times S</math>上で次の二項関係を考えると、これは同値関係になっている。 :<math>(r,s) \sim (r',s') \Leftrightarrow \exists t \in S \ t(rs'-r's)=0</math> '''問'''　同値関係であることを確かめよ。そこで、この同値関係で割った商集合<math>R \times S / \sim</math>を考え、これを<math>S^{-1}R</math>と書くことにする。<math>(r,s)</math>を含む同値類を<math>\frac{r}{s} \in S^{-1}R</math>と表す。この集合に演算を定義して環にしたい。そのためには、有理数（すなわち通常の分数）の演算を参考に、次のように定めればよい。 :<math>\frac{r}{s}+\frac{r'}{s'}:=\frac{rs'+r's}{ss'}</math> :<math>\frac{r}{s} \cdot \frac{r'}{s'}=\frac{rr'}{ss'}</math> '''問'''　この演算がwell-definedであることと、この演算によって<math>S^{-1}R</math>が可換環になることを確かめよ。（ヒント：有理数において単位元・零元・加法逆元は何であったかを思い出す）こうして定義された環<math>S^{-1}R</math>をRのSによる商環（あるいは分数環）という。商環という語はイデアルで割った剰余環と紛らわしいが、今見てきたとおりまったく別の概念である。整数の集合が有理数の集合の部分集合とみなせるのと同様、自然な単射<math>i:R \to S^{-1}R ; r \mapsto \frac{r}{1}</math>があるので、''R''は<math>S^{-1}R</math>の部分集合とみなすことができる。 === 商環の例 === 商環を作る操作によって、さまざまな重要な環が作られる。 ''S''を可換環''R''の零因子でない元全体とすると、これは積閉集合になっている。このとき<math>S^{-1}R</math>を'''全商環'''という。特に''R''が整域のとき、<math>S=R \setminus \{ 0 \}</math>となるが、このとき<math>S^{-1}R</math>は体になる。これを整域''R''の'''商体'''という。商体は''R''を含むような最小の体である。 '''例'''　<math>\mathbb{Z}</math>の商体は<math>\mathbb{Q}</math>である。また、可換環''R''の素イデアル''P''があるとき、<math>S=R \setminus P</math>が積閉であることは素イデアルの定義から明らかである。このとき、<math>S^{-1}R</math>を<math>R_P</math>と書き、''R''の''P''による'''局所化'''という。名前から察せられるとおり、局所化は局所環になっている。 '''命題'''　''P''を可換環''R''の素イデアルとするとき、<math>R_P</math>は局所環である。 :（証明） :<math>R_P</math>の部分集合''M''を ::<math>M=\left\{\frac{p}{q} \ \| \ p \in P,q \in R \setminus P\right\}</math> :と定める。''M''は明らかに<math>R_P</math>の（1を含まない）イデアルである。これが唯一の極大イデアルであることを示す。そのためには、<math>R_P</math>のイデアル''I''が''M''の部分集合でないならば<math>R_P</math>自身であることを示せばよい。 :<math>R_P</math>のイデアル''I''が''M''の部分集合でないと仮定する。すなわち、ある<math>\frac{r}{s} \in I \setminus M</math>が存在する。定義より、<math>r \in R \setminus P</math>なので、<math>\frac{s}{r} \in R_P</math>であり、''I''はイデアルなので<math>\frac{r}{s} \frac{s}{r}=1 \in I</math>である。したがって、<math>I=R_P</math>である。// {{DEFAULTSORT:かんろん}} [[Category:数学]] [[Category:代数学]]	null	2021-06-19T05:57:18Z	[ "テンプレート:Pathnav" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E7%92%B0%E8%AB%96
8,237	決定表	(デシジョンテーブルより)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "(デシジョンテーブルより)", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "", "title": "" } ]	(デシジョンテーブルより)	([[w:en:Decision_table#Example\|デシジョンテーブル]]より) <table border="1" cellpadding="5" cellspacing="0" align="center"> <caption>'''The four quadrants'''</caption> <tr> <td>Conditions</td> <td>Condition alternatives</td> </tr> <tr> <td>Actions</td> <td>Action entries</td> </tr> </table> <table border="1" cellpadding="5" cellspacing="0" align="center"> <caption>'''Printer troubleshooter'''</caption> <tr><td></td><td></td><th colspan="8">Rules</th></tr> <tr> <td rowspan="3">Conditions</td> <td>Printer does not print</td> <td>Y</td> <td>Y</td> <td>Y</td> <td>Y</td> <td>N</td> <td>N</td> <td>N</td> <td>N</td> </tr> <tr> <td>A red light is flashing</td> <td>Y</td> <td>Y</td> <td>N</td> <td>N</td> <td>Y</td> <td>Y</td> <td>N</td> <td>N</td> </tr> <tr> <td>Printer is unrecognized</td> <td>Y</td> <td>N</td> <td>Y</td> <td>N</td> <td>Y</td> <td>N</td> <td>Y</td> <td>N</td> </tr> <tr> <td rowspan="5">Actions</td> <td>Check the power cable</td> <td> </td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> </tr> <tr> <td>Check the printer-computer cable</td> <td>X</td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> </tr> <tr> <td>Ensure printer software is installed</td> <td>X</td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> </tr> <tr> <td>Check/replace ink</td> <td>X</td> <td>X</td> <td> </td> <td> </td> <td>X</td> <td>X</td> <td> </td> <td> </td> </tr> <tr> <td>Check for paper jam</td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> <td>X</td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> <td> </td> </tr> </table> {\| class="wikitable" \|+ 表のタイトル ! 見出し0 !! 列見出しA !! 列見出しB !! 列見出しC \|- ! 行見出し1 \| セル1A \|\| セル1B \|\| セル1C \|- ! 行見出し2 \| セル2A \|\| セル2B \|\| セル2C \|} {{stub}} [[Category:資格試験\|しよきゆうしすてむあどみにすとれーた]] [[Category:情報技術\|しよきゆうしすてむあどみにすとれーた]] [[Category:情報処理技術者試験\|しよきゆうしすてむあどみにすとれーた]]	null	2008-04-19T13:17:19Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B1%BA%E5%AE%9A%E8%A1%A8
8,238	不動産登記法第12条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (登記記録の作成) 本条は、登記記録の意義について定めたものである。表題部には表示に関する登記が記録され(不動産登記法第2条第7号)、権利部には権利に関する登記が記録される(同法第2条第8号)。土地の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである(不動産登記規則第4条第1項・同規則別表1) 区分建物でない建物の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである(不動産登記規則第4条第2項・同規則別表2) 区分建物である建物の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである(不動産登記規則第4条第3項・同規則別表3) 権利部は甲区及び乙区に区分され、甲区には所有権に関する登記の登記事項を記録することとされ、乙区には所有権以外の権利に関する登記の登記事項を記録することとされている(不動産登記規則第4条第4項)。登記官は、登記を移記し又は転写するときは、法令に別段の定めがある場合を除き、現に効力を有する登記のみを移記し、又は転写しなければならない(不動産登記規則第5条第1項)。そして、登記官は、登記を移記し又は転写したときは、その年月日を新たに記録した登記の末尾に記録しなければならず(不動産登記規則第5条第2項)、登記を移記したときは、移記前の登記記録を閉鎖しなければならない(同規則第5条第3項)。例えば、登記簿のコンピュータ化による移記については、以下のように記録される。また、登記官は、登記記録に記録されている事項が過多となったことその他の事由により取扱いが不便となったときは、登記を移記することができ、この場合、表示に関する登記及び所有権の登記であって現に効力を有しないものも移記することができるとされている(不動産登記規則第6条)。なお、登記官は、登記を移記し又は転写するときは、登記官の識別番号を記録しなければならない(不動産登記規則第7条前段)。登記記録のバックアップデータについては、法務大臣及び登記官を監督する法務局又は地方法務局の長は、副登記記録を調整することとされている(不動産登記規則第9条)。この副登記記録は、登記記録が滅失した場合の回復手続(不動産登記法第13条)に使用されるほか、一時的なシステム障害の場合においても使用される。具体的には、登記事項証明書又は登記事項要約書の作成の場合について、規定がある(不動産登記規則第199条) 登記官は、登記記録を閉鎖するときは、閉鎖の事由及びその年月日を記録するほか、登記官の識別番号を記録しなければならず、登記記録の全部を閉鎖するときは、閉鎖する登記記録の不動産の表示(不動産登記法第27条第1号に掲げる登記事項を除く)を抹消する記号を記録しなければならない(不動産登記規則第8条)。ただし、区分建物である建物の登記記録を閉鎖する場合で、当該登記記録の閉鎖後においても当該閉鎖建物が属する一棟の建物に他の建物(附属建物として登記されているものを除く)が存することとなるときは、閉鎖建物の登記記録に記録された、以下掲げる事項を抹消する記号を記録することを要しないとされている(不動産登記規則第117条第1項柱書及び各号)。上記の場合には、登記官は、閉鎖建物が属する一棟の建物に属する他の建物の登記記録に記録されている当該閉鎖建物の家屋番号を抹消する記号を記録しなければならない(不動産登記規則第117条第2項)。上記以外の場合において、区分建物である建物の登記記録を閉鎖するときは、登記官は、閉鎖建物の登記記録及び当該閉鎖建物が属する一棟の建物に属する他の建物の登記記録(閉鎖されたものも含む)の、上記に掲げる事項を抹消する記号を記録しなければならない(同規則第117条第3項)。登記記録が閉鎖される場合及びその登記記録で、不動産登記規則に規定があるもの及び関連するものについては、上記の登記を移記した場合のほか、以下の場合である。なお、土地に関する閉鎖登記記録の保存期間は、閉鎖した日から50年間であり(不動産登記規則第28条第4号)、建物に関する閉鎖登記記録の保存期間は、閉鎖した日から30年間である(同規則第28条第5号)。登記所において閉鎖登記記録を廃棄するときは、法務局又は地方法務局の長の認可を受けなければならない(不動産登記規則第29条)。そして、登記官は、この認可を受けようとするときは、不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)別記第31号様式による認可申請書を提出しなければならない(同準則第23条第1号)。この申請書の様式は以下のとおりである。不動産登記法第2条	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記記録の作成)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本条は、登記記録の意義について定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "表題部には表示に関する登記が記録され(不動産登記法第2条第7号)、権利部には権利に関する登記が記録される(同法第2条第8号)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "土地の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである(不動産登記規則第4条第1項・同規則別表1)", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "区分建物でない建物の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである(不動産登記規則第4条第2項・同規則別表2)", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "区分建物である建物の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである(不動産登記規則第4条第3項・同規則別表3)", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "権利部は甲区及び乙区に区分され、甲区には所有権に関する登記の登記事項を記録することとされ、乙区には所有権以外の権利に関する登記の登記事項を記録することとされている(不動産登記規則第4条第4項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "登記官は、登記を移記し又は転写するときは、法令に別段の定めがある場合を除き、現に効力を有する登記のみを移記し、又は転写しなければならない(不動産登記規則第5条第1項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "そして、登記官は、登記を移記し又は転写したときは、その年月日を新たに記録した登記の末尾に記録しなければならず(不動産登記規則第5条第2項)、登記を移記したときは、移記前の登記記録を閉鎖しなければならない(同規則第5条第3項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "例えば、登記簿のコンピュータ化による移記については、以下のように記録される。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "また、登記官は、登記記録に記録されている事項が過多となったことその他の事由により取扱いが不便となったときは、登記を移記することができ、この場合、表示に関する登記及び所有権の登記であって現に効力を有しないものも移記することができるとされている(不動産登記規則第6条)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "なお、登記官は、登記を移記し又は転写するときは、登記官の識別番号を記録しなければならない(不動産登記規則第7条前段)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "登記記録のバックアップデータについては、法務大臣及び登記官を監督する法務局又は地方法務局の長は、副登記記録を調整することとされている(不動産登記規則第9条)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "この副登記記録は、登記記録が滅失した場合の回復手続(不動産登記法第13条)に使用されるほか、一時的なシステム障害の場合においても使用される。具体的には、登記事項証明書又は登記事項要約書の作成の場合について、規定がある(不動産登記規則第199条)", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "登記官は、登記記録を閉鎖するときは、閉鎖の事由及びその年月日を記録するほか、登記官の識別番号を記録しなければならず、登記記録の全部を閉鎖するときは、閉鎖する登記記録の不動産の表示(不動産登記法第27条第1号に掲げる登記事項を除く)を抹消する記号を記録しなければならない(不動産登記規則第8条)。ただし、区分建物である建物の登記記録を閉鎖する場合で、当該登記記録の閉鎖後においても当該閉鎖建物が属する一棟の建物に他の建物(附属建物として登記されているものを除く)が存することとなるときは、閉鎖建物の登記記録に記録された、以下掲げる事項を抹消する記号を記録することを要しないとされている(不動産登記規則第117条第1項柱書及び各号)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 16, "tag": "p", "text": "上記の場合には、登記官は、閉鎖建物が属する一棟の建物に属する他の建物の登記記録に記録されている当該閉鎖建物の家屋番号を抹消する記号を記録しなければならない(不動産登記規則第117条第2項)。上記以外の場合において、区分建物である建物の登記記録を閉鎖するときは、登記官は、閉鎖建物の登記記録及び当該閉鎖建物が属する一棟の建物に属する他の建物の登記記録(閉鎖されたものも含む)の、上記に掲げる事項を抹消する記号を記録しなければならない(同規則第117条第3項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 17, "tag": "p", "text": "登記記録が閉鎖される場合及びその登記記録で、不動産登記規則に規定があるもの及び関連するものについては、上記の登記を移記した場合のほか、以下の場合である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "なお、土地に関する閉鎖登記記録の保存期間は、閉鎖した日から50年間であり(不動産登記規則第28条第4号)、建物に関する閉鎖登記記録の保存期間は、閉鎖した日から30年間である(同規則第28条第5号)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "登記所において閉鎖登記記録を廃棄するときは、法務局又は地方法務局の長の認可を受けなければならない(不動産登記規則第29条)。そして、登記官は、この認可を受けようとするときは、不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)別記第31号様式による認可申請書を提出しなければならない(同準則第23条第1号)。この申請書の様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "不動産登記法第2条", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （登記記録の作成） ;第12条 :登記記録は、表題部及び権利部に区分して作成する。 ==解説== ===本条の趣旨=== 本条は、登記記録の意義について定めたものである。表題部には表示に関する登記が記録され（[[不動産登記法第2条\|不動産登記法第2条第7号]]）、権利部には権利に関する登記が記録される（同法第2条第8号）。 ===登記記録の編成=== ====土地の表題部==== 土地の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである（[[不動産登記規則第4条]]第1項・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#3000000001000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000 同規則別表1]） {\| class="wikitable" style="text-align:left" \|- \| colspan="2" \| '''欄''' \| '''記録される事項''' \|- \| colspan="2" \| 地図番号欄 \| 地図の番号並びに筆界特定の年月日及び手続番号 \|- \| rowspan="10" \| 土地の表示欄 \| 不動産番号欄 \| 不動産番号 \|- \| 所在欄 \| 所在 \|- \| 地番欄 \| 地番 \|- \| 地目欄 \| 地目 \|- \| 地積欄 \| 地積 \|- \| rowspan="3" \| 原因及びその日付欄 \| 登記原因及びその日付 \|- \| 河川区域内又は高規格堤防特別区域内、樹林帯区域内、特定樹林帯区域内若しくは河川立体区域内の土地である旨 \|- \| 閉鎖の事由 \|- \| rowspan="2" \| 登記の日付欄 \| 登記の年月日 \|- \| 閉鎖の年月日 \|- \| colspan="2" \| 所有者欄 \| 所有者及びその持分 \|} ====区分建物でない建物の表題部==== 区分建物でない建物の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000400000000002000000000000000000 不動産登記規則第4条第2項]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#3000000002000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000 同規則別表2]） {\| class="wikitable" style="text-align:left" \|- \| colspan="2" \| '''欄''' \| '''記録される事項''' \|- \| colspan="2" \| 所在図番号欄 \| 建物所在図の番号 \|- \| rowspan="12" \| 主たる建物の表示欄 \| 不動産番号欄 \| 不動産番号 \|- \| rowspan="2" \| 所在欄 \| 所在（附属建物の所在を含む。） \|- \| 建物の名称があるときは、その名称 \|- \| 家屋番号欄 \| 家屋番号 \|- \| 種類欄 \| 種類 \|- \| 構造欄 \| 構造 \|- \| 床面積欄 \| 床面積 \|- \| rowspan="3" \| 原因及びその日付欄 \| 登記原因及びその日付 \|- \| 建物を新築する場合の不動産工事の先取特権の保存の登記における建物の種類、構造及び床面積が設計書による旨 \|- \| 閉鎖の事由 \|- \| rowspan="2" \| 登記の日付欄 \| 登記の年月日 \|- \| 閉鎖の年月日 \|- \| rowspan="9" \| 附属建物の表示欄 \| 符号欄 \| 附属建物の符号 \|- \| 種類欄 \| 附属建物の種類 \|- \| rowspan="3" \| 構造欄 \| 附属建物の構造 \|- \| 附属建物が区分建物である場合における当該附属建物が属する一棟の建物の所在、構造、床面積及び名称 \|- \| 附属建物が区分建物である場合における敷地権の内容 \|- \| 床面積欄 \| 附属建物の床面積 \|- \| rowspan="2" \| 原因及びその日付欄 \| 附属建物に係る登記の登記原因及びその日付 \|- \| 附属建物を新築する場合の不動産工事の先取特権の保存の登記における建物の種類、構造及び床面積が設計書による旨 \|- \| 登記の日付欄 \| 附属建物に係る登記の年月日 \|- \| colspan="2" \| 所有者欄 \| 所有者及びその持分 \|} ====区分建物である建物の表題部==== 区分建物である建物の登記記録の表題部が区分される欄及び各々の欄に記録される事項は以下のとおりである（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000400000000003000000000000000000 不動産登記規則第4条第3項]・[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#3000000003000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000000 同規則別表3]） {\| class="wikitable" style="text-align:left" \|- \| colspan="2" \| '''欄''' \| '''記録される事項''' \|- \| colspan="3" \| 一棟の建物の表題部 \|- \| colspan="2" \| 専有部分の家屋番号欄 \| 一棟の建物に属する区分建物の家屋番号 \|- \| rowspan="10" \| 一棟の建物の表示欄 \| 所在欄 \| 一棟の建物の所在 \|- \| 所在図番号欄 \| 建物所在図の番号 \|- \| 建物の名称欄 \| 一棟の建物の名称 \|- \| 構造欄 \| 一棟の建物の構造 \|- \| 床面積欄 \| 一棟の建物の床面積 \|- \| rowspan="3" \| 原因及びその日付欄 \| 一棟の建物に係る登記の登記原因及びその日付 \|- \| 建物を新築する場合の不動産工事の先取特権の保存の登記における建物の種類、構造及び床面積が設計書による旨 \|- \| 閉鎖の事由 \|- \| rowspan="2" \| 登記の日付欄 \| 一棟の建物に係る登記の年月日 \|- \| 閉鎖の年月日 \|- \| rowspan="6" \| 敷地権の目的たる土地の表示欄 \| 土地の符号欄 \| 敷地権の目的である土地の符号 \|- \| 所在及び地番欄 \| 敷地権の目的である土地の所在及び地番 \|- \| 地目欄 \| 敷地権の目的である土地の地目 \|- \| 地積欄 \| 敷地権の目的である土地の地積 \|- \| rowspan="2" \| 登記の日付欄 \| 敷地権に係る登記の年月日 \|- \| 敷地権の目的である土地の表題部の登記事項に変更又は錯誤若しくは遺漏があることによる建物の表題部の変更の登記又は更正の登記の登記原因及びその日付 \|- \| colspan="3" \| 区分建物の表題部 \|- \| rowspan="11" \| 専有部分の建物の表示欄 \| 不動産番号欄 \| 不動産番号 \|- \| 家屋番号欄 \| 区分建物の家屋番号 \|- \| 建物の名称欄 \| 区分建物の名称 \|- \| 種類欄 \| 区分建物の種類 \|- \| 構造欄 \| 区分建物の構造 \|- \| 床面積欄 \| 区分建物の床面積 \|- \| rowspan="4" \| 原因及びその日付欄 \| 区分建物に係る登記の登記原因及びその日付 \|- \| 共用部分である旨 \|- \| 団地共用部分である旨 \|- \| 建物を新築する場合の不動産工事の先取特権の保存の登記における建物の種類、構造及び床面積が設計書による旨 \|- \| 登記の日付欄 \| 区分建物に係る登記の年月日 \|- \| rowspan="9" \| 附属建物の表示欄 \| 符号欄 \| 附属建物の符号 \|- \| 種類欄 \| 附属建物の種類 \|- \| rowspan="3" \| 構造欄 \| 附属建物の構造 \|- \| 附属建物が区分建物である場合におけるその一棟の建物の所在、構造、床面積及び名称 \|- \| 附属建物が区分建物である場合における敷地権の内容 \|- \| 床面積欄 \| 附属建物の床面積 \|- \| rowspan="2" \| 原因及びその日付欄 \| 附属建物に係る登記の登記原因及びその日付 \|- \| 附属建物を新築する場合の不動産工事の先取特権の保存の登記における建物の種類、構造及び床面積が設計書による旨 \|- \| 登記の日付欄 \| 附属建物に係る登記の年月日 \|- \| rowspan="6" \| 敷地権の表示欄 \| 土地の符号欄 \| 敷地権の目的である土地の符号 \|- \| 敷地権の種類欄 \| 敷地権の種類 \|- \| 敷地権の割合欄 \| 敷地権の割合 \|- \| rowspan="2" \| 原因及びその日付欄 \| 敷地権に係る登記の登記原因及びその日付 \|- \| 附属建物に係る敷地権である旨 \|- \| 登記の日付欄 \| 敷地権に係る登記の年月日 \|- \| colspan="2" \| 所有者欄 \| 所有者及びその持分 \|} ====権利部==== 権利部は甲区及び乙区に区分され、甲区には所有権に関する登記の登記事項を記録することとされ、乙区には所有権以外の権利に関する登記の登記事項を記録することとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000400000000004000000000000000000 不動産登記規則第4条第4項]）。 ===移記又は転写=== 登記官は、登記を移記し又は転写するときは、法令に別段の定めがある場合を除き、現に効力を有する登記のみを移記し、又は転写しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000500000000000000000000000000000 不動産登記規則第5条第1項]）。そして、登記官は、登記を移記し又は転写したときは、その年月日を新たに記録した登記の末尾に記録しなければならず（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000500000000002000000000000000000 不動産登記規則第5条第2項]）、登記を移記したときは、移記前の登記記録を閉鎖しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000500000000003000000000000000000 同規則第5条第3項]）。例えば、登記簿のコンピュータ化による移記については、以下のように記録される。 :昭和63年法務省令第37号附則第2条第2項の規定により移記 :平成何年何月何日また、登記官は、登記記録に記録されている事項が過多となったことその他の事由により取扱いが不便となったときは、登記を移記することができ、この場合、表示に関する登記及び所有権の登記であって現に効力を有しないものも移記することができるとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000600000000000000000000000000000 不動産登記規則第6条]）。なお、登記官は、登記を移記し又は転写するときは、登記官の識別番号を記録しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000700000000000000000000000000000 不動産登記規則第7条前段]）。 ===登記記録のバックアップ=== 登記記録のバックアップデータについては、法務大臣及び登記官を監督する法務局又は地方法務局の長は、副登記記録を調整することとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#10000000000000000000000000000000000000000000000009000000000000000000000000000000 不動産登記規則第9条]）。この副登記記録は、登記記録が滅失した場合の回復手続（[[不動産登記法第13条\|不動産登記法第13条]]）に使用されるほか、一時的なシステム障害の場合においても使用される。具体的には、登記事項証明書又は登記事項要約書の作成の場合について、規定がある（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#10000000000000000000000000000000000000000000000199000000000000000000000000000000 不動産登記規則第199条]） ===登記記録の閉鎖=== 登記官は、登記記録を閉鎖するときは、閉鎖の事由及びその年月日を記録するほか、登記官の識別番号を記録しなければならず、登記記録の全部を閉鎖するときは、閉鎖する登記記録の不動産の表示（[[不動産登記法第27条\|不動産登記法第27条第1号]]に掲げる登記事項を除く）を抹消する記号を記録しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000000800000000000000000000000000000 不動産登記規則第8条]）。ただし、区分建物である建物の登記記録を閉鎖する場合で、当該登記記録の閉鎖後においても当該閉鎖建物が属する一棟の建物に他の建物（附属建物として登記されているものを除く）が存することとなるときは、閉鎖建物の登記記録に記録された、以下掲げる事項を抹消する記号を記録することを要しないとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000011700000000000000000000000000000 不動産登記規則第117条第1項柱書]及び各号）。一棟の建物の所在する市・区・郡・町・村・字及び土地の地番一棟の建物の構造及び床面積一棟の建物の名称があるときは、その名称 [http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000011600000000000000000000000000000 不動産登記規則第116条第1項]の規定により記録されている当該他の建物の家屋番号上記の場合には、登記官は、閉鎖建物が属する一棟の建物に属する他の建物の登記記録に記録されている当該閉鎖建物の家屋番号を抹消する記号を記録しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000011700000000002000000000000000000 不動産登記規則第117条第2項]）。上記以外の場合において、区分建物である建物の登記記録を閉鎖するときは、登記官は、閉鎖建物の登記記録及び当該閉鎖建物が属する一棟の建物に属する他の建物の登記記録（閉鎖されたものも含む）の、上記に掲げる事項を抹消する記号を記録しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000011700000000003000000000000000000 同規則第117条第3項]）。登記記録が閉鎖される場合及びその登記記録で、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html 不動産登記規則]に規定があるもの及び関連するものについては、上記の登記を移記した場合のほか、以下の場合である。甲登記所から乙登記所へ、管轄転属による登記記録を移送した場合の、甲登記所の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#10000000000000000000000000000000000000000000000032000000000000000000000000000000 不動産登記規則第32条第2項]・第1項）甲土地を乙土地に合筆する合筆の登記をする場合における、甲土地の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000010600000000000000000000000000000 不動産登記規則第106条第2項]・第1項）土地の滅失の登記をする場合における、当該土地の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000010900000000000000000000000000000 同規則第109条]）建物の合体の登記をする場合における、合体前の建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000012000000000009000000000000000000 同規則第120条第9項]、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014400000000000000000000000000000 同規則第144条第1項]）敷地権付き区分建物について、敷地権であった権利が消滅したことによる建物の表題部に関する変更の登記をするとき又は敷地権付き区分建物の滅失の登記をするときで、当該敷地権の目的であった土地の登記記録の権利部の相当区に[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000012400000000003000000000000000000 同規則第124条第3項]の規定により転写すべき登記に後れる登記がある場合における、当該敷地権の目的であった土地の登記記録の権利部の相当区（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000012400000000000000000000000000000 同規則第124条第4項]・第3項・第2項・第1項後段、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014500000000000000000000000000000 同規則第145条第1項]）敷地権付き区分建物について、敷地権の不存在を原因とする建物の表題部に関する更正の登記をしたときで、[[不動産登記法第73条\|不動産登記法第73条第1項本文]]の規定により敷地権の移転の登記としての効力を有する登記がある場合における、当該敷地権の目的であった土地の登記記録の権利部の相当区（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000012600000000000000000000000000000 同規則第126条第3項]・第2項・第1項、[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000012400000000004000000000000000000 同規則第124条第4項]）区分建物でない甲建物を区分して甲建物と乙建物とする建物の区分の登記をする場合における、区分前の甲建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000012900000000000000000000000000000 同規則第129条第2項]・第1項）甲建物を乙建物の附属建物とする建物の合併の登記をする場合における、甲建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000013200000000000000000000000000000 同規則第132条第3項]・第1項）区分建物である甲建物を、乙建物又は乙建物の附属建物に合併する建物の合併（乙建物又は乙建物の附属建物が甲建物と接続する区分建物である場合に限る。以下「区分合併」という。）に係る建物の合併の登記をする場合における、甲建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000013300000000000000000000000000000 同規則第133条第2項]・第1項）区分合併（甲建物を乙建物の附属建物に合併する場合を除く）に係る建物の合併の登記をするときに、区分合併後の建物が区分建物でない場合における、区分合併前の乙建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000013300000000000000000000000000000 同規則第133条第4項]・第3項）区分建物でない甲建物を区分してその一部を乙建物の附属建物とする登記をする場合における、区分前の甲建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000013700000000000000000000000000000 同規則第137条第2項]・第1項）区分建物でない建物が区分建物となった旨の変更の登記（[[不動産登記法第52条\|不動産登記法第52条第1項]]・第3項）をする場合における、変更前の建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014000000000000000000000000000000 同規則第140条第3項]・第1項）区分合併以外の原因により、区分建物である建物が区分建物でない建物となった旨の変更の登記をする場合における、変更前の区分建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014000000000000000000000000000000 同規則第140条第4項]・第3項）建物の滅失の登記をする場合における、当該建物の登記記録（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000014400000000000000000000000000000 同規則第144条第1項]）所有権の保存の登記を抹消する場合で、[[不動産登記法第74条\|不動産登記法第74条第1項第1号後段]]の規定により相続人が申請したもの及び同法第74条第2項の規定により申請されたもの'''以外'''の登記を抹消する場合における、当該登記記録（1961年（昭和36年）9月2日民甲2163号回答・1984年（昭和59年）2月25日民三1085号通達）なお、土地に関する閉鎖登記記録の保存期間は、閉鎖した日から50年間であり（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002800000000001000000004000000000 不動産登記規則第28条第4号]）、建物に関する閉鎖登記記録の保存期間は、閉鎖した日から30年間である（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002800000000001000000005000000000 同規則第28条第5号]）。 ===登記記録の廃棄=== 登記所において閉鎖登記記録を廃棄するときは、法務局又は地方法務局の長の認可を受けなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000002900000000000000000000000000000 不動産登記規則第29条]）。そして、登記官は、この認可を受けようとするときは、[[s:不動産登記事務取扱手続準則\|不動産登記事務取扱手続準則]]（2005年（平成17年）2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。）別記第31号様式による認可申請書を提出しなければならない（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#23\|同準則第23条第1号]]）。この申請書の様式は以下のとおりである。 [[画像:帳簿等廃棄認可申請書.PNG\|none\|frame\|帳簿等廃棄認可申請書]] ==参照条文== [[不動産登記法第2条]] ==参考文献== 小池信行・藤谷定勝監修　不動産登記実務研究会編著　『Q&A権利に関する登記の実務I 第1編総論（上）』　[[w:日本加除出版\|日本加除出版]]、2006年、219・220頁、ISBN 4-8178-3746-2 *小宮山秀史　「逐条解説不動産登記規則(3)」『登記研究』693号、テイハン、2005年、175-178頁 ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s3\|第3章登記記録等]]<br> \|[[不動産登記法第11条]]<br>（登記) \|[[不動産登記法第13条]]<br>（登記記録の滅失と回復） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|012]]	null	2010-09-23T02:18:28Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC12%E6%9D%A1
8,239	労働者派遣法	法学 > 労働法 > 労働者派遣法労働者派遣法の教科書。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学 > 労働法 > 労働者派遣法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "労働者派遣法の教科書。", "title": "" } ]	法学　>　労働法　>　労働者派遣法労働者派遣法の教科書。	[[法学]]　>　[[労働法]]　>　[[労働者派遣法]] [[w:労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律\|労働者派遣法]]の教科書。 == 教科書・コンメンタール == [[労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律]] == 外部リンク == [[初級システムアドミニストレータ/情報化と経営#労働に関する法規\|初級システムアドミニストレータ]] {{stub}} [[Category:法学\|ろうとうしやはけんしきようのてきせいなうんえいのかくほ]]	null	2016-01-20T09:20:17Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%8A%B4%E5%83%8D%E8%80%85%E6%B4%BE%E9%81%A3%E6%B3%95
8,240	不動産登記法第20条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記法第20条 (登記の順序) 第20条本条は、登記は受付番号の順にするべきである旨を定めたものである。登記官は、本条に規定する場合以外の場合でも、受付番号の順序に従って登記することとされている(不動産登記規則第58条)。従って、例えば、受付番号の順に従わず、事案の簡単なものから順に登記するということはできない。なお、本条は職務規定にすぎず、本条違反のみを理由として登記の抹消の手続きを求めることはできないとした判例がある(最判昭和51年4月8日判例時報815号49頁)。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記法第20条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記の順序)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第20条", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は、登記は受付番号の順にするべきである旨を定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "登記官は、本条に規定する場合以外の場合でも、受付番号の順序に従って登記することとされている(不動産登記規則第58条)。従って、例えば、受付番号の順に従わず、事案の簡単なものから順に登記するということはできない。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "なお、本条は職務規定にすぎず、本条違反のみを理由として登記の抹消の手続きを求めることはできないとした判例がある(最判昭和51年4月8日判例時報815号49頁)。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記法第20条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記法第20条]] ==条文== （登記の順序）第20条 :登記官は、同一の不動産に関し権利に関する登記の申請が二以上あったときは、これらの登記を受付番号の順序に従ってしなければならない。 ==解説== 本条は、登記は受付番号の順にするべきである旨を定めたものである。登記官は、本条に規定する場合以外の場合でも、受付番号の順序に従って登記することとされている（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000005800000000000000000000000000000 不動産登記規則第58条]）。従って、例えば、受付番号の順に従わず、事案の簡単なものから順に登記するということはできない。なお、本条は職務規定にすぎず、本条違反のみを理由として登記の抹消の手続きを求めることはできないとした判例がある（最判昭和51年4月8日判例時報815号49頁）。 ==参照条文== *[[不動産登記規則第58条]] （登記の順序） {{stub}} [[category:不動産登記法\|020]]	null	2009-09-19T03:00:57Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC20%E6%9D%A1
8,242	More C++ Idioms/反復子対(Iterator Pair)	ある範囲のデータ値を、そのデータ構造を意識することなく指定する。コピーコンストラクタを使って、別の vector<int> から vector<int> を作成することが便利であることはよく知られている。同様に、メンバテンプレートによる型変換(Coercion by Member Template)イディオムを使ってメンバテンプレートコンストラクタにより vector<int> から vector<double> を作成することも便利である。コード例は以下のようになる。 vector のインタフェースは、それでもまだある種の要求には十分に柔軟とは言えない。例えば、list や set や POD の配列そのものから作成することができない。反復子対(Iterator Pair)イディオムはこの問題を解決する。このイディオムは、(明白ながら)反復子(Iterator)デザインパターンを基本としている。反復子(Iterator)パターンの意図は、ある集約的構造を辿るためのオブジェクトを、その構造の実装に対する仮定なしに提供することである。反復子(Iterator)の対は、値の範囲の先頭と終端を指定するために使われる。反復子(Iterator)デザインパターンの効果により、(例の vector 中で)反復子対イディオムを使うものはどれでも、データ構造を意識することなく範囲をアクセスすることができる。唯一の要求は、反復子がある決まった最小のインタフェースを公開するべきだという点である。反復子対(Iterator Pair)イディオムは、しばしばメンバテンプレートと組み合わせて使われる。これは、反復子の正確な型があらかじめ分からないからである。 set<T>::iteartor や list<T>::iterator、あるいは POD 配列にもなりうる。型に関わらず、汎用(generic)アルゴリズムは反復子対によって動作するように記述される。反復子の型がモデル化するべきコンセプトを示しておくと便利なことが多い。前記の例では、反復子が、少なくとも入力反復子(InputIterator)コンセプトをモデル化していなければならない。反復子のカテゴリ(タグ)とその使用法についてのより詳細な情報は、タグによる分配(Tag Dispatching)イディオムで記述している。反復子対(Iterator Pair)イディオムが避けられない場合がある。例えば、std::string を、内部に 0 を持つキャラクタ列のバッファから作成しようとする場合には、反復子対(Iterator Pair)イディオムを使わざるを得ない。全ての標準コンテナ	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "ある範囲のデータ値を、そのデータ構造を意識することなく指定する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "コピーコンストラクタを使って、別の vector<int> から vector<int> を作成することが便利であることはよく知られている。同様に、メンバテンプレートによる型変換(Coercion by Member Template)イディオムを使ってメンバテンプレートコンストラクタにより vector<int> から vector<double> を作成することも便利である。コード例は以下のようになる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "vector のインタフェースは、それでもまだある種の要求には十分に柔軟とは言えない。例えば、list や set や POD の配列そのものから作成することができない。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "反復子対(Iterator Pair)イディオムはこの問題を解決する。このイディオムは、(明白ながら)反復子(Iterator)デザインパターンを基本としている。反復子(Iterator)パターンの意図は、ある集約的構造を辿るためのオブジェクトを、その構造の実装に対する仮定なしに提供することである。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "反復子(Iterator)の対は、値の範囲の先頭と終端を指定するために使われる。反復子(Iterator)デザインパターンの効果により、(例の vector 中で)反復子対イディオムを使うものはどれでも、データ構造を意識することなく範囲をアクセスすることができる。唯一の要求は、反復子がある決まった最小のインタフェースを公開するべきだという点である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "反復子対(Iterator Pair)イディオムは、しばしばメンバテンプレートと組み合わせて使われる。これは、反復子の正確な型があらかじめ分からないからである。 set<T>::iteartor や list<T>::iterator、あるいは POD 配列にもなりうる。型に関わらず、汎用(generic)アルゴリズムは反復子対によって動作するように記述される。反復子の型がモデル化するべきコンセプトを示しておくと便利なことが多い。前記の例では、反復子が、少なくとも入力反復子(InputIterator)コンセプトをモデル化していなければならない。反復子のカテゴリ(タグ)とその使用法についてのより詳細な情報は、タグによる分配(Tag Dispatching)イディオムで記述している。", "title": "" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "反復子対(Iterator Pair)イディオムが避けられない場合がある。例えば、std::string を、内部に 0 を持つキャラクタ列のバッファから作成しようとする場合には、反復子対(Iterator Pair)イディオムを使わざるを得ない。", "title": "" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "全ての標準コンテナ", "title": "" } ]	null	=<center>反復子対(Iterator Pair)</center>= === 意図 === ある範囲のデータ値を、そのデータ構造を意識することなく指定する。 === 別名 === === 動機 === コピーコンストラクタを使って、別の vector<int> から vector<int> を作成することが便利であることはよく知られている。同様に、メンバテンプレートによる型変換(Coercion by Member Template)イディオムを使ってメンバテンプレートコンストラクタにより vector<int> から vector<double> を作成することも便利である。コード例は以下のようになる。 <source lang="cpp"> template <class T> class vector { public: vector (const vector<T> &); // コピーコンストラクタ template <class U> vector (const vector<U> &); // メンバテンプレートによる型変換を使ったコンストラクタ }; </source> vector のインタフェースは、それでもまだある種の要求には十分に柔軟とは言えない。例えば、list や set や POD の配列そのものから作成することができない。 <source lang="cpp"> template <class T> class vector { public: vector (const list<T> &); // コンストラクタは list がどのように実装されているかを知っていなければならない。非常に良くない！ vector (const set<T> &); // コンストラクタは set がどのように実装されているかを知っていなければならない。非常に良くない！ vector (const T * pod_array); // コンストラクタは pod_array がどこで終端されているかを知らない。非常に柔軟ではない！ }; </source> 反復子対(Iterator Pair)イディオムはこの問題を解決する。このイディオムは、(明白ながら)反復子(Iterator)デザインパターンを基本としている。反復子(Iterator)パターンの意図は、ある集約的構造を辿るためのオブジェクトを、その構造の実装に対する仮定なしに提供することである。 === 解法とサンプルコード === 反復子(Iterator)の対は、値の範囲の先頭と終端を指定するために使われる。反復子(Iterator)デザインパターンの効果により、(例の vector 中で)反復子対イディオムを使うものはどれでも、データ構造を意識することなく範囲をアクセスすることができる。唯一の要求は、反復子がある決まった最小のインタフェースを公開するべきだという点である。 <source lang="cpp"> template <class T> class vector { public: template <class InputIterator> vector (InputIterator begin, InputIterator end) // 反復子対(Iterator-pair)コンストラクタ { // 必要なメモリを割り当て、mem に格納する。 for (int i = 0; begin != end; ++i) { mem[i] = begin; ++begin; } } }; int main (void) { std::list<int> l(4); std::fill(l.begin(),l.end(), 10); // 反復子対を使って list を埋める std::set<int> s(4); std::fill(s.begin(),s.end(), 20); // 反復子対を使って set を埋める。 std::vector<int> v1(l.begin(), l.end()); // 反復子対を使って vector を作成する。 std::vector<int> v2(s.begin(), s.end()); // 別の vector を作成する。 } </source> 反復子対(Iterator Pair)イディオムは、しばしばメンバテンプレートと組み合わせて使われる。これは、反復子の正確な型があらかじめ分からないからである。 set<T>::iteartor や list<T>::iterator、あるいは POD 配列にもなりうる。型に関わらず、汎用(generic)アルゴリズムは反復子対によって動作するように記述される。反復子の型がモデル化するべきコンセプトを示しておくと便利なことが多い。前記の例では、反復子が、少なくとも入力反復子(InputIterator)コンセプトをモデル化していなければならない。反復子のカテゴリ(タグ)とその使用法についてのより詳細な情報は、タグによる分配(Tag Dispatching)イディオムで記述している。反復子対(Iterator Pair)イディオムが避けられない場合がある。例えば、std::string を、内部に 0 を持つキャラクタ列のバッファから作成しようとする場合には、反復子対(Iterator Pair)イディオムを使わざるを得ない。 <source lang="cpp"> char buf[] = { 'A', 'B', 0, 'C', 0, 'D'}; std::string str1 (buf); // "AB" だけが作成される。 std::string str2 (buf, buf + sizeof (buf)); // 反復子対を利用する。"AB_C_D" が作成される。 // buf は範囲の先頭で、buf + sizeof(buf) が範囲の終端 std::cout << str1 << " length = " << str1.length() << std::endl; // AB length = 2 std::cout << str2 << " length = " << str2.length() << std::endl; // AB_C_D length = 6 </source> === 既知の利用 === 全ての標準コンテナ === Related Idioms === [[More C++ Idioms/メンバテンプレートによる型変換(Coercion by Member Template)\|メンバテンプレートによる型変換(Coercion by Member Template)]] * [[More C++ Idioms/タグによる分配(Tag Dispatching)\|タグによる分配(Tag Dispatching)]] === References === [[en:More C++ Idioms/Iterator Pair]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2008-05-27T15:34:55Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E5%8F%8D%E5%BE%A9%E5%AD%90%E5%AF%BE(Iterator_Pair)
8,243	More C++ Idioms/リソースの返値(Resource Return)	(リソースの)所有権移動を、ファクトリ関数の返値の型によって明示的に表明する。新しいリソースを作成し呼び出し元に返すために、しばしばファクトリ関数が使われる。新しいリソースは、生のメモリや、動的に割り当てられたオブジェクト、データベースのカーソルや接続、ロックといったものになりうる。誰がリソースを所有し、誰がリソースを解放するかは、リソースに関する重要な質問である。呼び出し元がリソースの解放に対して暗黙的に責任を持つようなインタフェースが作成されることがよくある。この点に呼び出し元が気づいていない場合、あるいは、正しい手順をとるのを忘れていた場合、簡単に誤用される類のインタフェースになってしまう。以下のコード断片のような例である。リソースの返値(Resource Return)イディオムは状況を是正し、結果、 (いくらかは)簡単には誤用できないインタフェースをもたらす。その解法は、リソース管理を行うスマートポインタにリソースをラップし、生のポインタの代わりスマートポインタを返すことである。もっとも単純な形式のリソースの返値(Resource Return)イディオムは以下のコード断片のようになる。リソースを返すためのリソース管理用スマートポインタの型を決定する際に、考慮するべき点がいくつかある。選択肢としては、がある。選択に対する利点と欠点についての素晴らしい議論が、Scott Meyers の記事 The Resource Return Problem で詳細に記述されている。 (単純な delete 以外の)カスタム化された削除が必要とならない限り、前記の例のように、 auto_ptr がリソースの返値(Resource Return)イディオムを使う素早い方法である。 auto_ptr は排他的だが移動可能なリソースの所有権を提供し、それはインタフェースを見ただけで非常に明快となる。動的に割り当てられたポインタを返すファクトリ関数にとって、boost::shared_ptr もよい選択肢である。なぜなら、通常の copy semantics (例えば、STL のコンテナに格納することができる)を提供するからである。また、クライアントを邪魔することなく、リソースの解放方法を通常の delete 操作から、カスタム化された方法に変更することもできる。リソースの返値(Resource Return)イディオムに排他的な所有権が含まれている場合、所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)イディオムが、リソース所有権の移動中におけるテンポラリオブジェクトの不要な生成と破壊を避けるためにしばしば有用である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "(リソースの)所有権移動を、ファクトリ関数の返値の型によって明示的に表明する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "新しいリソースを作成し呼び出し元に返すために、しばしばファクトリ関数が使われる。新しいリソースは、生のメモリや、動的に割り当てられたオブジェクト、データベースのカーソルや接続、ロックといったものになりうる。誰がリソースを所有し、誰がリソースを解放するかは、リソースに関する重要な質問である。呼び出し元がリソースの解放に対して暗黙的に責任を持つようなインタフェースが作成されることがよくある。この点に呼び出し元が気づいていない場合、あるいは、正しい手順をとるのを忘れていた場合、簡単に誤用される類のインタフェースになってしまう。以下のコード断片のような例である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "リソースの返値(Resource Return)イディオムは状況を是正し、結果、 (いくらかは)簡単には誤用できないインタフェースをもたらす。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "その解法は、リソース管理を行うスマートポインタにリソースをラップし、生のポインタの代わりスマートポインタを返すことである。もっとも単純な形式のリソースの返値(Resource Return)イディオムは以下のコード断片のようになる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "リソースを返すためのリソース管理用スマートポインタの型を決定する際に、考慮するべき点がいくつかある。選択肢としては、", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "がある。", "title": "" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "選択に対する利点と欠点についての素晴らしい議論が、Scott Meyers の記事 The Resource Return Problem で詳細に記述されている。 (単純な delete 以外の)カスタム化された削除が必要とならない限り、前記の例のように、 auto_ptr がリソースの返値(Resource Return)イディオムを使う素早い方法である。 auto_ptr は排他的だが移動可能なリソースの所有権を提供し、それはインタフェースを見ただけで非常に明快となる。動的に割り当てられたポインタを返すファクトリ関数にとって、boost::shared_ptr もよい選択肢である。なぜなら、通常の copy semantics (例えば、STL のコンテナに格納することができる)を提供するからである。また、クライアントを邪魔することなく、リソースの解放方法を通常の delete 操作から、カスタム化された方法に変更することもできる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "リソースの返値(Resource Return)イディオムに排他的な所有権が含まれている場合、所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)イディオムが、リソース所有権の移動中におけるテンポラリオブジェクトの不要な生成と破壊を避けるためにしばしば有用である。", "title": "" } ]	null	=<center>リソースの返値(Resource Return)</center>= === 意図 === (リソースの)所有権移動を、ファクトリ関数の返値の型によって明示的に表明する。 === 別名 === === 動機 === 新しいリソースを作成し呼び出し元に返すために、しばしばファクトリ関数が使われる。新しいリソースは、生のメモリや、動的に割り当てられたオブジェクト、データベースのカーソルや接続、ロックといったものになりうる。誰がリソースを所有し、誰がリソースを解放するかは、リソースに関する重要な質問である。呼び出し元がリソースの解放に対して'''暗黙的に'''責任を持つようなインタフェースが作成されることがよくある。この点に呼び出し元が気づいていない場合、あるいは、正しい手順をとるのを忘れていた場合、簡単に誤用される類のインタフェースになってしまう。以下のコード断片のような例である。 <source lang="cpp"> struct X { void foo() {} }; X * Xfactory() // リソースの所有権が暗黙的に呼び出し元に移動する。 { return new X; // 動的に割り当てられたインスタンス } int main (void) { Xfactory()->foo(); // ここで動的に割り当てられた X のインスタンスがリーク(解放漏れ)する。 } </source> リソースの返値(Resource Return)イディオムは状況を是正し、結果、 (いくらかは)簡単には誤用できないインタフェースをもたらす。 === 解法とサンプルコード === その解法は、リソース管理を行うスマートポインタにリソースをラップし、生のポインタの代わりスマートポインタを返すことである。もっとも単純な形式のリソースの返値(Resource Return)イディオムは以下のコード断片のようになる。 <source lang="cpp"> struct X { void foo() {} }; std::auto_ptr<X> Xfactory() // リソースの所有権は明示的に呼び出し元に移動される。 { return std::auto_ptr<X> (new X); // 動的に割り当てられたインスタンス } int main (void) { Xfactory()->foo(); // ここでは、動的に割り当てられた X のインスタンスはリークしない。 } </source> リソースを返すためのリソース管理用スマートポインタの型を決定する際に、考慮するべき点がいくつかある。選択肢としては、 * std::auto_ptr * boost::shared_ptr * ユーザー定義の[[More C++ Idioms/ハンドル・ボディ(Handle Body)\|ハンドル・ボディ(Handle Body)]]イディオムがある。選択に対する利点と欠点についての素晴らしい議論が、Scott Meyers の記事 [http://www.aristeia.com/Papers/resourceReturnProblem.txt The Resource Return Problem] で詳細に記述されている。 (単純な delete 以外の)カスタム化された削除が必要とならない限り、前記の例のように、 auto_ptr がリソースの返値(Resource Return)イディオムを使う素早い方法である。 auto_ptr は排他的だが移動可能なリソースの所有権を提供し、それはインタフェースを見ただけで非常に明快となる。動的に割り当てられたポインタを返すファクトリ関数にとって、boost::shared_ptr もよい選択肢である。なぜなら、通常の copy semantics (例えば、STL のコンテナに格納することができる)を提供するからである。また、クライアントを邪魔することなく、リソースの解放方法を通常の delete 操作から、カスタム化された方法に変更することもできる。リソースの返値(Resource Return)イディオムに排他的な所有権が含まれている場合、 [[More C++ Idioms/所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)\|所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)]]イディオムが、リソース所有権の移動中におけるテンポラリオブジェクトの不要な生成と破壊を避けるためにしばしば有用である。 === 既知の利用 === === 関連するイディオム === * [[More C%2B%2B Idioms/リソース獲得は初期化である(Resource Acquisition Is Initialization)\|リソース獲得は初期化である(Resource Acquisition Is Initialization)(RAII)]] * [[More C++ Idioms/所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)\|所有権移動コンストラクタ(Move Constructor)]] === References === * [http://www.aristeia.com/Papers/resourceReturnProblem.txt The Resource Return Problem] [[en:More C++ Idioms/Resource Return]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2008-04-20T17:17:01Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/%E3%83%AA%E3%82%BD%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%81%AE%E8%BF%94%E5%80%A4(Resource_Return)
8,245	不動産登記法第74条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (所有権の保存の登記) w:所有権保存登記を参照。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(所有権の保存の登記)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "w:所有権保存登記を参照。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （所有権の保存の登記） ;第74条 # 所有権の保存の登記は、次に掲げる者以外の者は、申請することができない。 #:一　表題部所有者又はその相続人その他の[[w:一般承継\|一般承継]]人 #:二　所有権を有することが[[w:確定判決\|確定判決]]によって確認された者 #:三　収用（[http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%93%79%92%6e%8e%fb%97%70&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S26HO219&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 土地収用法（昭和26年法律第119号）]その他の法律の規定による収用をいう。[[不動産登記法第118条\|第118条第1項]]及び第3項から第5項までにおいて同じ。）によって[[w:所有権\|所有権]]を取得した者 # 区分建物にあっては、表題部所有者から所有権を取得した者も、前項の登記を申請することができる。この場合において、当該建物が敷地権付き区分建物であるときは、当該敷地権の登記名義人の承諾を得なければならない。 ==解説== [[w:所有権保存登記#所有権保存登記\|w:所有権保存登記]]を参照。 ==参照条文== *[[不動産登記令第7条]]（添付情報） ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-2\|第2款所有権に関する登記]] \|[[不動産登記法第73条]]<br>（敷地権付き区分建物に関する登記等） \|[[不動産登記法第75条]]<br>（表題登記がない不動産についてする所有権の保存の登記） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|074]]	null	2010-09-23T10:02:31Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC74%E6%9D%A1
8,246	不動産登記法第76条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (所有権の保存の登記の登記事項等) w:所有権保存登記を参照。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(所有権の保存の登記の登記事項等)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "w:所有権保存登記を参照。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （所有権の保存の登記の登記事項等） ;第76条 # 所有権の保存の登記においては、[[不動産登記法第59条\|第59条]]第三号の規定にかかわらず、登記原因及びその日付を登記することを要しない。ただし、敷地権付き区分建物について[[不動産登記法第74条\|第74条]]第2項の規定により所有権の保存の登記をする場合は、この限りでない。 # 登記官は、所有権の登記がない不動産について嘱託により所有権の処分の制限の登記をするときは、職権で、所有権の保存の登記をしなければならない。 # 前条の規定は、表題登記がない不動産について嘱託により所有権の処分の制限の登記をする場合について準用する。 ==解説== [[w:所有権保存登記#所有権保存登記\|w:所有権保存登記]]を参照。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-2\|第2款所有権に関する登記]] \|[[不動産登記法第75条]]<br>（表題登記がない不動産についてする所有権の保存の登記） \|[[不動産登記法第77条]]<br>（所有権の登記の抹消） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|076]]	null	2010-09-26T22:55:16Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC76%E6%9D%A1
8,247	More C++ Idioms/nullptr	整数の0とNULLポインタを区別するため。 C++では、長年にわたり、NULLポインタを指定するキーワードがないという恥ずかしさがありました。 C++11ではその恥ずかしさが解消されました。C++の強力な型チェックにより,CのNULLマクロは式の中ではほとんど役に立たなくなっています。そのため、C++ では整数定数 0 をヌルポインタを指定するために使う。これは圧倒的多数の場合で思惑どおり動作するが、曖昧なオーバーロード関数が存在する場合にはうまくいかない。例えば、両方の関数が(オーバーロードの解決において)同程度に良い場合には、コンパイラは正しい関数を選択することができない。 nullptrイディオムは、ライブラリによるヌルポインタによって上記問題のいくつかを解決する。 Herb Sutter と Bjarne Stroustrup による最新のドラフト提案(N2431) では、新しいキーワード nullptr を C++ に追加することを推奨している。 nullptrイディオムは、現存する C++ の機能を使って、これに最も近い効果を得ようとするものである。以下の nullptr の実装は、Scott Meyer によってその著書 Effective C++ 改訂2版内(25項)で示唆された、ライブラリベースのアプローチの変種である。不幸にも、gcc 4.1.1 コンパイラには nullptr とメンバ関数へのポインタ(pmf)との比較を認識することができないバグがあるようである。上記コードは VC++ 8.0 でコンパイル可能である。この技法には、提案 N2431 で論じられているように、いくつかの欠点がある。その欠点は以下のように要約できる。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "整数の0とNULLポインタを区別するため。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "C++では、長年にわたり、NULLポインタを指定するキーワードがないという恥ずかしさがありました。 C++11ではその恥ずかしさが解消されました。C++の強力な型チェックにより,CのNULLマクロは式の中ではほとんど役に立たなくなっています。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "そのため、C++ では整数定数 0 をヌルポインタを指定するために使う。これは圧倒的多数の場合で思惑どおり動作するが、曖昧なオーバーロード関数が存在する場合にはうまくいかない。例えば、両方の関数が(オーバーロードの解決において)同程度に良い場合には、コンパイラは正しい関数を選択することができない。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "nullptrイディオムは、ライブラリによるヌルポインタによって上記問題のいくつかを解決する。 Herb Sutter と Bjarne Stroustrup による最新のドラフト提案(N2431) では、新しいキーワード nullptr を C++ に追加することを推奨している。 nullptrイディオムは、現存する C++ の機能を使って、これに最も近い効果を得ようとするものである。以下の nullptr の実装は、Scott Meyer によってその著書 Effective C++ 改訂2版内(25項)で示唆された、ライブラリベースのアプローチの変種である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "不幸にも、gcc 4.1.1 コンパイラには nullptr とメンバ関数へのポインタ(pmf)との比較を認識することができないバグがあるようである。上記コードは VC++ 8.0 でコンパイル可能である。", "title": "" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "この技法には、提案 N2431 で論じられているように、いくつかの欠点がある。その欠点は以下のように要約できる。", "title": "" } ]	null	=<div style="text-align:center">nullptr</div>= === 意図 === 整数の0とNULLポインタを区別するため。 === 別名 === === 動機 === C++では、長年にわたり、NULLポインタを指定するキーワードがないという恥ずかしさがありました。 C++11ではその恥ずかしさが解消されました。C++の強力な型チェックにより，CのNULLマクロは式の中ではほとんど役に立たなくなっています。 <syntaxhighlight lang="cpp"> #define NULL ((void )0) // 訳註：C++ では定義が異なる std::string str = NULL; // void * から std::string * へ自動的にキャストすることはできない void (C::pmf) () = &C::func; if (pmf == NULL) {} // void からメンバ関数ポインタへ自動的にキャストすることはできない </syntaxhighlight> そのため、C++ では整数定数 0 をヌルポインタを指定するために使う。これは圧倒的多数の場合で思惑どおり動作するが、曖昧なオーバーロード関数が存在する場合にはうまくいかない。例えば、両方の関数が(オーバーロードの解決において)同程度に良い場合には、コンパイラは正しい関数を選択することができない。 <syntaxhighlight lang="cpp"> void func(int); void func (double ); int main (void) { func (static_cast <double >(0)); // 期待通り func(double ) が呼びだされる。 func (0); // func(int) が呼び出されるが、0 はヌルポインタでもあるため double が望ましいのかもしれない。 func (NULL) // (訳註：NULL が上記の定義((void)0) として)曖昧。double と int は同程度に良く合致する。 } </syntaxhighlight> === 解法とサンプルコード === nullptrイディオムは、ライブラリによるヌルポインタによって上記問題のいくつかを解決する。 Herb Sutter と Bjarne Stroustrup による最新のドラフト[http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg21/docs/papers/2007/n2431.pdf 提案(N2431)] では、新しいキーワード '''nullptr''' を C++ に追加することを推奨している。 nullptrイディオムは、現存する C++ の機能を使って、これに最も近い効果を得ようとするものである。以下の nullptr の実装は、Scott Meyer によってその著書 Effective C++ 改訂2版内(25項)で示唆された、ライブラリベースのアプローチの変種である。 <syntaxhighlight lang="cpp"> const // const オブジェクトであって、 class nullptr_t { public: template<class T> operator T() const // 任意の非メンバ型のヌルポインタや、 { return 0; } template<class C, class T> operator T C::() const // 任意のメンバ型のヌルポインタに変換可能であって、 { return 0; } private: void operator&() const; // アドレスを取得することができない。 } nullptr = {}; struct C { void func(); }; template<typename T> void g( T* t ) {} template<typename T> void h( T t ) {} void func (double ) {} void func (int) {} int main(void) { char ch = nullptr; // ok func (nullptr); // func(double ) が呼び出される func (0); // func(int) が呼び出される void (C::pmf2)() = 0; // ok void (C::pmf)() = nullptr; // ok nullptr_t n1, n2; n1 = n2; //nullptr_t null = &n1; // アドレスを取得することはできない。 if (nullptr == ch) {} // ok if (nullptr == pmf) {} // ok (VC8 では) const int n = 0; if (nullptr == n) {} // ok //int p = 0; //if (nullptr == p) {} // ok ではない //g (nullptr); // T を導出することはできない int expr; char* ch3 = expr ? nullptr : nullptr; // ch1 はヌルポインタ値 //char* ch4 = expr ? 0 : nullptr; // エラー。比較不可能な型。 //int n3 = expr ? nullptr : nullptr; // エラー。nullptr は int に変換不可能。 //int n4 = expr ? 0 : nullptr; // エラー。比較不可能な型。 h( 0 ); // T = int として導出 h( nullptr ); // T = nullptr_t として導出 h( (float) nullptr ); // T = float として導出 sizeof( nullptr ); // ok typeid( nullptr ); // ok throw nullptr; // ok } </syntaxhighlight> 不幸にも、gcc 4.1.1 コンパイラには nullptr とメンバ関数へのポインタ(pmf)との比較を認識することができない[http://gcc.gnu.org/bugzilla/show_bug.cgi?id=33990 バグ]があるようである。上記コードは VC++ 8.0 でコンパイル可能である。 === 影響 === この技法には、 [http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg21/docs/papers/2007/n2431.pdf 提案 N2431] で論じられているように、いくつかの欠点がある。その欠点は以下のように要約できる。 * nullptrイディオムを使うためにヘッダをインクルードしなくてはならない。これにより、言語がヌルポインタに対して組み込みのキーワードを持っていないということがはっきりしてしまう。 * nullptrがライブラリとして実装される場合、コンパイラは意味のあるエラーメッセージを出力することができない。 === 既知の利用 === === 関連するイディオム === === References === * [http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg21/docs/papers/2007/n2431.pdf N2431: nullptr proposal] [[en:More C++ Idioms/nullptr]] [[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]]	null	2021-10-24T23:45:01Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/More_C%2B%2B_Idioms/nullptr
8,248	ファイナンシャル・プランニング技能士試験	メインページ > 試験 > ファイナンシャル・プランニング技能士試験]' FP技能士試験の教本の頁です。日本ファイナンシャル・プランナーズ協会(日本FP協会)・金融財政事情研究会(金財)が9月・1月・5月に行う。1級から3級まである	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "メインページ > 試験 > ファイナンシャル・プランニング技能士試験]'", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "FP技能士試験の教本の頁です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "日本ファイナンシャル・プランナーズ協会(日本FP協会)・金融財政事情研究会(金財)が9月・1月・5月に行う。1級から3級まである", "title": "試験について" } ]	メインページ > 試験 > ファイナンシャル・プランニング技能士試験]' FP技能士試験の教本の頁です。	{{Wikipedia\|ファイナンシャル・プランニング技能士}} {{Pathnav\|メインページ\|試験\|資格試験・・rame=1}}]' FP[[w:技能士\|技能士]]試験の教本の頁です。 == 試験について == 日本ファイナンシャル・プランナーズ協会（日本FP協会）・金融財政事情研究会（金財）が9月・1月・5月に行う。1級から3級まである == 試験範囲 == * [[/ライフプランニングと資金計画/]] * [[/リスク管理/]] * [[/金融資産運用/]] * [[/タックスプランニング/]] * [[/不動産/]] * [[/相続・事業承継/]] [[Category:資格試験(法律・会計)\|ふあいなんしやるふらんな]] [[Category:生活\|ふあいなんしやるふらんな]] [[Category:ファイナンシャル・プランニング技能士試験\|*]]	null	2021-04-23T10:28:13Z	[ "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%8A%E3%83%B3%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%97%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%8B%E3%83%B3%E3%82%B0%E6%8A%80%E8%83%BD%E5%A3%AB%E8%A9%A6%E9%A8%93
8,250	民事訴訟法第223条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第223条 (文書提出命令等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第223条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(文書提出命令等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第223条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第223条]] ==条文== （文書提出命令等） ;第223条 # 裁判所は、文書提出命令の申立てを理由があると認めるときは、決定で、文書の所持者に対し、その提出を命ずる。この場合において、文書に取り調べる必要がないと認める部分又は提出の義務があると認めることができない部分があるときは、その部分を除いて、提出を命ずることができる。 # 裁判所は、第三者に対して文書の提出を命じようとする場合には、その第三者を審尋しなければならない。 # 裁判所は、公務員の職務上の秘密に関する文書について[[民事訴訟法第220条\|第220条]]第四号に掲げる場合であることを文書の提出義務の原因とする文書提出命令の申立てがあった場合には、その申立てに理由がないことが明らかなときを除き、当該文書が同号ロに掲げる文書に該当するかどうかについて、当該監督官庁（衆議院又は参議院の議員の職務上の秘密に関する文書についてはその院、内閣総理大臣その他の国務大臣の職務上の秘密に関する文書については内閣。以下この条において同じ。）の意見を聴かなければならない。この場合において、当該監督官庁は、当該文書が同号ロに掲げる文書に該当する旨の意見を述べるときは、その理由を示さなければならない。 # 前項の場合において、当該監督官庁が当該文書の提出により次に掲げるおそれがあることを理由として当該文書が第220条第四号ロに掲げる文書に該当する旨の意見を述べたときは、裁判所は、その意見について相当の理由があると認めるに足りない場合に限り、文書の所持者に対し、その提出を命ずることができる。 #:一　国の安全が害されるおそれ、他国若しくは国際機関との信頼関係が損なわれるおそれ又は他国若しくは国際機関との交渉上不利益を被るおそれ #:二　犯罪の予防、鎮圧又は捜査、公訴の維持、刑の執行その他の公共の安全と秩序の維持に支障を及ぼすおそれ # 第3項前段の場合において、当該監督官庁は、当該文書の所持者以外の第三者の技術又は職業の秘密に関する事項に係る記載がされている文書について意見を述べようとするときは、[[民事訴訟法第220条\|第220条]]第四号ロに掲げる文書に該当する旨の意見を述べようとするときを除き、あらかじめ、当該第三者の意見を聴くものとする。 # 裁判所は、文書提出命令の申立てに係る文書が[[民事訴訟法第220条\|第220条]]第四号イからニまでに掲げる文書のいずれかに該当するかどうかの判断をするため必要があると認めるときは、文書の所持者にその提示をさせることができる。この場合においては、何人も、その提示された文書の開示を求めることができない。 # 文書提出命令の申立てについての決定に対しては、即時抗告をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-5\|第5節書証]] \|[[民事訴訟法第222条\|第222条]]<br>（文書の特定のための手続） \|[[民事訴訟法第224条\|第224条]]<br>（当事者が文書提出命令に従わない場合等の効果） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|223]]	null	2023-01-02T04:36:44Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC223%E6%9D%A1
8,251	民事訴訟法第151条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第151条 (釈明処分)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第151条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(釈明処分)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第151条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第151条]] ==条文== （釈明処分） ;第151条 # 裁判所は、訴訟関係を明瞭にするため、次に掲げる処分をすることができる。 #:一　当事者本人又はその法定代理人に対し、口頭弁論の期日に出頭することを命ずること。 #:二　口頭弁論の期日において、当事者のため事務を処理し、又は補助する者で裁判所が相当と認めるものに陳述をさせること。 #:三　訴訟書類又は訴訟において引用した文書その他の物件で当事者の所持するものを提出させること。 #:四　当事者又は第三者の提出した文書その他の物件を裁判所に留め置くこと。 #:五　検証をし、又は鑑定を命ずること。 #:六　調査を嘱託すること。 # 前項に規定する検証、鑑定及び調査の嘱託については、証拠調べに関する規定を準用する。 ==解説== ==参照条文== ==判例== {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第150条\|第150条]]<br>（訴訟指揮等に対する異議） \|[[民事訴訟法第152条\|第152条]]<br>（口頭弁論の併合等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|151]]	null	2023-01-02T04:11:56Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC151%E6%9D%A1
8,253	不動産登記法第96条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (買戻しの特約の登記の登記事項)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(買戻しの特約の登記の登記事項)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （買戻しの特約の登記の登記事項） ;第96条 :買戻しの特約の登記の登記事項は、[[不動産登記法第59条\|第59条]]各号に掲げるもののほか、買主が支払った代金及び契約の費用並びに買戻しの期間の定めがあるときはその定めとする。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-4\|第4款担保権等に関する登記]] \|[[不動産登記法第95条]]<br>（質権の登記等の登記事項) \|[[不動産登記法第97条]]<br>（信託の登記の登記事項） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|96]]	null	2010-05-20T09:03:40Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC96%E6%9D%A1
8,254	不動産登記法第61条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記原因証明情報の提供) 本条は、登記原因証明情報の提供義務の原則について定めたものである。旧不動産登記法第40条では、登記原因を証する書面の提出に代えて、申請書の副本の提出を認めていたが、2005年施行の現行不動産登記法においては、一部の例外を除き、登記原因を証する情報の提供が義務付けられている。具体的な解説は、w:登記原因証明情報を参照。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記原因証明情報の提供)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本条は、登記原因証明情報の提供義務の原則について定めたものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "旧不動産登記法第40条では、登記原因を証する書面の提出に代えて、申請書の副本の提出を認めていたが、2005年施行の現行不動産登記法においては、一部の例外を除き、登記原因を証する情報の提供が義務付けられている。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "具体的な解説は、w:登記原因証明情報を参照。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記原因証明情報の提供） ;第61条 : 権利に関する登記を申請する場合には、申請人は、法令に別段の定めがある場合を除き、その申請情報と併せて登記原因を証する情報を提供しなければならない。 ==解説== 本条は、登記原因証明情報の提供義務の原則について定めたものである。 [http://law.e-gov.go.jp/haishi/M32HO024.html 旧不動産登記法]第40条では、登記原因を証する書面の提出に代えて、申請書の副本の提出を認めていたが、2005年施行の現行不動産登記法においては、一部の例外を除き、登記原因を証する情報の提供が義務付けられている。具体的な解説は、[[w:登記原因証明情報]]を参照。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-1\|第1款通則]] \|[[不動産登記法第60条]]<br>（共同申請） \|[[不動産登記法第62条]]<br>（一般承継人による申請） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|061]]	null	2010-09-21T02:38:53Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC61%E6%9D%A1
8,255	不動産登記法第68条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法 (登記の抹消)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記の抹消)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]] ==条文== （登記の抹消） ;第68条 : 権利に関する登記の抹消は、登記上の利害関係を有する第三者（当該登記の抹消につき利害関係を有する抵当証券の所持人又は裏書人を含む。以下この条において同じ。）がある場合には、当該第三者の承諾があるときに限り、申請することができる。 ==解説== ==参照条文== [[不動産登記規則第152条]]（登記の抹消） ==判例== [http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?hanreiid=62591&hanreiKbn=02 土地所有権移転登記抹消登記手続請求事件] (最高裁判例平成17年12月15日) [[民法第249条]]，[[民法第898条]]，[[不動産登記法第66条]] ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-3\|第3節権利に関する登記]] [[コンメンタール不動産登記法#s4-3-1\|第1款通則]] \|[[不動産登記法第67条]]<br>（登記の更正） \|[[不動産登記法第69条]]<br>（死亡又は解散による登記の抹消） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|68]]	null	2014-05-18T02:38:38Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC68%E6%9D%A1
8,256	民事訴訟法第136条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (請求の併合)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(請求の併合)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （請求の併合） ;第136条 : 数個の請求は、同種の訴訟手続による場合に限り、一の訴えですることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-1\|第1章訴え]]<br> \|[[民事訴訟法第135条\|第135条]]<br>（将来の給付の訴え） \|[[民事訴訟法第137条\|第137条]]<br>（裁判長の訴状審査権） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|136]]	null	2023-01-02T04:06:44Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC136%E6%9D%A1
8,258	民事訴訟法第142条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (重複する訴えの提起の禁止) 文言上、「事件」の同一性が重複起訴禁止の要件となっている。解釈上問題となるのは「事件」の意義である。本条の趣旨は、(1)既判力の生じる判断の矛盾抵触を防止すること、(2)訴訟経済、(3)被告の応訴の負担を軽減すること、である。そこで、とくに(1)の機能に着目すると、「事件」の同一性とは、両訴訟の[1]当事者の同一性(既判力の主観的範囲)、[2]訴訟物の同一性(既判力の客観的範囲)をいうと考えられる。重複起訴禁止に触れる場合、裁判所は両訴訟を併合審理するか、訴え却下判決を下すことが必要である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(重複する訴えの提起の禁止)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "文言上、「事件」の同一性が重複起訴禁止の要件となっている。解釈上問題となるのは「事件」の意義である。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条の趣旨は、(1)既判力の生じる判断の矛盾抵触を防止すること、(2)訴訟経済、(3)被告の応訴の負担を軽減すること、である。そこで、とくに(1)の機能に着目すると、「事件」の同一性とは、両訴訟の[1]当事者の同一性(既判力の主観的範囲)、[2]訴訟物の同一性(既判力の客観的範囲)をいうと考えられる。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "重複起訴禁止に触れる場合、裁判所は両訴訟を併合審理するか、訴え却下判決を下すことが必要である。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （重複する訴えの提起の禁止） ;第142条 : 裁判所に係属する事件については、当事者は、更に訴えを提起することができない。 ==解説== 文言上、「事件」の同一性が重複起訴禁止の要件となっている。解釈上問題となるのは「事件」の意義である。本条の趣旨は、(1)既判力の生じる判断の矛盾抵触を防止すること、(2)訴訟経済、(3)被告の応訴の負担を軽減すること、である。そこで、とくに(1)の機能に着目すると、「事件」の同一性とは、両訴訟の[1]当事者の同一性（既判力の主観的範囲）、[2]訴訟物の同一性（既判力の客観的範囲）をいうと考えられる。重複起訴禁止に触れる場合、裁判所は両訴訟を併合審理するか、訴え却下判決を下すことが必要である。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-1\|第1章訴え]]<br> \|[[民事訴訟法第141条\|第141条]]<br>（呼出費用の予納がない場合の訴えの却下） \|[[民事訴訟法第143条\|第143条]]<br>（訴えの変更） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|142]]	null	2023-01-02T04:08:33Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC142%E6%9D%A1
8,259	民事訴訟法第118条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (外国裁判所の確定判決の効力)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(外国裁判所の確定判決の効力)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （外国裁判所の確定判決の効力） ;第118条 : 外国裁判所の確定判決は、次に掲げる要件のすべてを具備する場合に限り、その効力を有する。 ::一　法令又は条約により外国裁判所の裁判権が認められること。 ::二　敗訴の被告が訴訟の開始に必要な呼出し若しくは命令の送達（公示送達その他これに類する送達を除く。）を受けたこと又はこれを受けなかったが応訴したこと。 ::三　判決の内容及び訴訟手続が日本における公の秩序又は善良の風俗に反しないこと。 ::四　相互の保証があること。 ==解説== ==参照条文== ==判例== {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-5\|第5節裁判]] \|[[民事訴訟法第117条\|第117条]]<br>（定期金による賠償を命じた確定判決の変更を求める訴え） \|[[民事訴訟法第119条\|第119条]]<br>（決定及び命令の告知） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|118]]	null	2023-01-02T03:58:17Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC118%E6%9D%A1
8,260	不動産登記法第24条	法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則 (登記官による本人確認) 本条は、登記の申請につき、「なりすまし」が疑われる場合について、登記官が執るべき手続について定めたものである本条第1項の、申請人となるべき者以外の者が申請していると疑うに足りる相当な理由があると認めるときとは、以下のとおりである(不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達)第33条第1項。以下「同準則」という。)。上記5の複数回とは、具体的には5回程度であるとする見解がある(一発即答104・105頁)。登記官は、本条第1項の規定により申請人の申請の権限の有無を調査したときは、その調査の結果を記録した調書(以下「本人確認調書」という)を作成しなければならない(不動産登記規則第59条第1項前段)。この本人確認調書は、同準則別記第51号様式又はこれに準ずる様式によることとされており(同準則第33条第3項)、申請書(電子申請の場合は電子申請管理用紙)と共に保管することとされている(同準則第33条第4項)。この別記第51号様式は以下のとおりである。登記官は、本条第1項の規定により文書等の提示を求めた場合は、提示をした者の了解を得て当該文書の写しを作成し、本人確認調書に添付することとされている。ただし、了解を得ることができない場合は、文書の種類や証明書番号その他文書を特定することができる番号等の文書の主要な内容を本人確認調書に記録すれば足りるとされている(同準則第33条第5項)。登記官は、登記の申請が資格者代理人(不動産登記規則第63条第5項参照)によってされている場合において、本人確認の調査をすべきときは、原則として、当該資格者代理人に対し必要な情報の提供を求めることとされている(同準則第33条第2項)。そして、この資格者代理人に対する調査により、申請人となるべき者からの申請であると認められたときは、本人に対して調査をする必要はない(2005年(平成17年)2月25日民二第457号通達第1-1(3)。以下「同通達」という。)。ただし、本人確認調書は作成される(一発即答102・103頁)。本人確認調査は電話による事情を聴取する方法でもよく、必ずしも出頭を求める必要はない(同通達第1-1(5)後段)。また、登記の申請人となるべき者が、出頭できない正当な理由(入院や服役等)がある場合でも、電話で確認する等すればよく、登記官が調査をしに行く必要はないとする見解がある(一問一答104・105頁)。なお、本人確認調査は、当該申請人の申請権限の有無について調査するものであって、申請人の申請意思を調査するものではない(同通達第1-1(6))。本人確認調査の結果、申請人となるべき者以外の者が登記の申請をしたと判断されれば、不動産登記法第25条第4号の規定により、当該登記の申請は却下される(一問一答106・107頁参照)。登記官が本人確認の調査のため申請人等の出頭を求めた場合において、申請人等から遠隔の地に居住していること又は申請人の勤務の都合等を理由に他の登記所に出頭したい旨の申出があり、その理由が相当と認められるとき(例えば、申請人の長期出張や病気による入院等。同通達第1-1(8)かっこ書)は、当該他の登記所の登記官に本人確認の調査を嘱託することとされている(同準則第34条第1項)。申請人となるべき者が日本国外に居住している場合でも、在外公館に調査を依頼することはできない(一問一答108・109頁)。この嘱託は、同準則別記第52号様式による嘱託書を作成し、これに登記事項証明書及び申請書の写しのほか、委任状・印鑑証明書等の本人確認の調査に必要な添付書面の写しを添付して、当該他の登記所に送付する方法によって行うこととされている(同準則第34条第2項)。この嘱託書の様式は、以下のとおりである。本条第2項の嘱託を受けて本人確認調査をした登記所の登記官は、本人確認調書を作成しなければならない(不動産登記規則第59条第1項後段)。そして、嘱託を受けて調査をした登記所の登記官は、調査終了後、本人確認調書を嘱託書と共に嘱託をした登記所の登記官に送付しなければならないとされている(同規則第59条第2項・同準則第34条第3項)。なお、嘱託を受けた登記所が送付を受けた登記事項証明書・申請書及び添付書面の写しは、適宜廃棄してよい(同通達第1-1(8)) 不動産登記法第25条第4号	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(登記官による本人確認)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本条は、登記の申請につき、「なりすまし」が疑われる場合について、登記官が執るべき手続について定めたものである", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条第1項の、申請人となるべき者以外の者が申請していると疑うに足りる相当な理由があると認めるときとは、以下のとおりである(不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達)第33条第1項。以下「同準則」という。)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "上記5の複数回とは、具体的には5回程度であるとする見解がある(一発即答104・105頁)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "登記官は、本条第1項の規定により申請人の申請の権限の有無を調査したときは、その調査の結果を記録した調書(以下「本人確認調書」という)を作成しなければならない(不動産登記規則第59条第1項前段)。この本人確認調書は、同準則別記第51号様式又はこれに準ずる様式によることとされており(同準則第33条第3項)、申請書(電子申請の場合は電子申請管理用紙)と共に保管することとされている(同準則第33条第4項)。この別記第51号様式は以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "登記官は、本条第1項の規定により文書等の提示を求めた場合は、提示をした者の了解を得て当該文書の写しを作成し、本人確認調書に添付することとされている。ただし、了解を得ることができない場合は、文書の種類や証明書番号その他文書を特定することができる番号等の文書の主要な内容を本人確認調書に記録すれば足りるとされている(同準則第33条第5項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "登記官は、登記の申請が資格者代理人(不動産登記規則第63条第5項参照)によってされている場合において、本人確認の調査をすべきときは、原則として、当該資格者代理人に対し必要な情報の提供を求めることとされている(同準則第33条第2項)。そして、この資格者代理人に対する調査により、申請人となるべき者からの申請であると認められたときは、本人に対して調査をする必要はない(2005年(平成17年)2月25日民二第457号通達第1-1(3)。以下「同通達」という。)。ただし、本人確認調書は作成される(一発即答102・103頁)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "本人確認調査は電話による事情を聴取する方法でもよく、必ずしも出頭を求める必要はない(同通達第1-1(5)後段)。また、登記の申請人となるべき者が、出頭できない正当な理由(入院や服役等)がある場合でも、電話で確認する等すればよく、登記官が調査をしに行く必要はないとする見解がある(一問一答104・105頁)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "なお、本人確認調査は、当該申請人の申請権限の有無について調査するものであって、申請人の申請意思を調査するものではない(同通達第1-1(6))。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "本人確認調査の結果、申請人となるべき者以外の者が登記の申請をしたと判断されれば、不動産登記法第25条第4号の規定により、当該登記の申請は却下される(一問一答106・107頁参照)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "登記官が本人確認の調査のため申請人等の出頭を求めた場合において、申請人等から遠隔の地に居住していること又は申請人の勤務の都合等を理由に他の登記所に出頭したい旨の申出があり、その理由が相当と認められるとき(例えば、申請人の長期出張や病気による入院等。同通達第1-1(8)かっこ書)は、当該他の登記所の登記官に本人確認の調査を嘱託することとされている(同準則第34条第1項)。申請人となるべき者が日本国外に居住している場合でも、在外公館に調査を依頼することはできない(一問一答108・109頁)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "この嘱託は、同準則別記第52号様式による嘱託書を作成し、これに登記事項証明書及び申請書の写しのほか、委任状・印鑑証明書等の本人確認の調査に必要な添付書面の写しを添付して、当該他の登記所に送付する方法によって行うこととされている(同準則第34条第2項)。この嘱託書の様式は、以下のとおりである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "本条第2項の嘱託を受けて本人確認調査をした登記所の登記官は、本人確認調書を作成しなければならない(不動産登記規則第59条第1項後段)。そして、嘱託を受けて調査をした登記所の登記官は、調査終了後、本人確認調書を嘱託書と共に嘱託をした登記所の登記官に送付しなければならないとされている(同規則第59条第2項・同準則第34条第3項)。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "なお、嘱託を受けた登記所が送付を受けた登記事項証明書・申請書及び添付書面の写しは、適宜廃棄してよい(同通達第1-1(8))", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "不動産登記法第25条第4号", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞不動産登記法＞コンメンタール不動産登記法＞不動産登記令＞不動産登記規則＞不動産登記事務取扱手続準則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[不動産登記法]]＞[[コンメンタール不動産登記法]]＞[[不動産登記令]]＞[[不動産登記規則]]＞[[不動産登記事務取扱手続準則]] ==条文== （登記官による本人確認） ;第24条 #登記官は、登記の申請があった場合において、申請人となるべき者以外の者が申請していると疑うに足りる相当な理由があると認めるときは、次条の規定により当該申請を却下すべき場合を除き、申請人又はその代表者若しくは代理人に対し、出頭を求め、質問をし、又は文書の提示その他必要な情報の提供を求める方法により、当該申請人の申請の権限の有無を調査しなければならない。 #登記官は、前項に規定する申請人又はその代表者若しくは代理人が遠隔の地に居住しているとき、その他相当と認めるときは、他の登記所の登記官に同項の調査を嘱託することができる。 ==解説== ===本条の趣旨=== 本条は、登記の申請につき、「なりすまし」が疑われる場合について、登記官が執るべき手続について定めたものである本条第1項の、申請人となるべき者以外の者が申請していると疑うに足りる相当な理由があると認めるときとは、以下のとおりである（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#33\|不動産登記事務取扱手続準則（2005年（平成17年）2月25日民二第456号通達）第33条第1項]]。以下「同準則」という。）。 #捜査機関その他の官公署から、不正事件が発生するおそれがある旨の通報があったとき #申請人となるべき者本人からの、申請人となるべき者になりすました者が申請をしている旨又はそのおそれがある旨の申出（以下「不正登記防止申出」という）に基づき、[[s:不動産登記事務取扱手続準則#35\|同準則第35条第7項]]の措置を執った場合において、当該不正登記防止申出に係る登記の申請があったとき（当該不正登記防止申出の日から3か月以内に申請があった場合に限る） #同一の申請人に係る他の不正事件が発覚しているとき #前の住所地への通知（[[不動産登記法第23条\|不動産登記法第23条第2項]]）をした場合において、登記の完了前に、当該通知に係る登記の申請について異議の申出があったとき #登記官が、登記識別情報の誤りを原因とする補正又は取下げもしくは却下が複数回されていたことを知ったとき #登記官が、申請情報の内容となった登記識別情報を提供することができない理由が事実と異なることを知ったとき #上記に掲げる場合のほか、登記官が職務上知り得た事実により、申請人となるべき者になりすました者が申請していることを疑うに足りる客観的かつ合理的な理由があると認められるとき上記5の複数回とは、具体的には5回程度であるとする見解がある（一発即答104・105頁）。 ===本人確認の手続き=== 登記官は、本条第1項の規定により申請人の申請の権限の有無を調査したときは、その調査の結果を記録した調書（以下「本人確認調書」という）を作成しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000005900000000000000000000000000000 不動産登記規則第59条第1項前段]）。この本人確認調書は、同準則別記第51号様式又はこれに準ずる様式によることとされており（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#33\|同準則第33条第3項]]）、申請書（電子申請の場合は電子申請管理用紙）と共に保管することとされている（同準則第33条第4項）。この別記第51号様式は以下のとおりである。 [[画像:本人確認調書.PNG\|none\|frame\|本人確認調書]] 登記官は、本条第1項の規定により文書等の提示を求めた場合は、提示をした者の了解を得て当該文書の写しを作成し、本人確認調書に添付することとされている。ただし、了解を得ることができない場合は、文書の種類や証明書番号その他文書を特定することができる番号等の文書の主要な内容を本人確認調書に記録すれば足りるとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#33\|同準則第33条第5項]]）。登記官は、登記の申請が資格者代理人（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000006300000000005000000000000000000 不動産登記規則第63条第5項]参照）によってされている場合において、本人確認の調査をすべきときは、原則として、当該資格者代理人に対し必要な情報の提供を求めることとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#33\|同準則第33条第2項]]）。そして、この資格者代理人に対する調査により、申請人となるべき者からの申請であると認められたときは、本人に対して調査をする必要はない（2005年（平成17年）2月25日民二第457号通達第1-1(3)。以下「同通達」という。）。ただし、本人確認調書は作成される（一発即答102・103頁）。本人確認調査は電話による事情を聴取する方法でもよく、必ずしも出頭を求める必要はない（同通達第1-1(5)後段）。また、登記の申請人となるべき者が、出頭できない正当な理由（入院や服役等）がある場合でも、電話で確認する等すればよく、登記官が調査をしに行く必要はないとする見解がある（一問一答104・105頁）。なお、本人確認調査は、当該申請人の申請権限の有無について調査するものであって、申請人の申請意思を調査するものではない（同通達第1-1(6)）。本人確認調査の結果、申請人となるべき者以外の者が登記の申請をしたと判断されれば、[[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条第4号]]の規定により、当該登記の申請は却下される（一問一答106・107頁参照）。 ===手続きの嘱託=== 登記官が本人確認の調査のため申請人等の出頭を求めた場合において、申請人等から遠隔の地に居住していること又は申請人の勤務の都合等を理由に他の登記所に出頭したい旨の申出があり、その理由が相当と認められるとき（例えば、申請人の長期出張や病気による入院等。同通達第1-1(8)かっこ書）は、当該他の登記所の登記官に本人確認の調査を嘱託することとされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#34\|同準則第34条第1項]]）。申請人となるべき者が日本国外に居住している場合でも、在外公館に調査を依頼することはできない（一問一答108・109頁）。この嘱託は、同準則別記第52号様式による嘱託書を作成し、これに[[w:登記事項証明書\|登記事項証明書]]及び申請書の写しのほか、委任状・印鑑証明書等の本人確認の調査に必要な添付書面の写しを添付して、当該他の登記所に送付する方法によって行うこととされている（[[s:不動産登記事務取扱手続準則#34\|同準則第34条第2項]]）。この嘱託書の様式は、以下のとおりである。 [[画像:本人確認調査嘱託書.PNG\|none\|frame\|本人確認調査嘱託書]] 本条第2項の嘱託を受けて本人確認調査をした登記所の登記官は、本人確認調書を作成しなければならない（[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F12001000018.html#1000000000000000000000000000000000000000000000005900000000000000000000000000000 不動産登記規則第59条第1項後段]）。そして、嘱託を受けて調査をした登記所の登記官は、調査終了後、本人確認調書を嘱託書と共に嘱託をした登記所の登記官に送付しなければならないとされている（同規則第59条第2項・[[s:不動産登記事務取扱手続準則#34\|同準則第34条第3項]]）。なお、嘱託を受けた登記所が送付を受けた登記事項証明書・申請書及び添付書面の写しは、適宜廃棄してよい（同通達第1-1(8)） ==参照条文== [[不動産登記法第25条\|不動産登記法第25条第4号]] ==参考文献== *藤谷定勝監修　山田一雄編　『新不動産登記法一発即答800問』　[[w:日本加除出版\|日本加除出版]]、2007年、102頁-109頁、ISBN 978-4-8178-3758-5 ---- {{前後 \|[[コンメンタール不動産登記法\|不動産登記法]] \|[[コンメンタール不動産登記法#s4\|第4章登記手続]]<br> [[コンメンタール不動産登記法#s4-1\|第1節総則]]<br> \|[[不動産登記法第23条]]<br>（事前通知等） \|[[不動産登記法第25条]]<br>（申請の却下） }} {{stub}} [[category:不動産登記法\|024]]	null	2010-09-23T09:03:49Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E7%99%BB%E8%A8%98%E6%B3%95%E7%AC%AC24%E6%9D%A1
8,262	測量法	法学>行政法>測量法測量法(平成19年5月23日法律第55号)の逐条解説書。国土交通省公共測量作業規程測量法作業規程の準則	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>行政法>測量法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "測量法(平成19年5月23日法律第55号)の逐条解説書。国土交通省公共測量作業規程測量法作業規程の準則", "title": "" } ]	法学＞行政法＞測量法測量法(平成19年5月23日法律第55号)の逐条解説書。国土交通省公共測量作業規程測量法作業規程の準則	{\| border="0" align=right width=250px cellpadding="4" cellspacing=0 class="noprint" style="clear: right; border: solid #aaa 1px; margin: 0 0 1em 1em; font-size: 90%; background: #f9f9f9" \|- \|[[画像:Wikipedia.png\|50px\|none\|Wikipedia]] \|'''[[w:メインページ\|ウィキペディア]]'''に'''[[w:測量\|測量]]'''、'''[[w:測量法\|測量法]]'''の記事があります。 \|} <noinclude> [[法学]]＞[[行政法]]＞[[測量法]] [http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S24/S24HO188.html 測量法](平成19年5月23日法律第55号)の逐条解説書。 [[国土交通省公共測量作業規程]] [[測量法作業規程の準則]] ==第1章総則== ===第1節目的及び用語(第1条～第10条の3)=== :[[測量法第1条\|第1条]](目的) :[[測量法第2条\|第2条]](他の法律との関係) :[[測量法第3条\|第3条]](測量) :[[測量法第4条\|第4条]](基本測量) :[[測量法第5条\|第5条]](公共測量) :[[測量法第6条\|第6条]](基本測量及び公共測量以外の測量) :[[測量法第7条\|第7条]](測量計画機関) :[[測量法第8条\|第8条]](測量作業機関) :[[測量法第9条\|第9条]](測量成果及び測量記録) :[[測量法第10条\|第10条]](測量標) :[[測量法第10条の2\|第10条の2]](測量業) :[[測量法第10条の3\|第10条の3]](測量業者) ===第2節測量の基準(第11条)=== :[[測量法第11条\|第11条]](測量の基準) ==第2章基本測量== ===第1節計画及び実施(第12条～第26条)=== :[[測量法第12条\|第12条]](長期計画) :[[測量法第13条\|第13条]](資料又は報告の要求) :[[測量法第14条\|第14条]](実施の公示) :[[測量法第15条\|第15条]](土地の立入及び通知) :[[測量法第16条\|第16条]](障害物の除去) :[[測量法第17条\|第17条]] :[[測量法第18条\|第18条]](土地等の1時使用) :[[測量法第19条\|第19条]](土地の収用又は使用) :[[測量法第20条\|第20条]](損失補償) :[[測量法第21条\|第21条]](永久標識及び一時標識に関する通知) :[[測量法第22条\|第22条]](測量標の保全) :[[測量法第23条\|第23条]](永久標識及び一時標識の移転、撤去及び廃棄) :[[測量法第24条\|第24条]](測量標の移転の請求) :[[測量法第25条\|第25条]] :[[測量法第26条\|第26条]](測量標の使用) ===第2節測量成果(第27条～第31条)=== :[[測量法第27条\|第27条]](測量成果の公表及び保管) :[[測量法第28条\|第28条]](測量成果の公開) :[[測量法第29条\|第29条]](測量成果の複製) :[[測量法第30条\|第30条]](測量成果の使用) :[[測量法第31条\|第31条]](測量成果の修正) ==第3章公共測量== ===第1節計画及び実施(第32条～第39条)=== :[[測量法第32条\|第32条]](公共測量の基準) :[[測量法第33条\|第33条]](作業規程) :[[測量法第34条\|第34条]](作業規程の準則) :[[測量法第35条\|第35条]](公共測量の調整) :[[測量法第36条\|第36条]](計画書についての助言) :[[測量法第37条\|第37条]](公共測量の表示等) :[[測量法第38条\|第38条]](国土地理院が実施する公共測量) :[[測量法第39条\|第39条]](基本測量に関する規定の準用) ===第2節測量成果(第40条～第45条)=== :[[測量法第40条\|第40条]](測量成果の提出) :[[測量法第41条\|第41条]](測量成果の審査) :[[測量法第42条\|第42条]](測量成果の写しの保管及び閲覧) :[[測量法第43条\|第43条]](測量成果の複製) :[[測量法第44条\|第44条]](測量成果の使用) :[[測量法第45条\|第45条]](国土地理院が実施する公共測量の測量成果) ==第4章基本測量及び公共測量以外の測量(第46条～第47条)== :[[測量法第46条\|第46条]](届出等) :[[測量法第47条\|第47条]](測量成果及び測量記録の提出等) ==第5章測量士及び測量士補(第48条～第54条)== :[[測量法第48条\|第48条]](測量士及び測量士補) :[[測量法第49条\|第49条]](測量士及び測量士補の登録) :[[測量法第50条\|第50条]](測量士となる資格) :[[測量法第51条\|第51条]](測量士補となる資格) :[[測量法第51条の2\|第51条の2]](測量に関する専門の養成施設の登録) :[[測量法第51条の3\|第51条の3]](欠格条項) :[[測量法第51条の4\|第51条の4]](登録の要件等) :[[測量法第51条の5\|第51条の5]](専任教員の資格) :[[測量法第51条の6\|第51条の6]](主任専任教員の資格) :[[測量法第51条の7\|第51条の7]](登録の更新) :[[測量法第51条の8\|第51条の8]](養成業務の実施に係る義務) :[[測量法第51条の9\|第51条の9]](変更の届出) :[[測量法第51条の10\|第51条の10]](業務規程) :[[測量法第51条の11\|第51条の11]](業務の休廃止) :[[測量法第51条の12\|第51条の12]](財務諸表等の備付け及び閲覧等) :[[測量法第51条の13\|第51条の13]](適合命令) :[[測量法第51条の14\|第51条の14]](改善命令) :[[測量法第51条の15\|第51条の15]](登録の取消し等) :[[測量法第51条の16\|第51条の16]](帳簿の記載) :[[測量法第51条の17\|第51条の17]](報告の徴収) :[[測量法第51条の18\|第51条の18]](立入検査) :[[測量法第51条の19\|第51条の19]](公示) :[[測量法第52条\|第52条]](登録の消除) :[[測量法第53条\|第53条]](試験手数料) :[[測量法第54条\|第54条]](施行規定) ==第6章測量業者== ===第1節登録(第55条～第55条の14)=== :[[測量法第55条\|第55条]](測量業者の登録及び登録の有効期間) :[[測量法第55条の2\|第55条の2]](登録の申請) :[[測量法第55条の3\|第55条の3]](登録申請書の添付書類) :[[測量法第55条の4\|第55条の4]](登録免許税及び登録手数料) :[[測量法第55条の5\|第55条の5]](登録の実施及び登録の通知) :[[測量法第55条の6\|第55条の6]](登録の拒否) :[[測量法第55条の7\|第55条の7]](変更登録の申請) :[[測量法第55条の8\|第55条の8]](書類の提出義務) :[[測量法第55条の9\|第55条の9]](廃業等の届出) :[[測量法第55条の10\|第55条の10]](登録の消除) :[[測量法第55条の11\|第55条の11]](登録の消除の場合における測量の措置) :[[測量法第55条の12\|第55条の12]](登録簿等の閲覧等) :[[測量法第55条の13\|第55条の13]](測量士の設置) :[[測量法第55条の14\|第55条の14]](無登録営業の禁止) ===第2節業務(第56条～第56条の6)=== :[[測量法第56条\|第56条]](業務処理の原則) :[[測量法第56条の2\|第56条の2]](一括下請負の禁止) :[[測量法第56条の3\|第56条の3]](測量業者以外の者に対する下請負の禁止) :[[測量法第56条の4\|第56条の4]](下請負人の変更請求) :[[測量法第56条の5\|第56条の5]](標識の掲示) :[[測量法第56条の6\|第56条の6]](国土交通大臣の助言) ===第3節監督(第57条～第57条の3)=== :[[測量法第57条\|第57条]](登録の取消し又は営業の停止) :[[測量法第57条の2\|第57条の2]](参考人の意見聴取) :[[測量法第57条の3\|第57条の3]](報告及び検査) ===第4節雑則(第58条～第59条)=== :[[測量法第58条\|第58条]](参考人の費用) :[[測量法第59条\|第59条]](測量業等とみなす場合) ==第7章補則(第59条の2～第60条)== :[[測量法第59条の2\|第59条の2]](権限の委任) :[[測量法第60条\|第60条]](事務の区分) ==第8章罰則(第61条～第66条)== :[[測量法第61条\|第61条]] :[[測量法第61条の2\|第61条の2]] :[[測量法第62条\|第62条]] :[[測量法第63条\|第63条]] :[[測量法第63条の2\|第63条の2]] :[[測量法第64条\|第64条]] :[[測量法第65条\|第65条]] :[[測量法第65条の2\|第65条の2]] :[[測量法第66条\|第66条]] * 附則　 * 別表別表第1（第51条の4関係）別表第2（第51条の4関係） == 外部リンク == [http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%91%aa%97%ca%96%40&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S24HO188&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1 測量法]（法令データ提供システム） [http://www.gsi.go.jp/ 国土地理院ホームページ] > [http://www.gsi.go.jp/SITEMAP/index.html##01 サイトマップ] > [http://www.gsi.go.jp/sokuryouhou.html 測量法改正関連] > [http://psgsv.gsi.go.jp/koukyou/jyunsoku/index2.html 作業規程の準則] [http://psgsv.gsi.go.jp/koukyou/download/rtk_manual/htm/mokuji.htm RTK-GPSを利用する公共測量作業マニュアル（平成12年度）] {{stub}} [[Category:測量法\|*こんめんたあるそくりょうほう]] [[Category:コンメンタール\|そくりょう　こんめんたある]]	null	2011-09-24T12:43:27Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B8%AC%E9%87%8F%E6%B3%95
8,264	測量法第11条	法学>行政法>測量法>測量法第11条 ←前次→ (測量の基準) 第十一条基本測量及び公共測量は、次に掲げる測量の基準に従つて行わなければならない。 2 前項第一号の地理学的経緯度は、世界測地系に従つて測定しなければならない。 3 前項の「世界測地系」とは、地球を次に掲げる条件を満たす扁平な回転楕円体であると想定して行う地理学的経緯度の測定に関する測量の基準をいう。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>行政法>測量法>測量法第11条 ←前次→", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(測量の基準)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "第十一条基本測量及び公共測量は、次に掲げる測量の基準に従つて行わなければならない。", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "2 前項第一号の地理学的経緯度は、世界測地系に従つて測定しなければならない。", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "3 前項の「世界測地系」とは、地球を次に掲げる条件を満たす扁平な回転楕円体であると想定して行う地理学的経緯度の測定に関する測量の基準をいう。", "title": "条文" } ]	法学＞行政法＞測量法＞測量法第11条 ←前次→	[[法学]]＞[[行政法]]＞[[測量法]]＞[[測量法第11条]] [[測量法第10条\|←前]] [[測量法第12条\|次→]] ==条文== （測量の基準）第十一条　[[w:基本測量\|基本測量]]及び[[w:公共測量\|公共測量]]は、次に掲げる[[w:測量\|測量]]の基準に従つて行わなければならない。 :一　位置は、地理学的経緯度及び平均海面からの高さで表示する。ただし、場合により、直角座標及び平均海面からの高さ、極座標及び平均海面からの高さ又は地心直交座標で表示することができる。 :二　距離及び面積は、第三項に規定する回転楕円体の表面上の値で表示する。 :三　測量の原点は、[[w:日本経緯度原点\|日本経緯度原点]]及び[[w:日本水準原点\|日本水準原点]]とする。ただし、離島の測量その他特別の事情がある場合において、[[w:国土地理院\|国土地理院]]の長の承認を得たときは、この限りでない。 :四　前号の日本経緯度原点及び日本水準原点の地点及び原点数値は、政令で定める。２　前項第一号の地理学的経緯度は、世界測地系に従つて測定しなければならない。３　前項の「[[w:世界測地系\|世界測地系]]」とは、[[w:地球\|地球]]を次に掲げる条件を満たす扁平な回転楕円体であると想定して行う地理学的経緯度の測定に関する測量の基準をいう。 :一　その長半径及び扁平率が、地理学的経緯度の測定に関する国際的な決定に基づき政令で定める値であるものであること。 :二　その中心が、地球の重心と一致するものであること。 :三　その短軸が、地球の自転軸と一致するものであること。 == 関連項目 == [[w:測地学\|測地学]] ==外部リンク== [http://www.gsi.go.jp/LAW/snewold.html 国土地理院「測量法及び水路業務法の一部を改正する法律」（平成13年法律第53号）] {{stub}} [[category:測量法\|11]]	null	2008-11-09T17:35:22Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B8%AC%E9%87%8F%E6%B3%95%E7%AC%AC11%E6%9D%A1
8,268	民事訴訟法第1条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (趣旨) 本法が民事争訟法における一般法であることを宣言。一般法であるから、個別の特殊なケースについて争訟手続きが法令に定められていればその法律による。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(趣旨)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本法が民事争訟法における一般法であることを宣言。一般法であるから、個別の特殊なケースについて争訟手続きが法令に定められていればその法律による。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （趣旨） ;第1条 : 民事訴訟に関する手続については、他の法令に定めるもののほか、この法律の定めるところによる。 ==解説== 本法が民事争訟法における一般法であることを宣言。一般法であるから、個別の特殊なケースについて争訟手続きが法令に定められていればその法律による。 ===他の法令の例=== [[w:人事訴訟法\|人事訴訟法]] [[会社法]][[会社法第828条\|第828条]]～[[会社法第867条\|第867条]] [[w:民事執行法\|民事執行法]]第33条、第34条、第38条、第90条、第157条 [[w:破産法\|破産法]]第126条～第133条、第173条 [[w:会社更生法\|会社更生法]]第95条、第97条、第152条 [[w:特許法\|特許法]]第178条、第179条、第181条、第183条～第184条の2 *[[w:行政事件訴訟法\|行政事件訴訟法]] ==参照条文== ==判例== {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-1\|第1章通則]]<br> \|- \|[[民事訴訟法第2条\|第2条]]<br />（裁判所及び当事者の責務） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|001]]	null	2023-01-02T02:22:34Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC1%E6%9D%A1
8,273	民事訴訟法第272条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴えの提起において明らかにすべき事項)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴えの提起において明らかにすべき事項)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴えの提起において明らかにすべき事項） ;第272条 : 訴えの提起においては、請求の原因に代えて、紛争の要点を明らかにすれば足りる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続 ]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-8\|第8章簡易裁判所の訴訟手続に関する特則]]<br> \|[[民事訴訟法第271条\|第271条]]<br>（口頭による訴えの提起） \|[[民事訴訟法第273条\|第273条]]<br>（任意の出頭による訴えの提起等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|272]]	null	2023-01-02T23:20:36Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC272%E6%9D%A1
8,279	演奏	音楽に関する文書・資料・教科書が収められた書庫です。収録内容は以下をご覧ください。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "音楽に関する文書・資料・教科書が収められた書庫です。収録内容は以下をご覧ください。", "title": "" } ]	音楽に関する文書・資料・教科書が収められた書庫です。収録内容は以下をご覧ください。	{{Pathnav\|メインページ\|芸術\|人文科学\|音楽\|演奏\|frame=1\|hide=1}} [[w:音楽\|音楽]]に関する文書・資料・教科書が収められた書庫です。収録内容は以下をご覧ください。 == 声楽演奏 == == 声楽の教則本 == [[声楽教則本]] == 器楽演奏の教則本 == === 鍵盤楽器 === [[ピアノ教則本]]（Pf） === 弦楽器 === * [[ヴァイオリン教則本]]（Vn.） * [[ギター教則本]]（Gt.） === 管楽器 === ==== 金管楽器 ==== * [[トランペット教則本]]（Tp.） [[ピッコロトランペット教則本]]（Picc.Tp.） [[コルネット教則本]]（Cort.） * [[ホルン教則本]]（Hr.） * [[トロンボーン教則本]]（Tb.） [[テナートロンボーン教則本]]（T.Tb.） [[バストロンボーン教則本]]（B.Tb.） * [[チューバ教則本]]（Tu.） ** [[スーザフォン教則本]] * [[ユーフォニアム教則本]]（Euph.） ==== 木管楽器 ==== * [[フルート教則本]]（Fl.） [[ピッコロ教則本]]（Picc.） [[アルトフルート教則本]]（A.Fl.） ** [[バスフルート教則本]]（B.Fl.） * [[クラリネット教則本]]（Cl.） [[エスクラリネット教則本]]（Es.Cl.） [[アルトクラリネット教則本]]（A.Cl.） ** [[バスクラリネット教則本]]（B.Cl.） * [[オーボエ教則本]]（Ob.） * [[ファゴット教則本]]（Fg.） * [[サクソフォン教則本]]（Sax.） [[ソプラノサクソフォン教則本]]（S.Sax.） [[アルトサクソフォン教則本]]（A.Sax.） [[テナーサクソフォン教則本]]（T.Sax.） [[バリトンサクソフォン教則本]]（B.Sax.） == 鑑賞の手引き == [[クラシック音楽の鑑賞\|クラシック音楽]]{{進捗\|25%\|2005-05-08}} == 付録 == [[音楽用語]]{{進捗\|25%\|2005-05-08}} [[コード表]] [[Category:音楽\|]] [[Category:書庫\|おんかく]]	null	2020-07-21T07:37:17Z	[ "テンプレート:Pathnav", "テンプレート:進捗" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%BC%94%E5%A5%8F
8,280	国土交通省公共測量作業規程第378条	法学>行政法>測量法>国土交通省公共測量作業規程>第378条 ←前次→ <第379条運用基準>	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>行政法>測量法>国土交通省公共測量作業規程>第378条 ←前次→", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "<第379条運用基準>", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "条文" } ]	法学＞行政法＞測量法＞国土交通省公共測量作業規程＞第378条 ←前次→	[[法学]]＞[[行政法]]＞[[測量法]]＞[[国土交通省公共測量作業規程]]＞[[国土交通省公共測量作業規程第378条\|第378条]] [[国土交通省公共測量作業規程第377条\|←前]] [[国土交通省公共測量作業規程第380条\|次→]] ==条文== （要旨）第378条 [[w:応用測量\|応用測量]]とは、[[w:道路\|道路]]、[[w:河川\|河川]]、[[w:公園\|公園]]等の計画、調査、実施設計、用地取得、管理等に用いられる測量をいう。（応用測量の区分）第379条応用測量は、目的によって次のとおり区分する。 (1)[[w:路線測量\|路線測量]] (2)[[w:河川測量\|河川測量]] (3)[[w:用地測量\|用地測量]] <第379条運用基準> == 関連項目 == *[[w:測地学\|測地学]] ==外部リンク== {{stub}} [[category:測量法\|11]]	null	2008-11-09T17:34:15Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%9C%9F%E4%BA%A4%E9%80%9A%E7%9C%81%E5%85%AC%E5%85%B1%E6%B8%AC%E9%87%8F%E4%BD%9C%E6%A5%AD%E8%A6%8F%E7%A8%8B%E7%AC%AC378%E6%9D%A1
8,282	民事訴訟法第231条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (文書に準ずる物件への準用)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(文書に準ずる物件への準用)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （文書に準ずる物件への準用） ;第231条 : [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-5\|この節]]の規定は、図面、写真、録音テープ、ビデオテープその他の情報を表すために作成された物件で文書でないものについて準用する。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-5\|第5節書証]] \|[[民事訴訟法第230条\|第230条]]<br>（文書の成立の真正を争った者に対する過料） \|[[民事訴訟法第232条\|第232条]]<br>（検証の目的の提示等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|231]]	null	2023-01-02T04:38:53Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC231%E6%9D%A1
8,283	国土交通省公共測量作業規程第43条	法学>行政法>測量法>国土交通省公共測量作業規程>第43条 ←前次→ <第43条運用基準>	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>行政法>測量法>国土交通省公共測量作業規程>第43条 ←前次→", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "<第43条運用基準>", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "条文" } ]	法学＞行政法＞測量法＞国土交通省公共測量作業規程＞第43条 ←前次→	[[法学]]＞[[行政法]]＞[[測量法]]＞[[国土交通省公共測量作業規程]]＞[[国土交通省公共測量作業規程第43条\|第43条]] [[国土交通省公共測量作業規程第42条\|←前]] [[国土交通省公共測量作業規程第44条\|次→]] ==条文== （成果等）第43条成果等は、次のとおりとする。 (1）成果表 (2）成果数値データ (3）基準点網図 (4）観測手簿 (5）観測記簿 (6) 計算簿 (7）点の記 (8）建標承諾書 (9）精度管理表 (10）点検測量簿 (11）平均図 (12）測量標の地上写真 (13）測量標設置位置通知書 (14）基準点現況調査報告書 (15）その他の資料 <第43条運用基準> == 関連項目 == *[[w:測地学\|測地学]] ==外部リンク== {{stub}} [[category:測量法\|11]]	null	2008-11-09T17:34:36Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%9C%9F%E4%BA%A4%E9%80%9A%E7%9C%81%E5%85%AC%E5%85%B1%E6%B8%AC%E9%87%8F%E4%BD%9C%E6%A5%AD%E8%A6%8F%E7%A8%8B%E7%AC%AC43%E6%9D%A1
8,284	国土交通省公共測量作業規程第68条	法学>行政法>測量法>国土交通省公共測量作業規程>第68条 ←前次→ <第68条運用基準>	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>行政法>測量法>国土交通省公共測量作業規程>第68条 ←前次→", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "<第68条運用基準>", "title": "条文" } ]	法学＞行政法＞測量法＞国土交通省公共測量作業規程＞第68条 ←前次→	[[法学]]＞[[行政法]]＞[[測量法]]＞[[国土交通省公共測量作業規程]]＞[[国土交通省公共測量作業規程第68条\|第68条]] [[国土交通省公共測量作業規程第67条\|←前]] [[国土交通省公共測量作業規程第69条\|次→]] ==条文== （成果等）第68条成果等は、次のとおりとする。 (1）観測成果表および平均成果表 (2）成果数値データ (3）水準路線図 (4）観測手簿 (5）計算簿 (6）点の記 (7）建標承諾書 (8）精度管理表 (9）点検測量簿 (10）平均図 (11）測量標の地上写真 (12）測量標設置位置通知書 (13）基準点現況調査報告書 (14）その他の資料 <第68条運用基準> ==解説== == 関連項目 == *[[w:測地学\|測地学]] ==外部リンク== {{stub}} [[category:測量法\|11]]	null	2008-11-09T17:34:56Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%9C%9F%E4%BA%A4%E9%80%9A%E7%9C%81%E5%85%AC%E5%85%B1%E6%B8%AC%E9%87%8F%E4%BD%9C%E6%A5%AD%E8%A6%8F%E7%A8%8B%E7%AC%AC68%E6%9D%A1
8,285	民事訴訟法第116条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (判決の確定時期)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(判決の確定時期)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （判決の確定時期） ;第116条 # 判決は、控訴若しくは上告（[[民事訴訟法第327条\|第327条]]第1項（[[民事訴訟法第380条\|第380条]]第2項において準用する場合を含む。）の上告を除く。）の提起、[[民事訴訟法第318条\|第318条]]第1項の申立て又は[[民事訴訟法第357条\|第357条]]（[[民事訴訟法第357条\|第367条]]第2項において準用する場合を含む。）若しくは[[民事訴訟法第378条\|第378条]]第1項の規定による異議の申立てについて定めた期間の満了前には、確定しないものとする。 # 判決の確定は、前項の期間内にした控訴の提起、同項の上告の提起又は同項の申立てにより、遮断される。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-5\|第5節裁判]] \|[[民事訴訟法第115条\|第115条]]<br>（確定判決等の効力が及ぶ者の範囲） \|[[民事訴訟法第117条\|第117条]]<br>（定期金による賠償を命じた確定判決の変更を求める訴え） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|116]]	null	2023-01-02T03:57:46Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC116%E6%9D%A1
8,296	拡張子ハンドブック/A	アセンブリソースコード ADTSオーディオ Dolby AC3 Microsoft Access Add-in Microsoft Access Database Microsoft Access Signed Package Microsoft Access ACCDE database Microsoft Access Runtime Application Microsoft Access Template Microsoft Access Add-in Data Microsoft Access Web Application Microsoft Access Template WinAceで圧縮されるファイル w:Microsoft Agent キャラクターファイル Microsoft Access Project Extention Microsoft Access Blank Project Template AsciiDocのファイル。 AsciiDocとは軽量マークアップ言語の一つ。 Microsoft Access Project 上5ついずれもAIFF形式サウンド Adobe Illustrator ファイル w:Adobe AIRパッケージ Windowsのウィンドウ表示ファイル。 ClickOnceアプリケーション配置マニフェストロータス・アプローチファイル Microsoft Visual C++ リソースファイルのバイナリ版。Visual C++ が自動生成する。 AppStudio やリソースエディタが読み込みを高速に行うために使用。 ASCIIで書かれたテキストファイル。 HSP3のヘッダファイル / HSP2のスクリプトファイル Advanced Systems Format。 Microsoft規格のストリーミングデータ形式。2008年現在この拡張子はあまり使われておらず、代わりにwmvやwmaが使われることが多い。アセンブリソースコード Sunオーディオファイル動画、Audio Video Interleave	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "アセンブリソースコード", "title": "a" }, { "paragraph_id": 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[[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Add-in == accdb == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Database == accdc == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Signed Package == accde == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] ACCDE database == accdr == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Runtime Application == accdt == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Template == accdu == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Add-in Data == accdw == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Web Application == accft == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Template == ace == WinAceで圧縮されるファイル == acs == [[w:Microsoft Agent]] キャラクターファイル == ade == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Project Extention == adn == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Blank Project Template == adoc == [[w:AsciiDoc\|AsciiDoc]]のファイル。 AsciiDocとは[[w:軽量マークアップ言語\|軽量マークアップ言語]]の一つ。 == adp == [[w:Microsoft　Access\|Microsoft Access]] Project == adt == == adts == == aifc == == aiff == == aif == 上５ついずれも[[w:AIFF\|AIFF]]形式サウンド == ai == [[w:Adobe Illustrator\|Adobe Illustrator]] ファイル == air == [[w:Adobe AIR]]パッケージ == api == Windowsのウィンドウ表示ファイル。 :あるいは、銀行の取引明細が記載されているファイル。 == application == [[w:ClickOnce\|ClickOnce]]アプリケーション配置マニフェスト == apr == [[w:ロータス・アプローチ\|ロータス・アプローチ]] ファイル == aps == [[w:Microsoft Visual C++\|Microsoft Visual C++]] リソースファイルのバイナリ版。Visual C++ が自動生成する。 AppStudio やリソースエディタが読み込みを高速に行うために使用。 == ascii == ASCIIで書かれたテキストファイル。 == as == [[w:Hot Soup Processor\|HSP3]]のヘッダファイル / HSP2のスクリプトファイル == asf == [[w:Advanced Systems Format\|Advanced Systems Format]]。 Microsoft規格の[[w:ストリーミング\|ストリーミング]]データ形式。2008年現在この拡張子はあまり使われておらず、代わりにwmvやwmaが使われることが多い。 == asm == アセンブリソースコード == au == [[w:Sunオーディオファイル\|Sunオーディオファイル]] == avi == 動画、[[w:Audio Video Interleave\|Audio Video Interleave]]	null	2020-04-04T10:36:50Z	[ "テンプレート:拡張子ハンドブック" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%8B%A1%E5%BC%B5%E5%AD%90%E3%83%8F%E3%83%B3%E3%83%89%E3%83%96%E3%83%83%E3%82%AF/A
8,297	拡張子ハンドブック/B	Base64方式でエンコードされたファイルバックアップバッチファイルバイナリファイルに一般的に使われる拡張子。バイナリダンプや実行可能形式に使われることが多い。フォーマットはまちまち。 w:Blenderの保存形式。ビットマップソースブラウザデータベースファイル。w:Microsoft Visual C++ が自動生成する (BSCMAKE により .sbr ファイルから生成) 。ワードプロセッサ「松」の文書ファイル bzip2圧縮ファイル	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "Base64方式でエンコードされたファイル", "title": "b64" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "バックアップ", "title": "bak" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "バッチファイル", "title": "bat" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "バイナリファイルに一般的に使われる拡張子。バイナリダンプや実行可能形式に使われることが多い。フォーマットはまちまち。", "title": "bin" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "w:Blenderの保存形式。", "title": "blend" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "ビットマップ", "title": "bmp" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "ソースブラウザデータベースファイル。w:Microsoft Visual C++ が自動生成する (BSCMAKE により .sbr ファイルから生成) 。", "title": "bsc" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "ワードプロセッサ「松」の文書ファイル", "title": "bun" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "bzip2圧縮ファイル", "title": "bz2" } ]	null	[[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]] {{ {{BASEPAGENAME}}}} ---- == b64 == [[w:Base64\|Base64]]方式でエンコードされたファイル == bak == バックアップ == bas == #[[BASIC]] ソースコード #[[w:Microsoft Visual Basic\|Microsoft Visual Basic]] ソースコード == bat == [[w:バッチファイル\|バッチファイル]] == bin == バイナリファイルに一般的に使われる拡張子。バイナリダンプや実行可能形式に使われることが多い。フォーマットはまちまち。 == blend == [[w:Blender]]の保存形式。 == bmp == [[w:Windows bitmap\|ビットマップ]] == bsc == ソースブラウザデータベースファイル。[[w:Microsoft Visual C++]] が自動生成する (BSCMAKE により .sbr ファイルから生成) 。 *参考: [http://support.microsoft.com/kb/132340/ja [MSVC] Visual C++ が使用するファイルの拡張子] == bun == ワードプロセッサ「[[w:松 (ワープロ)\|松]]」の文書ファイル == bz2 == [[w:bzip2\|bzip2]]圧縮ファイル	null	2009-11-17T03:24:18Z	[ "テンプレート:拡張子ハンドブック" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%8B%A1%E5%BC%B5%E5%AD%90%E3%83%8F%E3%83%B3%E3%83%89%E3%83%96%E3%83%83%E3%82%AF/B
8,298	拡張子ハンドブック/0-9	Lotus 1-2-3 の文書形式。表形式のデータ。 2bppのビットマップファイル w:仮想デバイスドライバ w:3GPP2#3GPP2ファイルフォーマット w:3GPP#3GPPファイルフォーマット w:3GPP2#3GPP2ファイルフォーマット w:3GPP#3GPPファイルフォーマット w:CP/M#CP/M-68K 用の実行ファイル 7-Zip 圧縮書庫	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "Lotus 1-2-3 の文書形式。表形式のデータ。", "title": "123" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "2bppのビットマップファイル", "title": "2bp" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "w:仮想デバイスドライバ", "title": "386" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "w:3GPP2#3GPP2ファイルフォーマット", "title": "3g2" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "w:3GPP#3GPPファイルフォーマット", "title": "3gp" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "w:3GPP2#3GPP2ファイルフォーマット", "title": "3gp2" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "w:3GPP#3GPPファイルフォーマット", "title": "3gpp" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "w:CP/M#CP/M-68K 用の実行ファイル", "title": "68K" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "7-Zip 圧縮書庫", "title": "7z" } ]	null	[[Category:{{BASEPAGENAME}}\|{{SUBPAGENAME}}]] {{ {{BASEPAGENAME}}}} ---- == 123 == [[w:Lotus 1-2-3\|Lotus 1-2-3]] の文書形式。表形式のデータ。 == 2bp == 2bppの[[w:ビットマップ\|ビットマップ]]ファイル == 386 == [[w:仮想デバイスドライバ]] == 3g2 == [[w:3GPP2#3GPP2ファイルフォーマット]] == 3gp == [[w:3GPP#3GPPファイルフォーマット]] == 3gp2 == [[w:3GPP2#3GPP2ファイルフォーマット]] == 3gpp == [[w:3GPP#3GPPファイルフォーマット]] == 68K == [[w:CP/M#CP/M-68K 用の実行ファイル]] == 7z == [[w:7-Zip\|7-Zip]] 圧縮書庫 *参考: [[w:7z\|7z]]	null	2019-11-03T12:15:04Z	[ "テンプレート:拡張子ハンドブック" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%8B%A1%E5%BC%B5%E5%AD%90%E3%83%8F%E3%83%B3%E3%83%89%E3%83%96%E3%83%83%E3%82%AF/0-9

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